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SNS動画広告にかかる費用はどのくらい?

世界中で多くのユーザーが利用するSNS。それぞれのSNSには、どのくらいの数のユーザーが集まっているのでしょうか。またどういった課金方式で広告を配信できるのでしょうか?

ここでは、主要なSNSのユーザー数・広告の課金方式や、SNS広告の費用相場について説明します。

 

日本におけるSNS利用人口

ICT総研が公表する「2018年度 SNS利用動向に関する調査」によると、日本におけるSNS利用人口は7,000~8,000万人ほどで、国内人口の8割弱がSNSを利用していることになります。また、その数は右肩上がりで増え続けており、企業からは新たな広告配信の場所としても注目されています。

次に、日本国内における主要なSNSのユーザー数と、広告の課金方式を確認していきましょう。

参照:2018年度 SNS利用動向に関する調査

 

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YouTubeのユーザー数・広告の課金方式

YouTubeは、動画配信に特化したSNSとしては最も規模が大きく、幅広い年齢層に活用されているプラットフォームです。近年は「テレビに代わるメディアになる」といわれるほど存在感を増しており、今後は広告の配信先としてさらに注目されることが予想されます。

YouTubeのユーザー数・広告の課金方式は、それぞれ次の通りです。

 

  • 全体の月間アクティブ利用者数:20億人(2020年時点)
  • 国内の月間アクティブ利用者数:6,276万人(2018年時点)
  • 課金方式:クリック課金・インプレッション課金・広告の視聴時間に応じた課金

 

広告の課金方式は、広告がクリックされることで費用が発生するクリック課金と、広告の表示回数に応じて費用が発生するインプレッション課金、広告の視聴時間に応じた課金の3つに分かれており、配信する広告タイプにより課金方式が異なります。

たとえば、広告開始から5秒後にスキップが可能な「インストリーム広告」は、ユーザーが広告を30秒(30秒未満のものは最後まで)視聴するか、30秒が経過するまでに広告へアクションを起こした場合に課金が発生する仕組みです。これは広告の視聴時間に応じた課金だといえます。

一方、検索結果や関連動画の欄に表示される「ディスカバリー広告」は、ユーザーが動画広告をクリックして視聴した場合に課金されるクリック課金です。

参照:プレスルーム – YouTube
参照:TOPS OF 2018: DIGITAL IN JAPAN ~ニールセン2018年 日本のインターネットサービス利用者数ランキングを発表~ | ニュースリリース | ニールセン デジタル株式会社

 

Facebookのユーザー数・広告の課金方式

Facebookは、世界で最もユーザー数の多いSNSです。実名登録制であり、職種や学歴などの個人データを登録するユーザーが多い特性を利用して条件を細かく定め、精度の高い広告配信を実行できます。

 

Facebookのユーザー数・広告の課金方式は、それぞれ次の通りです。

  • 全体の月間アクティブ利用者数:26億人(2020年時点)
  • 国内の月間アクティブ利用者数:2,600万人(2019年時点)
  • 課金方式:クリック課金・インプレッション課金

 

課金方式はクリック課金とインプレッション課金が用意されており、クリック課金でテスト配信を行いつつクリック率を改善してから、課金額をクリック率に依存しないインプレッション課金に移行するなど、広告配信のフェーズに応じて使い分けることが可能です。

参照:Facebook社 2020年第1四半期(1月-3月)業績ハイライト – Facebookについて
参照:フェイスブック ジャパン長谷川代表が語る「退任の真意」–独占ロングインタビュー – CNET Japan

 

Instagramのユーザー数・広告の課金方式


Instagramは画像や動画のシェアに長けたSNSとして認知されており、Facebookの傘下にあるためFacebookと同様の高精度な広告配信が可能です。ユーザーのボリュームゾーンは20代であるため、Facebookとは異なる層にアプローチできます。

Instagramのユーザー数・広告の課金方式は、それぞれ次の通りです。

  • 全体の月間アクティブ利用者数:10億人(2020年時点)
  • 国内の月間アクティブ利用者数:3,300万人(2019年時点)
  • 課金方式:クリック課金・インプレッション課金・インストール課金・再生課金

 

Instagramは4つの課金方式が用意されており、クリック課金やインプレッション課金のほか、アプリのインストールが行われたときに費用が発生するインストール課金や、動画広告が10秒以上再生されると費用が発生する再生課金が用意されています。

参照:Instagram Business: Instagramでのマーケティング | Instagram for Business
参照:Instagramの国内月間アカウント数が3300万を突破

 

Twitterのユーザー数・広告の課金方式

Twitterは拡散力に優れたSNSとして知られており、上手く拡散力を活用することで予算以上の広告効果を得られるケースも珍しくありません。

Twitterのユーザー数・広告の課金方式は、それぞれ次の通りです。

 

  • 国内の月間アクティブ利用者数:4,500万人(2017年時点)
  • 課金方式:エンゲージメント数や広告リンクのクリック数に応じた課金など複数

 

Twitterを通じた広告配信は選択肢が多岐にわたり、課金方式も広告タイプに応じて以下のように複数存在します。

 

  • エンゲージメント数(リツイート・いいね)
  • 広告のクリック数
  • 動画の再生数
  • アプリのインストール・リンクのクリック数
  • インプレッション件数
  • フォロワー獲得数
  • トレンド枠の買取

 

上記に応じて、費用が決まる課金方式が用意されています。

参照:Twitter Japan 公式アカウント

 

LINEのユーザー数・広告の課金方式

LINEは日本国内で最もアクティブ利用者数の多いSNSであり、利用者の年齢層も幅広いため、広告配信を通じてあらゆるターゲットにアプローチできる媒体です。

LINEのユーザー数・広告の課金方式は、それぞれ次の通りです。

 

  • 主要4ヶ国の月間アクティブ利用者数:1億6,500万人(2020年時点)
  • 国内の月間アクティブ利用者数:8,400万人(2020年時点)
  • 課金方式:クリック課金・インプレッション課金

LINEユーザーのタイムラインやニュースページなどに広告を設置することができ、課金方式はクリック課金とインプレッション課金の2つが用意されています。

参照:LINE 株式会社 2020年第1四半期決算発表

 

SNS広告におけるクリエイティブの種類・費用

SNS広告におけるクリエイティブには以下の一部、あるいはすべてが利用できますが、SNS広告ではテキスト単体ではなく画像や動画を組み入れてクリエイティブを作成するケースが一般的です。

 

  • テキスト
  • 画像(スライドショー)
  • 動画

 

コンテンツを流し見するSNSの特性上、ユーザーに対する視覚的なアプローチを意識しなければ広告効果を得づらく、反応の得やすさは「テキスト<画像<動画」の関係になる傾向があります。

ただし、画像であれば数千~数万円、動画であればクオリティに応じて数万~数十万円の作成コストがかかるため、費用対効果の見極めが欠かせません。また、クリエイティブ作成と同時にSNSの運用代行まで外注すると、委託範囲によっては追加で月額5~50万円前後の費用が発生する場合もあります。

そのため、費用対効果を最大化するためには、どこにどれだけの費用をかけるのか、そのバランスを熟考する必要があります。

 

SNS広告の費用対効果を最大化するためのポイント

クリエイティブを外注する場合、いずれのタイプであっても費用が発生するため、費用対効果の最大化に課題が残ります。そのため、下記のようなポイントを意識して、コストカットと広告効果のテストに努めることが必要です。

 

  • 複数の広告をテストし、効果の高いクリエイティブに予算を充てる
  • クリエイティブを内製し、外注コストを抑えて広告配信を行う

 

前者は、SNS広告にかかるコストを抑えつつ、費用対効果を最大化するために取られる選択肢です。一方、後者はクオリティ面の課題があったため、すべてのケースに適用することが難しい傾向にありました。

しかし、専門知識を必要とせず、ハイクオリティなクリエイティブを実現する方法は増えつつあります。例えば「VIDEO BRAIN(ビデオブレイン)」は、AI技術によって簡単にプロレベルの動画作成を行えるよう設計されたソリューションです。

 

  • 用途別のサンプル動画から簡単制作
  • AIによるテキストと素材の自動マッチング
  • その場で動画を確認できるリアルタイムプレビュー
  • ワンクリックで配信先に応じたサイズ変更が可能

などの機能を実装し、すでに多くの企業に導入いただいております。動画広告の内製化は、テクノロジーの進化により、いまや珍しいことではなくなってい来ているのです。

 

まとめ

年々利用者数を増やしているSNS。今後も広告配信の場所として重要な役割を果たすことが期待されています。
今回紹介した内容をもとに、SNSによる販売促進やブランディングにぜひ注力してみてはいかがでしょうか。

 


 

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