キャンペーン動画の事例5選！多くの人の目を引きつけるPRのコツとは

動画制作 2021/12/23

新商品や新サービスを広く知ってもらうため、キャンペーン動画を活用してみてはいかがでしょうか？動画を使った広告宣伝活動はとても効果的で、近年は多くの企業も力を入れています。本稿では、キャンペーン動画の成功事例や作成・拡散方法についてご紹介します。

キャンペーン動画とは？

キャンペーン動画とは特定のサービス、商品、イベントをPRするために作られた動画のこと。YouTubeなどのSNSに投稿され、新商品PRの一環として期間限定で使われるケースが一般的です。

短期間に集中的に露出するため、芸能人とコラボレーションするなどして話題性を作ったり、インパクトを重視したりと、短い再生時間に伝えたい内容を凝縮されているのが特徴です。

キャンペーン動画を制作するメリット

なぜ商品・サービスのPRのためにキャンペーン動画を活用すると効果はあるのでしょうか？キャンペーン動画を制作するメリットについて考えてみましょう。

情報が圧縮されていてアピールポイントが明確

文字情報に比べて、動画は視聴者に伝えられる情報を凝縮して伝えることができます。またワンクリックで再生されるので画面をスクロールしてもらう必要もありません。また、視覚だけでなく動画は音声でも情報を伝え、五感を刺激することができることも大きな特徴です。ターゲットに文字を読ませる負担をかけずにキャンペーンを告知できることは、キャンペーン動画の最大のメリットだといえるでしょう。

ブランドイメージの強化につながる

企業のキャンペーン動画のイメージは、ブランドイメージとリンクしています。

高級なイメージのキャンペーン動画を作れば PR対象に高級なイメージを与えることができ、健康的なイメージの動画を作れば健康に関するブランドだと認知されるようになります。つまり、キャンペーン動画は、インターネット上のTVCMのような効果も発揮することができます。

期間限定のプレミア感によるSNS拡散が期待できる

キャンペーン動画の多くは期間限定です。PR対象が値引きセールなら終了後は必要なくなりますし、新商品も常に新しいままではありません。キャンペーン動画を残しておくと誤解を生む可能性があるので注意が必要です。

そのため、キャンペーン動画の多くは限られた期間に集中してできるだけ目立つよう、強力なインパクトが期待され、その尖った特徴がバズってSNSなどで広く拡散されたりします。

SNSでの拡散が始まると、連鎖的に視聴者が増えていくのでインプレッション（動画の露出）が爆発的に増えて宣伝効果が一気に高まります。

効果測定がしやすい

広告というとTVCMや電車内の吊り広告、看板、雑誌広告などが有名ですが、その広告効果の測定は非常に困難です。何人の目に留まったか割り出す基準が、出版部数や交通量から推定されるため、明確な数字はわかりません。

しかしキャンペーン動画の場合、動画の再生回数が確実に見てもらった回数であり、宣伝活動の成果が目に見えてわかります。そのため動画制作にかけた費用と成果を測定しやすく、裏付けのある数字に基づいたマーケティングができるようになります。

動画を多くの人に見てもらうには？

キャンペーン動画を制作したらYouTubeに投稿するだけでは不十分です。多くの人に動画を見てもらうためには、さまざまな施策を講じましょう。

SNSを活用しよう

「YouTube」だけでなく「Twitter」「Instagram」「TikTok」「Facebook」などのSNSを最大限に活用しましょう。複数のSNSに動画を投稿することで、インプレッションを効果的に増やすことができます。

短い動画ならYouTubeにアップロードした動画のURLを投稿するのではなく、動画ファイルそのものを投稿できるので再生してもらいやすいでしょう。

また年齢層が高いFacebook、若者が多いTikTok、女性が多いInstagramなど、SNSによってユーザーの傾向が異なるので、ターゲットを明確化して注力するSNSを選別するとより効果的です。

動画広告を打つという手もある

SNS上の拡散力は、アカウントのフォロワー数にも大きく左右されます。そこでSNSでの拡散が難しそうな場合は、作成した動画を広告出稿してインプレッションを増やすのもよいでしょう。

YouTube内の動画広告だけでなく、FacebookやTwitteなどにも広告機能があります。キャンペーン動画入りの投稿を展開すれば、アカウントのフォロワー数に関係なく、インプレッションを増やすことができます。

ただし広告を打つには費用がかかるので、キャンペーン動画の反応率を最大限にアップさせるには、動画のクオリティアップと適切な広告ターゲティング設定が必須です。

動画広告の場合、1クリック（再生）ごとの費用が明確に測定できるので、インパクトの強い動画をターゲット層に集中して届けることができれば、広告を使ったキャンペーン動画施策の効果が最大化できるでしょう。

キャンペーン動画の成功事例5選

芸能人や人気キャラクターとのコラボレーション企画のキャンペーン動画の多くは期間限定のため、すでに削除されてしまっているケースがほとんどです。そこで現在、視聴できるキャンペーン動画の中から成功事例を5つご紹介します。

【PayPay】調布市×ペイペイ「調布市でPayPay！最大20%戻ってくるキャンペーン」

2021年12月28日までの期間限定の動画です。キャンペーン告知から約2週間で59万回以上再生されており、公式Twitterアカウントとも連動しています。複数のSNSで広告を活用しているようです。

紅白をバックに応援団がサブリミナル的にひたすら「PayPay」を連呼しつつ、宮川大輔さんの力強いPRが強烈なインパクトを生んでいます。伝えたい内容に特化したキャンペーン動画のお手本だといってよいでしょう。

楽天スーパーSALE（2012/3/4）CM動画［公式］

2012年の楽天スーパーセールのキャンペーン動画です。巨大なテキストのアニメーションと人気声優の特徴あるナレーションによるシンプルな動画です。きわめて単純な編集技術で作られているので、参考にしやすい構成だといえます。

楽天の公式チャンネルでは継続的にキャンペーン動画をアップし、広告と合わせて強力にPRしています。動画自体の独自性やイメージよりも伝えたい内容だけに特化したキャンペーン動画の好例だといえるでしょう。

Amazon プライムデー開催予告CM（15秒）

2021年6月にアップロードされたキャンペーン動画です。700万再生を突破しており、多くの人の目に触れたことがわかります。

すでに定期イベントとなり、Amazonユーザーにとってはサイト内告知で十分と思われるプライムデーですが、さらにキャンペーン動画で告知して購買意欲をかきたてるAmazonの戦略は参考にできる点が多くあります。

くまモンのICカード（5周年記念キャンペーンCM）

熊本県の肥後銀行のグループ会社である肥銀カードによるキャンペーン動画です。

チャンネル登録者わずか14人にも関わらず、15秒の動画で20万回再生を突破しています。大人気のゆるキャラ「くまモン」とのコラボレーションによるキャンペーン動画の成功例といえるでしょう。

SAXES-V 北海道キャンペーン動画 15秒ver.

サタケコーポレーションによる穀物乾燥機「SAXES-V」のキャンペーン動画です。

広告を活用したと思われますが、BtoBの機器をPRしているにも関わらず、100万回再生を突破しているのは異例です。ひとえに動画のインパクトの強さがターゲット層以外にも波及して拡散されたようです。

キャンペーン動画制作の注意点やコツ

キャンペーン動画を制作するうえで最も大事なポイントは、短く、インパクト重視で作成することです。上記の成功例からもわかるように、15秒から30秒の尺に伝えたい情報を凝縮して盛り込みましょう。

キャンペーン動画の場合、これ以上長くなると視聴者維持率が低下します。途中で離脱されて最後まで見てもらえなくなると、YouTubeのアルゴリズムは動画のインプレッションを減らすのでアクセスが減ってしまいます。

そこで離脱対策として動画を短くまとめ、それでも離脱してしまう人にも内容が伝わるように動画の冒頭に最も重要な内容を盛り込みましょう。

また短いフレーズをキャッチーに繰り返すことで視聴者に覚えてもらうのもよい手法です。

こうした動画を制作するには、メリハリのある編集が重要です。BGMとカット割りのタイミングを合わせることで軽快なテンポのある動画を演出できるので、ぜひ試してみてください。

メリハリのある動画を作るには？

BGMとカットのタイミングを合わせるなど、メリハリのきいた動画を作るには、初心者でも簡単に動画が作れるVideo BRAIN（ビデオブレイン）がおすすめです。

Video BRAINには、200を超えるフォントや816万点を超える各種素材が用意されています。あらかじめ1500種類以上用意されているテンプレートに当てはめていくだけで動画制作未経験者でもハイクオリティな動画が作れるようになります。

動画制作だけでなく配信結果の分析までサポートしてくれる動画編集ツールは、ユーザーの事業と伴走してくれるパートナーになるでしょう。

まとめ

自社の優れた商品・サービスを広く世間に知ってもらうには動画が有効です。15秒の動画が伝える情報量は45万語、900WEBページにも及びます。そこに何を詰め込むかは制作者次第です。

また、外部に発注する選択もありますが、ビデオブレインなどの動画制作ツールを活用すれば、ある程度、クオリティの高い動画を作成できます。動画の自社制作というと、大変だと思われるかもしれませんが、内製化すれば将来にわたって長く活用できる貴重な経営資産となるので、自社で動画コンテンツ制作に挑戦してみてはいかがでしょうか。