展示会向け動画の制作ポイントと費用の目安を解説

動画制作 2021/11/17

展示会動画の作成を検討していても、実際に得られる効果や作成にかかる手間を懸念して踏み切れない企業も少なくないでしょう。新製品発表の場である展示会では、数多くの来場者に自社の魅力を伝えなくてはなりません。短時間で多くの情報を伝えられる動画をうまく活用して、効率的な集客活動を実現させてください。

展示会向けの動画とは

展示会向け動画とは、来場者に自社の製品・サービスを知ってもらうために上映する動画です。展示会は商談の場でもあるため、より多くの来場者を自社ブースに誘導する必要があります。動画を活用すれば、言葉では伝わりにくい製品・サービスの特徴を短時間で理解してもらえると同時に、企業のブランディングにも高い効果が期待できます。

展示会での動画は、見込み顧客を多く獲得するための起爆剤にすぎません。自社に興味を持った来場者に、商品を購入してもらうことや、ファンになってもらうのが、本来目指すべきゴールといえます。効果を得るためには、ターゲットの心をつかむためのさまざまな工夫が必要なのです。

展示会で動画を活用するメリット

新型コロナウイルス感染拡大の影響により、オンラインでの開催が増えたことで、動画の必要性を感じている企業は多いようです。動画や映像を活用してどのような効果を得たいのかを明確にすれば、多くのメリットが期待できます。

来場者の目に留まりやすく集客効果がある

動きのある映像は来場者の目に留まりやすいため、来場者が足を止めるきっかけにつながります。企業と新規見込み顧客の接点を創出する展示会は、自社の商品・サービスにどれだけ多くの来場者が関心を持ってくれるかが重要です。

視界に入りやすい位置へモニターを設置するのはもちろん、ファーストインプレッションでいかに強く自社商品・サービスを印象づけるのか意識して動画づくりに取り組めば、効率的な集客につながります。

短い時間で、文字や静止画では表現しにくいことを伝えられる

文字や写真と比較した場合、圧倒的に多くの情報量を伝えられるのが動画の特性です。視覚と聴覚の両方に訴えられるため、多くのブースが出展される会場では、来場者の目を引き付けるのにとても効果的です。

文字や写真では伝えきれないほどの情報量を短時間で的確に伝えられるため、その場で実物を見てもらうのが難しい大型の製品や、無形サービスの特徴もスムーズに伝わります。

営業効率が上がる

動画は営業効率の向上にも役立ちます。上映している動画を見て、商品・サービスに興味を高めた見込み顧客を対象に、質疑応答の機会などを設ければ、より詳しいプロモーション活動が実施できるでしょう。

このように、話の糸口を作るだけでなく、商談の流れをスムーズにする点でも動画の活用は有用です。具体的なイメージの喚起は購入意欲を高めるため、成約率の向上に結びつきやすくなるのです。

展示会後も活用できる

作成した動画は、展示会後の営業ツールとしても活用できます。商品・サービスの紹介動画をコーポレートサイトに掲載すれば、営業活動の効率化につながります。また、会社紹介動画をWebサイトで公開すると、よりリアルな職場の雰囲気が閲覧者に伝わるので、採用活動などに効果的です。

拡散力に優れたSNSを使って、幅広いターゲットに向けて情報を発信する活用法もあります。さらに営業活動の際、ノートパソコンやタブレットなどでデモ映像を提示すると、より詳細に商品・サービスの魅力が伝わるだけでなく、認識の相違防止にも役立つはずです。

展示会動画の種類

展示会動画にはいくつかの種類があります。種類によって効果は異なるため、動画作成の際には、自社の利用シーンと照らし合わせてどのような内容にすべきか入念に検討しましょう。

ティーザー動画（予告動画）

かつてはエンタメ業界で事例の多かったティーザー動画ですが、近年では多くの業界で活用されるようになりました。「teaser」には「じらす」「悩ませる」という意味があり、製品・サービスの要素をすべて明かさないことで視聴者の「気になる」「もっと知りたい」という好奇心をかき立てる目的で用いられる手法です。

消費者の期待を高める効果の高いティーザー動画は、訴求ポイントを絞ってうまく要素を抽出すると効果的です。展示会では、来場者の興味を引くために自社ブースの外で動画を流すという使い方をします。関心の高まった見込み顧客をブースの中へ誘導するのに有用な動画とされています。

商品・サービス紹介

商品・サービスの認知度アップ、ブランディングを目的として制作する動画です。幅広いターゲットにイメージを浸透させる効果があります。商品・サービスの理解を促進するのはもちろん、実際にサービスを利用したらどのような状態になるのか、より鮮明なイメージを持ってもらうことにより、購買意欲を後押しします。

特に、言葉で表現すると複雑になってしまいがちなBtoB向けの商品や、実際の形を持たない無形サービスの紹介を動画ですれば、来場者に商品のポイントや自社の強みまでもが伝わりやすくなるはずです。なお、自社のWebサイトに掲載する目的も含めたうえで動画制作に取り組めば、汎用性の高い動画になります。

会社・ブランド紹介

会社や自社ブランドを紹介する動画は、多くの来場者に自社が手掛ける製品を知ってもらい、その魅力や特徴を認識してもらうのが目的です。扱っている商品の特性やサービスの概要はもちろん、企業理念をイメージ映像にしたり、オフィスで社員が働く姿などを紹介したりすると、会社の雰囲気がよりリアルに伝わるでしょう。

動画を企業ブランディングに役立てるときは、スタイリッシュな映像やBGMを使うだけでなく、企業からのメッセージをナレーションで加えるとより効果的です。

デモンストレーション

デモンストレーション動画も展示会で多く活用されています。特定の商品に対してすでに興味の高まっている見込み顧客を対象に、実際に利用しているシーンを動画で明示すると、購買意欲促進につながります。

機能の多い製品を紹介する場合は、1本の長い動画にまとめるよりも、目的別・機能別に分けたほうが効果的です。商談のシーンでデモンストレーション動画を活用すると、より商品・サービスの魅力が伝わり、成約率の向上が見込めるはずです。

展示会動画のポイント

展示会動画を活用して集客を成功させるためには、注意すべきポイントがいくつかあります。活用する動画が大きな効果を生み出せるように、要点を意識して制作に臨みましょう。

動画を映す画面の大きさに合わせた縦横比にする

実際の展示会場で使うディスプレイのサイズと、縦横の比率を事前にチェックしておきます。ディスプレイによって、動画の縦横比や適した解像度は異なります。時間とコストを投入して作り上げた動画もイメージどおりに映し出せなければ、商品・サービスの魅力は十分に伝えきれません。

ディスプレイは、横幅：高さが16：9 の比率が主流となっており、家庭用テレビモニターやYouTubeにもこの比率が適用されています。ただし、横幅：高さが4：3のタイプやそれ以外のディスプレイも存在するため、あらかじめ確認しておくのが賢明です。また、ディスプレイの解像度も気にしなければなりません。

解像度の低い画像は、小さな画面ならまだしも、大きなディスプレイでは荒く表示されてしまいます。展示会準備当日に焦らないよう、しっかりとチェックしておきましょう。

商品やサービスの強みをアピールする

展示会場では、短時間の動画でしっかりと商品の強みをアピールしなければなりません。多くの要素を詰め込み過ぎず、インパクトのある動画を作るためには、ポイントを絞って端的にアピールすると効果的です。

音の効果にも気を配る

広い会場では、音の効果が大きな役割を果たします。自社商品のキャッチコピーをナレーションで読み上げる、イメージに合ったBGMを採用するなど、より強く印象を残ための工夫が求められます。

リズミカルな音やキャッチーなナレーションは、人の記憶に残りやすいものです。映像に音の効果が加わると、より閲覧者の心に響く動画が完成します。

時間は短めに作る

展示会で流す動画はコンパクトにまとめましょう。自社ブースへの誘導が目的であれば、15～30秒程度が効果的です。商品・サービスを紹介する動画にしても、長くて1分程度におさめるように意識してください。多くの来場者が行き交う展示会場で、自社の動画に注意を向けてもらえる時間は限られています。

そのため、あれもこれもと内容を詰め込んだ長尺の動画だと、最後まで見てもらえない可能性があります。展示会での集客を目的とするのなら、短尺動画を繰り返し流したほうが有効性はアップするでしょう。

テロップを入れる

展示会で上映する動画にはテロップが必須です。来場者の話し声や他社の上映する動画の音声が飛び交う会場では、動画の音声がかき消されてしまうのです。大きめなサイズでテロップを入れておけば、離れた場所にいる来場者にもうまく自社の製品・サービスをPRできます。

映像や音声だけでは伝わりにくいものも、テロップのフォローによって、より的確な情報を届けられるようになります。

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展示会動画の制作を外注する場合の費用と納期の相場

展示会で使う動画を作成したいと考えていても、自社で撮影から仕上げまで行うのか、外注に任せたほうがスムーズなのか、判断に迷う企業も多いでしょう。外部の制作会社に制作を依頼した場合、納期は1～2カ月ほどが一般的です。

費用の相場は10万～200万円程度で、動画の内容や作業時間、必要なスタッフの数などによって、かかるコストは大きく異なります。外注する工程を減らし、自社で担う工程を増やすとコスト的な負担は減りますが、社内リソースに見合った選択をする必要があります。

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