近年では働き方改革をはじめ、組織力の強化や健康経営などのあらゆる観点から、企業活動における「エンゲージメント」に注目が集まっています。企業がエンゲージメントを向上させることで、企業・従業員・顧客それぞれに、多くのメリットが期待できます。さらに、従業員エンゲージメントを高めるメリットや自社のエンゲージメントを測る指標、向上させる方法も解説していきます。この記事では、企業におけるエンゲージメントを紹介していきますので、従業員の士気を高め、組織力や業績をアップさせたいという方は必見です。
目次
エンゲージメントとは
エンゲージメントとは、婚約・契約・誓約などの意味を持つ言葉です。使用するシーンによって意味合いは違ってきますが、いずれも「深い繋がりの関係性」を示します。
ビジネスシーンにおけるエンゲージメントは、「企業と従業員の関係性」や「自社と顧客の関係性」を表現するときに使われるケースが多いです。ここでは、対従業員と対顧客、それぞれの関係性で使われるエンゲージメントの意味を解説していきます。
従業員エンゲージメント
従業員エンゲージメントとは、従業員の企業に対する共感や信頼、貢献する意欲のことで、「愛社精神」とも言い換えられるでしょう。昨今における個人の価値観の多様化をはじめ、人材不足や働き方の多様化にともない、国内企業でも従業員エンゲージメントが注目されています。
従業員エンゲージメントが高いと、従業員の帰属意識が高く、企業への貢献度も高い傾向にあるため、多くの企業が従業員エンゲージメントの向上に力を入れているのです。
顧客エンゲージメント
顧客エンゲージメントは、企業と顧客の親密度を指した言葉です。顧客が企業に良好なイメージを継続的に抱くことで、その結果として商品の購入やサービスの利用に繋がります。この関係性こそが、顧客エンゲージメントです。
顧客エンゲージメントが向上すると単純に企業の売り上げが増加するだけでなく、企業に対し改善してほしい要望など、顧客からの率直な意見を得やすくなります。
このように顧客エンゲージメントは、あらゆる側面から企業の成長を促進してくれる要素となるのです。
ロイヤリティ・従業員満足度との違い
エンゲージメントと似た言葉として、「ロイヤリティ」や「従業員満足度」が挙げられますが、それぞれの意味合いは異なります。ロイヤリティとは、忠誠心を意味する言葉です。ロイヤリティの高さは、従業員の企業に対する貢献度に繋がる可能性があります。しかし企業と従業員に明確な主従関係ができるため、従業員の判断力、想像力などが育まれず、指示待ちの主体性がない人材となってしまうリスクも。
従業員満足度は、企業における従業員の居心地の良さを表します。従業員満足度を高めることはもちろん大切ですが、企業の業績に直結するものではないため注意が必要です。
従業員エンゲージメントを高めるメリット
従業員エンゲージメントは、従業員から企業への共感があることで生まれると考えられています。企業と従業員が相互に信頼し合い、相手の幸せが自分の幸せと思い合える関係となることが大切です。その関係性によっては、企業のビジョンや目標達成を目指せるようにもなります。ここで、従業員エンゲージメントを高めるメリットを確認していきましょう。
人材が確保できる
従業員エンゲージメントが高まれば、従業員の企業に対する愛着心や忠誠心が生まれやすくなり、人材確保に効果的です。従業員と企業が信頼関係下にあると、就職や転職を検討している知人や身内の人などに「自分の会社をおすすめしたい!」と考えるように。このように、従業員が仲間を誘いたくなるような会社と従業員の関係性が、人材確保に効果をもたらしてくれるでしょう。
業績アップに繋がる
従業員が積極的に仕事と向き合い、自己研鑽に励むようになれば、顧客満足度の向上にも繋がりやすくなるでしょう。その成功体験により、従業員のモチベーションがアップするという良好なサイクルが生まれるケースもあるのです。
企業の業績をアップさせるための重要な枠組みの1つに、SPC(サービス・プロフィット・チェーン)と呼ばれるフレームワークがあります。SPCは、従業員満足度が向上すると、サービスの質が良くなり、顧客満足度にも影響していく一連の循環を指したものです。このように「従業員満足度」「顧客満足度」「業績アップ」は、密接に関係しているといえます。
社員のモチベーションが上がり、離職率が低下する
エンゲージメントが高い従業員は、モチベーションが高く離職率が低い傾向にあります。エンゲージメントは、従業員が企業や職場から何を期待されているのかを理解しながら成長機会を重ねるなかで、組織への貢献ができていると実感できる状態で生まれるものです。従業員エンゲージメントの向上により、従業員は仕事の頑張りと企業の業績、顧客満足度の関係性を実感でき、モチベーションも上がりやすくなるでしょう。
さらに、企業と従業員が互いに信頼関係を築ける職場であれば、多くの従業員が長く働きたいと考えるようになり、優秀な人材の早期離職防止と熟練者の定着促進が図れます。
組織の活性化に繋がる
従業員エンゲージメントの向上により、仕事に対する積極性や熱意の高い従業員が増え、組織の活性化にも繋がりやすくなります。自社が抱える問題や課題の解決を試みたり、積極的な提案をしたりといった事業や組織の改善・成長に向け、活発な動きのある組織風土の構築が可能です。
従業員エンゲージメントの測定指標
従業員エンゲージメントは、企業への信頼度や愛着度を測る指標により企業と従業員の関係性を数値化したものです。ここでは、どのような指標があるのかをお伝えしていきます。
エンゲージメント総合指標
エンゲージメント総合指標は、従業員が自社へどのような印象を持っているのかについて総合的な評価を示した指標です。具体的には、3つの項目が挙げられます。
- eNPS(employee Net Promoter Score):自分が勤めている会社を他人に紹介したいかどうか
- 総合満足度:総合的な会社に対する満足度
- 継続勤務意向:勤めている会社で今後も働き続けたいか
ワークエンゲージメント指標
従業員がやりがいや熱意を持って仕事にあたっているか、没頭できるほど仕事を楽しめているかなどが測れます。オランダのユトレヒト大学に所属するシャウフェリ教授らが提唱したUWES(Utrecht Work Engagement Scale)で示されている構成要素は、以下の3つです。
・活力:仕事に対する高い意欲と心理的な回復力があり、困難な業務も粘り強い姿勢で取り組める状態のことです。仕事においてストレスを感じにくく、楽しみながら業務にあたれます。
・没頭:仕事を楽しみながらも集中して取り組めており、勤務時間が終了しても気持ちの切り替えが難しい状態です。仕事をすることを幸福に感じられるため、生産性がアップしミスも少なくなります。
・熱意:仕事に誇りややりがいを感じられている状態を指します。挑戦する意欲にあふれ、新しい発想やキャリアアップに繋がりやすい傾向にある要素です。
エンゲージメントドライバー指標
従業員エンゲージメントを高める要因を表した指標であり、下記の3つの要素から構成されています。
- 個人ドライバー:従業員個人における資質や状態
- 職務ドライバー:職務における従業員の満足度や難易度といった職務と従業員の状態
- 組織ドライバー:人間関係や職場環境など企業と従業員の状態
従業員エンゲージメントの調査方法
従業員エンゲージメントのメリットと指標が分かったところで、自社の従業員エンゲージメントはどのくらいなのか知りたい企業も多いでしょう。一般的な従業員エンゲージメントの調査方法は、2種類あります。ここでは、それぞれの調査方法を確認していきます。
パルスサーベイによる調査方法
パルスサーベイとは、従業員に週〜月に1度実施される従業員アンケートのことです。短時間で回答できるので、従業員の負担が少なく、調査結果を速やかに得られます。質問数が10個程度のため、回答率が高くなりやすい点が特徴です。従業員の直近の状況を把握できるメリットがあります。
センサスによる調査方法
センサスとは、1年に1度といった中長期的スパンで行われる調査のことです。質問数が50個以上と多いため、あらゆる角度から調査ができます。ただし、回答者の負担が大きくなる点には配慮する必要があります。
自社で行うか、専門会社に依頼するかを決めることも重要
従業員エンゲージメントの調査を実施する場合には、自社で行う、もしくは外部の専門会社に依頼するかを選ぶ必要があります。自社で行う場合は、ペーパーベースやWebツールなど実施方法を自由に選択可能です。しかし、専門性に欠ける可能性が高く適切な質問を設定できない恐れがあるといったデメリットも。
専門性の高い調査を実施したい場合は、エンゲージメント調査の実績が豊富な専門会社に依頼しましょう。専門性の高い調査ができるだけでなく、調査の準備をする手間が削減できる点もメリットです。調査結果を詳しく分析してもらえるなど、調査をより有益なものにできる可能性があります。ただし自社で実施する調査に比べ、コストがかかる点がデメリットです。
従業員エンゲージメントを向上させる方法
従業員エンゲージメントを高めるためには、企業の従業員に対する働きかけが不可欠です。職場環境の改善や、従業員と企業が気持ちの繋がりを強めるための方法を確認していきましょう。
現状の把握
従業員エンゲージメント向上のためには、まずは従業員の本音を知り、客観的に組織の現状を把握する必要があります。現状の把握をしたうえで、理想とのギャップ解消に向けた施策を継続的に行なっていくことが大切です。そのため、従業員全員に実施するなどなるべく多くの人を対象として、全体像がつかめるようにしましょう。
教育・研修・働きやすい環境づくりの実施
従業員エンゲージメントを上げるための方法として、研修の実施など教育制度の整備が挙げられます。研修によって、企業理念の理解や従業員のキャリアアップに向けた目標設定が可能です。これにより、目的意識を持って業務に取り組めるようになり、従業員エンゲージメント向上を促せます。
ワークライフバランスをもとに、従業員が働きやすい制度や職場の環境づくりを実施することが、従業員のモチベーション向上に繋がります。結果的に従業員エンゲージメントの向上へと結びついていく可能性があるでしょう。
企業理念・今後のビジョンを積極的に発信
従業員へ向けて企業理念や今後のビジョンを積極的に発信することで、従業員は自社を支える自覚を持ちやすくなり、従業員エンゲージメントの向上が図れます。また、日常の業務をどのように意識しているか・企業のビジョンをいつ想起しているか、などを従業員に言語化させることで、各自がビジョンに沿った行動が取りやすくなるのです。
社内コミュニケーションの活性化
社内のコミュニケーションの活性化も、従業員エンゲージメントを向上させる1つの手です。自社や上司とコミュニケーションが取りやすい環境では、従業員も安心感を覚えて信頼度も高まりやすくなります。リモートワークを取り入れている企業であれば、対面のコミュニケーションが難しくなりがち。チャットツールやWebミーティングなどを活用して、コミュニケーションが取れる環境を整えましょう。
効率的なツールを活用
従業員のエンゲージメントを高める手段として、様々なツールやサービスが活用されています。
自社の課題感や取り組みたい内容に合わせてどのようなツールがあるかをご紹介します。
社員エンゲージメントの調査ツール
wellday(https://wellday.jp/)は、社員エンゲージメントを調査をslackやteamsなどのコミュニケーションツールと連携させることで、社員同士で流れるテキストデータ、スタンプを読み込みAIが研修データや論文を元にエンゲージメントスコアを測定することができます。各社員とアンケートや面談を行う調査の手間がかからないため、業務負担を軽減することができます。
HR OnBorad(https://on-board.io/)も、社員のエンゲージメント調査できるツールで、毎月決まった時期に、入社時期に応じたアンケートを自動送信してくれます。アンケートの中身も決まっており、作成の手間もかかりません。(任意で内容の追加は可能)
アンケートを受け取った社員はスタンプを押すだけで簡単に回答できるため、定期的に社員のコンディションを把握することができます。
社員間のコミュニケーションツール
TUNAG(https://tunag.jp/ja/)は、社員エンゲージメントを高めるために「会社」についての「知らない」をなくすためのコミュニケーションツールです。プロフィール機能、タイムライン、社内制度、社長メッセージを掲載することができるため、社員間のコミュニケーションだけでなく経営層の考え方や経営のビジョンなども可視化することができます。
Unipos(https://unipos.me/ja/)は、社員間の感謝の気持ちをピアボーナスと呼ばれるメッセージやギフトや金銭に変えられるポイントで伝えられる風通しの良い組織風土や組織を活性化を促すコミュニケーションツールです。組織や貢献度の見える化、組織の活性化を促すことによって組織改革を促すことができます。
動画配信・コミュニケーションツール
社員間のコミュニケーションツールと合わせて、伝わりづらい、読まれない情報を短時間で伝えることができる動画制作や配信ツールの利用もおすすめです。
Video BRAIN(https://video-b.com/)は動画の活用したことがない初心者でも「社内広報」「PR・プレスリリース」「社員インタビュー」「マニュアル」といった2700以上の動画テンプレートが用意されており、パワポ感覚でお手持ちの素材やテロップやナレーション機能を利用するだけで簡単に動画制作と配信をすることができるツールです。制作した動画を社員間で共有できるURL発行や配信後にどのくらい見られているかの分析もできます。
関連記事:エンゲージメントを高めるための動画活用と具体的な事例を解説
まとめ
企業におけるエンゲージメントの向上は、人材の確保や業績アップ、組織の活性化など企業にとって大事な要素への好影響が期待できます。今回ご紹介した測定指標をもとに、自社の従業員エンゲージメントの現状を把握すると良いでしょう。
従業員エンゲージメントを高めるためには、働きやすい環境づくりや、社内のコミュニケーションの活性化が有効です。さらに、従業員に自社の経営理念やビジョンを適切に理解してもらうだけでなく、社外へも重要となるため、動画を活用するなど従業員に伝わりやすい工夫をしていきましょう。
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