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デジタルサイネージ動画 のメリットや価格相場は?

商品やサービスをPRする媒体として「デジタルサイネージ」を活用する企業が増えています。デジタルサイネージなら動画を使ったPRも手軽にできます。この記事では、「デジタルサイネージ動画はどういうもの?」「どう使えばいいのか」など気になっている方に向けて、動画を使ったデジタルサイネージについて紹介していきます。

 動画を活用するメリットや得られる効果についてまとめた資料を以下からダウンロード頂けます。

 

デジタルサイネージ動画とは

「デジタルサイネージ」は、いわゆる“電子看板”“デジタル看板”のことで、ディスプレイ上に画像を表示していろいろな情報を伝えるしくみです。デジタルサイネージに使われるディスプレイには、手のひらサイズのタブレット型から、街頭に設置される大型のディスプレイまでさまざまなタイプがあります。例えば、電車内のディスプレイ、主要駅やショッピングモールの街頭、また書店における新刊紹介などのディスプレイや、あらゆるショップの店頭ディスプレイなど、誰もが一度は目にしたことがあるような多様な場所で使われています。

デジタルサイネージに表示される内容は、施設情報、受付時間、地図、天気予報などの情報・案内や、商品やブランドのPR情報などがあります。
電車の中吊り広告やポスター、立て看板など、今までの媒体では、内容を変えたいときはその都度、新しいものに貼り替えたり書き換えたりしなければなりませんでした。

一方、デジタルサイネージなら、データを交換するだけで新しい内容に置き換えられるため、更新の手間が少なく、1日のうち何度も内容を新しくするといたことも手軽にできます。
このように、デジタルサイネージでは更新作業にかかる時間を短縮できたり、人件費などを削減できたりというメリットがあるため、ポスターや看板をデジタルサイネージに置き換える場所も増えています。

最近では自治体や医療機関、公共交通機関などが受付番号や待ち時間、次の停車駅などの情報を表示する媒体としてデジタルサイネージを導入し、情報と併せて広告を表示して新たな収入源とするなど利用の幅が大きく広がっています。

インターネット広告会社のサイバー・コミュニケーションズ(CCI)などが行った調査によると、2020年のデジタルサイネージ市場規模は516億円でしたが、2024年には1022億円に倍増すると見込まれています。このように、デジタルサイネージの市場規模は年々拡大することが予測されています。

参照:CCI、デジタルサイネージ広告市場調査を実施

デジタルサイネージの種類

デジタルサイネージはコンテンツや表示内容の配信方法などによって、いくつかの特徴があります。

スタンドアローン型

ディスプレイやタブレット型モニターを単体で利用するタイプが「スタンドアローン型」です。ディスプレイに表示する画像や動画のデータは、USBメモリやSDカードなどをディスプレイに直接接続して取り込む形で利用します。ネットワークに接続する必要がないので、ネットワーク機器や回線の確保にかかるコストと手間はかかりません。

また、電源さえ確保できれば利用できるので、ネットワーク接続が難しい場所でも使えるのがメリットです。1台だけで運用するような小規模な利用に向いています。
ただし、表示する内容を新しくしたい場合は、USBメモリやSDデータなどの内容を一つ一つ書き換えて接続しなおす必要があります。

そのため、利用台数が多い場合や離れた場所に置いたディスプレイの表示内容をすべて書き換えたい場合、ネットワーク型と比較して非常に手間と時間がかかる点がデメリットと言えます。

クラウド型

インターネット上でサービスを提供するクラウドサービスを利用して、表示内容、コンテンツをインターネット経由で取得・更新するタイプです。
画像や動画の制作から配信まですべてリモートで操作できる、一度に複数のディスプレイの内容を更新できる、時間によって表示内容を変える設定がしやすい、遠隔地のディスプレイでもコントロール可能、などの点がメリットです。

もちろん、サーバー購入・設置や保守作業が不要というクラウドサービス一般の恩恵も得られるので、初期費用やメンテナンスにかかる負担を減らしつつデジタルサイネージを利用できるのが魅力です。ただし、クラウド型を利用するなら、インターネット回線の確保が必須で、ネット環境がない場所では利用できません。

インタラクティブ型

視聴する人がタッチパネルやボタンを操作したり、なにか条件がそろった場合に表示させるコンテンツを変化させられたりするタイプを特に「インタラクティブ(双方向)型」と呼んでいます。見たい情報をタッチパネル方式で選択していくものや、その日の天候によって表示内容を変化させるもの、人が通ったときに反応して音が鳴るものなど、いろいろな趣向のインタラクティブサイネージがあります。

インタラクティブ型を採用したいなら、ディスプレイやタブレットなどの機器がタッチパネルやセンサーなどを搭載している必要があるため、ハードウエアにかかるコストが比較的高額になりやすいのがデメリットです。また、インタラクティブ方式に対応したコンテンツを作成することになるので、コンテンツ制作費が高額になります。

ローカルネットワーク型

施設内、社内などに限定したネットワーク内に機器を設置し、そのネットワークを使ってデジタルサイネージの表示コンテンツを管理・操作するタイプです。
ネットワーク内のすべての端末を一度に設定することもできるので、一台一台更新作業が必要なスタンドアローン型と比べて、コンテンツ更新が楽になるのがメリットです。

デジタルサイネージ動画のメリット

デジタルサイネージを導入する場合、機器を購入またはレンタルして自社だけで運用する方法と、街頭や公共交通機関などに設置されている既存のデジタルサイネージに広告を出稿する方法があります。
デジタルサイネージの強みを最も生かせるコンテンツは動画を使ったコンテンツです。デジタルサイネージ動画をプロモーションに活用するメリットは次の4つです。

メリット1.BtoC商材に特に有効

デジタルサイネージは消費者個人を対象にしたBtoCマーケティングの手段として特に有効です。デジタルサイネージはスーパーマーケットやコンビニの店頭、駅構内など生活の行動範囲内に設置できます。つまり、商品やサービスの購入場所でPRできるので、その場で商品を手に取ってもらうための積極的なアプローチが可能です。

例えば、スーパーの売り場にデジタルサイネージを設置し、売り出し中の商品を使ったレシピサイトの作り方動画コンテンツを表示して購買をうながすといった使い方です。
食品など日常的に購入するものは、来店してからなにを買うか決めることも少なくありません。ですから、商品購入の場でPRできるデジタルサイネージは有効なプロモーション手段になります。

メリット2.視野性が高く、認知フェーズに有効

YouTube動画の爆発的な普及を見るように、文字だけの表現や静止画に比べ、見る人に訴えかけて印象に残す圧倒的な力が動画にはあります。動画を使ったデジタルサイネージは、静止画の看板と比較して目にとまりやすく、街中など不特定多数の人で騒然としている場所でも、気にとめてもらえる確率が高くなります。

最終目的が「購入」ならば、購入客を増やすために、まず多くの人に知ってもらう必要があります。どんなに良い商品があっても誰も知らなければ売れることはありません。つまり、より多くの人に「認知」されることこそ、購入客を増やす第一歩となるのです。その点で、動画を使ったデジタルサイネージは非常に有効な手段と言えます。

メリット3.置く場所でターゲティングが可能

デジタルサイネージは、ディスプレイを設置する場所で、見せたい相手を絞る「ターゲティング」がある程度できる点もメリットです。
例えば、働き盛りのビジネスパーソンをターゲットにしたBtoC商材であれば、ターミナル駅やタクシー内のデジタルサイネージに広告を出稿すればターゲットが視聴する確率が高まります。

企業向けのBtoB商材なら、ターゲットとなる層が集まる場所を予想して、そこを狙って設置することがポイントになります。製造業向けの機械をPRするなら、業界向けの展示会会場などでデジタルサイネージを設置すると、より高い効果が見込めるでしょう。実際の操作を動画でつたえられればイメージがしやすく、興味を持ってもらえる可能性が高まります。

メリット4.テキスト媒体より訴求力が高い

静止画とテキストしかない内容より、動きを持たせた動画のほうが、見る人の目を引きやすくなります。また、動画はテキストに比べると伝えられる情報の量が圧倒的に多く、登場人物の表情や感情なども伝えやすくなるため、「商品・サービスを利用したい」とアピールする力も強いのがメリットです。

電車内では乗降ドア上などに置かれたパネル状のデジタルサイネージが中吊り広告にとって代わりつつあり、また、ターミナル駅の通路では、大型のデジタルサイネージがポスターや看板に代わる主役になりつつあります。
これも、デジタルサイネージ動画のほうがチラシやポスター、看板よりも訴求力が高く、広告効果が高いと実感されていることが理由のひとつです。

デジタルサイネージ動画の活用事例

では、デジタルサイネージをプロモーションに活用して成功した事例を紹介します。

地下鉄:リアルビーイング株式会社

電通、NEC、東京都交通局は2014年に共同で、都営大江戸線六本木駅ホームにデジタルサイネージ「六本木ホームビジョン」を設置し、当時としては斬新といえるインタラクティブなデジタルサイネージの実証実験を行い話題になりました。

これは20代前半の女性をターゲットにしたファッション誌「Can Cam」の広告で、電車の発着と連動して動画コンテンツの内容が変化するしかけになっていました。電車が近づくと静止画が動画に切り替わり、映像内の女性のスカートや髪が風でなびくというものです。これは、電車の発着メロディーの周波数をセンサーが感知して、電車がホームに入ってくるタイミングで動画を再生するしくみで、インタラクティブな表現を実現しています。

空港:全日本空輸株式会社(ANA)

ANA(全日空)は、空港の広告用デジタルサイネージ運営を手掛けており、自社でもデジタルサイネージ動画を活用しています。
そのひとつが、搭乗ゲートなどの案内表示です。羽田空港の国内線ターミナル内に設置されているデジタルサイネージでは、搭乗口にある改札機の通過方法をアニメーション動画で説明しています。

アニメーション動画にすることで利用客の目にとまりやすくなります。また、外国人利用客など、日本語を理解しない利用客に対しても動画を使ってメッセージを伝えることができるのです。デジタルサイネージ動画を取り入れたことで、空港スタッフが改札機に説明する回数が減少し、業務の大幅な効率化に繋がりました。

海外の事例:Netflix

世界的な動画配信サービス会社のNetflixは2014年にフランスでのサービスを開始するにあたり、動画で自社サービスをPRするデジタルサイネージを実施しました。
これは映画をもとに作成したgifアニメを100種類用意し、街中に設置したデジタルサイネージに対して、それぞれその場所に合わせて最適なコンテンツを配信するというものです。ショッピングモールでは来店客が殺到する映画のワンシーンを、雨が降っている場所では雨が登場する映画のシーンを配信し、当時大きな話題になりました。

デジタルサイネージ動画の価格相場

デジタルサイネージ動画を導入する場合、「機器の購入・レンタル」と「コンテンツ作成」が必要です。

デジタルサイネージで使う機器は、レンタルする方法と購入する方法があります。どちらの場合も、スタンドで自立させるか壁掛けにするか、キャスター付き移動ディスプレイにするかなど設置するスタイルを決めて、それに合わせた電源の確保や設置場所の耐荷重確保などを事前に確認しておく必要があります。

レンタル型の場合

レンタルの価格相場は、数万円程度の初期費用+1か月あたり1~5万円程度の使用料から始められます。レンタル費用には機器のメンテナンス費用とコンテンツを管理・再生するコンテンツ管理システムの利用料が含まれていることが多く、別途費用が発生しないのがメリットです。
また、イベント利用など、期間限定で利用したい場合はレンタル型のほうがトータルでコストが抑えられる可能性が高くなります。

購入型の場合

一方、機器を購入する場合の、価格の相場は30~40インチディスプレイで20~30万円程度、40~60インチディスプレイで30~40万円程度です。小型のタブレットならば数万円程度で購入可能です。
ローカルネットワーク型での運用では、ディスプレイのほかにコンテンツの配信管理に使う「セットトップボックス(STB)」が必要です。STBの価格は数万円程度からとなっています。

長期で利用するなら、購入型のほうがレンタル型よりもコストを抑えられる場合もあります。もちろん、メンテナンス・保守に手間がかかったり、費用や機器が故障したりした場合の修理費用などが発生すれば、その分、コストが別途発生します。

また、ディスプレイを屋外に設置する場合は、気温の変動が大きく、風雨の影響も受けるなど屋内利用に比べ厳しい環境での使用となるため、専用の機器を使った運用が必要です。その分、機器も屋内設置専用の機器より高額になります。

動画コンテンツの作り方は、制作会社に外注する方法と、自社で作成する方法があります。外注する場合は動画1本あたり20~100万円程度が相場です。
最近は、専門知識がなくても手軽に動画制作ができる動画制作ツールもいくつかリリースされています。ツールを導入して自社で動画を制作すれば低コストで運用も可能です。

 

デジタルサイネージ動画を制作する際に参考となる資料も以下からダウンロード頂けます。

 

デジタルサイネージで販売促進の新たなチャネルに

動画を使ったデジタルサイネージ広告は、今までのポスターや看板などの広告に比べ、人々の目にとまりやすく訴求力も強いのが特徴です。
デジタルサイネージの効果を高めるには、設置場所やコンテンツの内容をターゲットに合わせて、効果を検証しながら定期的に内容を新しくしていく運用がおすすめです。

コンテンツの制作は外注のほかにツールを使って自社で作成する方法があります。Video BRAINでは、豊富なテンプレートやAIによるサポート機能を盛り込んだ動画自動生成クラウドツールを提供しており、動画制作の経験がなくてもコンテンツを簡単に作成できます。デジタルサイネージ動画を使った新しい販売促進チャネルの作成にぜひ役立ててください。

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