1. TOP
  2. ブログ
  3. 動画制作
  4. 動画広告の制作費用と制作ポイントを解説

動画広告の制作費用と制作ポイントを解説

動画広告を制作したいけれど、どのようにしたらいいのかわからない、という方もおおいのではないでしょうか。また、動画広告制作の費用についても気になるところです。

この記事では、動画広告の制作費用と制作ポイントについて解説。制作の2種類の方法から広告の種類・制作の際のポイントなどについてご紹介します。

動画制作についてのおおまかな知識を得ることで、「動画作成を制作会社に依頼したほうがいいのか」「自社で制作をした方がいいのか」という判断ができるようになるでしょう。

動画広告を制作するには、2つの方法があります。1つは自社で動画広告を制作すること、もう1つは制作会社に依頼する方法です。それぞれによって、費用・期間・特徴などが違ってきます。ではそのポイントを紹介していきます。

動画広告を制作会社に依頼する場合

次に紹介するのは動画広告を専門の制作会社に依頼する場合です。費用・企画立案~配信開始までの期間・特徴の3つの部分に分けて解説していきます。

簡単に説明をすると、費用は目安として40〜80万円ほどで、制作には約1ヶ月以上かかるのがほとんどです。これからその内容について詳しく説明をしていきますので、ぜひ参考にしてみてはいかがでしょうか。

1)費用

動画の規模や種類によっても費用は変わってきますが、費用の目安としては40〜80万円ほどかかります。サービス・商品紹介系の動画であれば50万円ほどが目安になります。制作会社によっても金額が違ってくることから、依頼をする際は複数の会社に見積もりを取るようにしましょう。

以下にこだわると費用が高くなる傾向があります。

・撮影
・アニメーション
・編集

せっかく依頼するのでしたら、クオリティの高い動画にしたいところです。シンプルな動画であれば、工数が少なくなるので費用も安くなりがちです。しかし、こだわりたい面もあるかと思いますので、比較的高い費用になることでしょう。

2)企画立案~配信開始までの期間

制作期間として、最低でも1ヶ月はかかるといわれています。10分ほどの短い動画であったとしても、打ち合わせ・企画構成・撮影準備等さまざまな段階を経て動画が作られます。従って、約1ヶ月以上の期間が必要になるでしょう。余裕のあるスケジュール調整を行って、動画依頼をすることが必要です。

ちなみに制作の流れは次のようになります。企業の方と打ち合わせをし、そのあとに制作会社で企画・構成の作業が行われ、撮影となります。そして動画が編集されたのちに動画が納品されます。所々で打ち合わせし、内容に関してのすり合わせを行うケースもあります。このような工程を踏み動画が作成されます。

3)特徴

動画制作会社の場合でしたら、以下のような特徴が挙げられます。

・得意領域に合わせて依頼先を選べる(選定が大変という面も)
・クオリティが担保されている
・費用がかかる
・手間がかからない

プロに依頼するためクオリティが担保されていることや手間がかからず専業に集中できやすい点があります。また、依頼内容に合わせて制作会社を選んで依頼できるといったメリットがあります。デメリットとして動画制作会社は全国にあるので、選定をするのが大変といったことや費用がかかりやすい点が挙げられます。

自社で動画広告を制作する場合

最初に説明をするのは、自社で動画広告を制作する場合についてです。費用・企画立案~配信開始までの期間・特徴の3つの部分に分けて解説していきます。

簡単に説明をすると、自社で動画広告を制作すると費用は比較的安く、制作期間についても短くなる傾向にあります。しかし、このようによい点だけがあるわけではありません。悪い点の特徴についても詳しく解説します。

1)費用

自社で動画広告を作成する場合、低コストに収まる傾向があります。主に発生する費用は、以下のようなものが一般的です。

・カメラ・動画編集ソフトなどの機材
・人件費

動画制作の知識がある社員が在籍し、機材も揃っているケースであれば、さらに安く抑えることが可能かと思います。その一方、機材もなく動画編集のやり方がわからないのでしたら、費用が高くなりがちです。そして、投稿動画の企画の流れや画質・音質といったクオリティ面も低くなる可能性があるでしょう。

必要機材が揃っているか、動画制作スキルをもった社員がいるか、といった各企業の状況によって費用は左右されやすいです。

2)企画立案~配信開始までの期間

自社制作では、制作の期間や割り当てる時間を自分たちで決めることができます。アニメーションや撮影の構図など、動画制作のときにこだわりを詰め込みたければ、より時間をかけて作り上げることが可能です。

また、急に動画制作が決まり短い期間で投稿する状況になったとしても、社内で作業の調整さえできれば動画を完成させることが可能です。そのように期間を自分たちで調整できるのも自社制作のメリットとして挙げられるでしょう。

ですが、これには社内に動画制作スキルを持った社員がいることが必須となることでしょう。もし動画制作スキルを持った社員がいなければ、時間だけが余計にかかってしまう可能性が高いと思われます。

3)特徴

自社で動画をつくることに、以下のような特徴が挙げられます。

・低コストで抑えることができる
・スケジュールを柔軟に変更できる
・動画制作スキルを獲得するのに時間がかかることも
・制作物の種類によってはプロのサポートが必要

動画の自社制作はコストを抑えることができ、柔軟なスケジュール調整ができる傾向があることがよい特徴として挙げられるでしょう。また、動画制作スキルが身につく可能性もあります。

しかし問題としては、やはり動画制作のプロではないことでしょう。もし動画制作ができる人材を育てたいと思っていても、時間と負担がかかる可能性もあります。また、未経験者が1からつくる場合、企画構成や編集のクオリティにも期待が持ちづらいです。

一つのケースとして、広告動画に用いる上空からの映像を撮りたい場合、ドローンでの撮影が必要になるかと思います。そのようなケースには、ドローン操縦のプロのサポートが必要になります。

制作する動画広告の種類

動画広告には大きくわけると4つの種類があります。それは、インストリーム広告・インバナー広告・インリード広告・インフィード広告です。よくみなさんが目にする広告であればインストリーム広告が挙げられるでしょう。では、これらの動画について詳しく説明を行なっていきます。これからの広告動画制作の参考にしてみてはいかがでしょうか。

1)インストリーム広告

動画の再生途中に挿入される動画広告のことをインストリーム広告といいます。YouTubeを再生したときに一度は見たことがあるのではないでしょう。こちらの広告の音声は基本的にデフォルトでオンになっています。動画広告では一番メジャーといえるでしょう。再生時間は、短いものでは5秒ほど、長いものだと4分ほどになります。

インストリーム広告のなかでも、さらに2種類の広告があります。動画をスキップできるスキッパブル広告とスキップできない短いノンスキッパブル広告にわかれます。

2)インバナー広告

主にWEBサイトのバナー広告欄に表示されている動画広告をインバナー広告といいます。これは先ほど述べたインストリーム広告と違い動画サイトだけでなく、ホームページにも表示ができる動画広告です。音声はミュートになっていることも多いです。

このインバナー広告の難点は、音声がミュートになっているので視聴者に気がつかれないことがあることです。しかし、その分、動画に対して視聴者の悪印象を与えることが少ないといったメリットもあります。

3)インリード広告

テキストコンテンツの途中に、差し込まれている広告動画のことをインリード広告といいます。具体的にいえば、ニュースサイトやアプリなどの記事によく挿入されています。新しいフォーマットであり、スマートフォン向けの動画広告ともいわれています。

記事を読み進めている最中に動画が始まるため、注目を集めやすいでしょう。似たような形式のインバナー広告と比べると、より印象に残りやすい広告の形式といえます。

4)インフィード広告

SNSのタイムラインによく埋め込まれている広告をインフィード広告といいます。 FacebookやTwitterなどでも一度は見かけたことがあるのではないでしょうか?WEBでの広告の難点は「押し付けられているように感じる」と悪印象を持たれることが多々あることです。

一方、こちらのインフィード広告であれば、各SNSの表示形式に則した広告が載せられているので、嫌悪感を抱かれることが少ないといったメリットがあります。もしインフィード広告を活用したいと考えているのでしたら、SNSに合わせた表示や特性を考えた上で動画をつくりましょう。

動画広告を制作する際のポイント

では、動画広告を制作する際のポイントはどのようなものが挙げられるでしょうか?結論からいうと「配信する広告フォーマットに適した動画を制作する」「1動画1テーマで制作する」「配信ターゲットを明確にする」という3つのポイントが重要になってきます。

これからそのポイントについて詳しく紹介していきます。これらは非常に大切な要点なので、しっかり把握しておいた方がよいです。

1)配信する広告フォーマットに適した動画を制作する

何よりも広告フォーマットに適した動画を制作する必要があります。自分たちが選んだ広告フォーマットでは、どのような動画にすれば、広告がより効果的であるのかをよく考えて制作しましょう。

また広告フォーマットごとに推奨の動画の長さやアスペクト比・解像度などが異なるため確認が必要です。もし、スマホで動画を見る前提なのに、適した動画のサイズになっていなければ内容がよくても、視聴者に刺さらず広告の効果が薄れてしまう可能性があります。

2)1動画1テーマで制作する

もし、複数のテーマを1つの動画にいれた場合、視聴者側は「何を見ればよいのか」「企業側は何を伝えたいのか」という意図が分かりません。

視聴者に何を一番伝えたいのかというテーマをはっきり明確にすることで、広告としての効果が出てくるかと思います。1動画1テーマということを念頭に置いて、動画の制作をしていきましょう。

3)配信ターゲットを明確にする

「誰に向けてこの配信を届けるか」といった配信ターゲットを明確にすることは非常に大切です。動画広告は1つのマーケティングになります。テーマに沿ったターゲット設定を行わないと、広告動画としての効果が減ってしまう可能性が出てくるでしょう。

配信ターゲットを決める際に、そのテーマに関して一番需要のある方をイメージするとよいかもしれません。それを基に、年齢・性別・居住地や生活環境など具体的にターゲット像を絞ることが大切です。

もしイメージがわかなければ、実際にサービスを利用しているユーザーにアンケートをとるとよいでしょう。自分たちの製品を使っている層がどんな人たちか明確にしていくことをおすすめします。

4)動画広告は「効果検証」が重要

動画広告は、広告を出してからどの程度の効果があったのかデータを取ることが重要です。一方的に動画を出しているだけでは、広告動画として意味がありません。広告動画を出したときと出していないときのアクセスの差を測ってみたり、コンテンツごとの視聴回数を割り出してみたりと効果検証を必ず行うようにしましょう。

具体的には「視聴回数」「コンバージョン数」「平均総再生時間」などの数字で統計が算出できるかと思います。動画ごとによる効果を具体的に把握し、次に繋げることが大切です。

5)制作運用のPDCAを構築する

動画制作においてのPDCAサイクルは以下の通りです。

Plan(計画・企画) ターゲット設定・動画内容の企画・打ち合わせ等
Do(制作・配信制作・編集・投稿
Check(分析・評価)配信後の効果分析・検証
Action(改善) 企画・クリエイティブを見直す

動画クリエイティブを1本つくるのにも時間がかかり、そして作っても似たような動画ばかりになってしまうこともあります。そうならないためにも、しっかりとPDCAサイクルの基盤を作っておくことが必要だといえるでしょう。

自社で制作する時は動画編集ツールがおすすめ

自社で動画を作成をするにあたって、費用や学習コストをかけたくないという方もいるでしょう。

まずは動画編集について学びたい方は、無料のツールからどのくらいの学習コストや工数がかかるかを試してみると良いでしょう。

企業で動画制作の費用や工数を抑えて自社のリソースに合わせたハイクオリティな動画を作りたいという方には、初心者でも質の高い編集ができる「Video BRAIN」がおすすめです。

1)豊富なテンプレート×フォントで「ワンパターン」から解放される

Video BRAIN」には、商品サービス紹介や施設紹介など、シチュエーションに応じた動画テンプレートが豊富に用意されています。そのため、わざわざ自分の表現したいシーンを一から考える必要がありません。自分が表現したい動画編集の理想に合ったテンプレートが見つかりやすいので、編集をスムーズに進められるでしょう。

さらにプロが使うような「ナレーション自動生成」「アニメーション」「タイムライン」などの機能も充実しており、パワポ感覚での操作と多彩な動画の表現が可能です。

2)定期的な機能アップデートやカスタマーサポートが充実している

他のツールとの大きな違いとして、企業向けのサービスのため動画活用の初心者でも安心して利用ができるようにカスタマーサポートが専任で付きます。また毎月使いづらさやUIの改善、新機能のアップデートなどが定期的にあります。

3)制作・編集した動画を配信や分析・効果検証できる

動画編集ツールには、提案先や社内の関係者に制作した動画をURL共有ができる発行機能や自社サイトやページに埋め込みができる機能が備わっているものもあります。さらにその投稿した動画の配信分析や効果検証も行うことができる機能がツールもありますので、投稿した広告動画の効果検証ができるツールを選ぶことがおすすめです。

まとめ

自社制作の場合と制作会社に依頼する場合だと、費用面や制作期間など大きな違いがあります。

制作会社へ依頼する場合、依頼する動画の質や難易度によってコストや納品までの期間がかかります。さらに複数本制作したい場合にコストが足りないケースも考えられます。

自社で動画を制作する場合、専任の制作担当者や動画編集ツールなどの用意も必要になりますが、作りたい時にすぐに編集できることや複数の動画が制作できるメリットもあります。

もし自社制作を考えているのでしたらPDCAサイクルをしっかりと回せるように段取りを組むことが大切です。自社にあったリソースやスキル、コストもよく検討した上で内製化をする上で動画編集ツールの導入もおすすめします。


 

この記事をシェアする