広告と聞くと、テレビのCMや新聞の折り込み広告、駅やビルなどに掲示される街頭広告などを思い浮かべる方が多いと思います。しかし、日常的に見ているパソコンやスマートフォン上にも、たくさんの広告が表示されています。
この記事では、インターネット広告のなかでも近年出稿数が急増している「Web動画広告」についてご紹介します。今後さらに影響力を増すと言われるWeb上の動画広告について知り、今後の今後の運用にお役立てください。
目次
2020年代はテレビCMからWeb動画広告の時代に
参照:博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所「メディア定点調査2020年」 2020年のメディア総接触時間の構成比について、大手広告代理店が行った調査結果が報告されています。東京地区の1日当たり週平均を算出したところ、「パソコン・スマートフォンなどのデジタルメディア」への接触時間が「テレビ・ラジオ」と「新聞・雑誌」の合計比率を上回り、過半数に達したことが分かりました。
また、デジタルメディアの接触時間のなかでも、スマートフォンやタブレットなどのモバイル端末による接触時間が年々増加しています。テレビなどを見ている時間と、パソコンやスマートフォンを見ている時間の長さにほぼ差がなくなってきたともいえます。
この結果から推測できることとして、従来のテレビCMや新聞・雑誌中心の広告展開では、それが人の目に触れる機会が限定的になってしまう点が挙げられます。今後はインターネット広告の出稿比率がさらに伸び、そのなかでも動画広告の割合が大きくなっていくと考えられます。
Web動画広告を作成するポイントはツールの活用
Web動画広告のメリットとしてよくいわれることに「コストパフォーマンスが高い」という点があります。課金の仕組みがよく考えられており、少ない費用から始められるためですが、これは出稿に限った場合の話です。
動画作成を専門業者に外注すると制作費用が高くなってしまい、結局テレビCMなどと変わらない高額な出費を考える必要があります。そこでおすすめしたいのは、広告に使用する動画を自社内で作成することです。
「動画を作った経験がないので無理ではないか」と考えるかもしれません。しかし現在では、Web広告として十分に活用可能な品質レベルを備えた動画を初心者でも簡単に作れるツールが数多く存在しています。今回はその動画制作ツールである「VIDEO BRAIN(ビデオブレイン)」で自社で動画を作成し効果を挙げた事例をご紹介します。
株式会社コムセンス様
九州の農産物や農産加工品をECで販売している株式会社コムセンス様では、自社内で撮り続けてきた静止画を組み合わせて動画広告を作成しました。実際に、動画の有り無しで検証を行った結果、動画があった方が「転換率が110%」も改善されたそうです。
導入事例はこちら:ECの転換率が110%改善
株式会社アクティオ様
株式会社アクティオ様の事例では、新卒採用の際に活用する若手社員へのインタビュー動画を自社で作成したケースです。ワンクリックでシーンの切り替えができる「シーントランジション」という機能を活用し、多数の社員インタビューを1本のコンパクトな動画にまとめました。 以前は外注で動画を作成していましたが費用が高かったため、「VIDEO BRAIN(ビデオブレイン)」の導入で内製に転換し、コスト削減と効率化を図ることができたとのことです。
導入事例はこちら:学生に寄り添った動画制作で、採用の活性化へ!
Web動画広告を作成する際の注意点
Web動画広告は需要が急増している広告の1つであるとはいえ、「とりあえず作って出稿すれば成功する」というものではありません。ここでは、Web動画広告を作成するときの注意点をご紹介します。
ターゲットを明確にして絞り込んだ内容に
商品に適したユーザーを把握し、意識した内容の広告としましょう。Web動画広告の出稿先には、非常に精度の高いターゲティングが行える媒体もあります。自社の商品を求めるユーザーへ最適な内容の広告が確実に届けられるよう、対象の絞り込みをしっかりと行ってください。
作成する動画の品質はできるだけ高く
広告として表示される動画をユーザーが見るときは、Web動画コンテンツを視聴している時と同じ感覚で見るものだと考えましょう。広告だからと考えず、現状で可能な最大限の品質で動画を作成し出稿することが大原則です。とりあえず初心者が作ってみたと思われる品質で出稿してしまえば、ユーザーは広告として見做しません。
まとめ
この記事では、Web動画広告についてご説明し、これからWeb動画を制作・出稿する際に役立つ作成ツールや出稿時の注意点などをご紹介しました。「撮り溜めた静止画にテキストを加え動画として構成した」という成功事例があったように、現状の企業内リソースの範囲内でも品質と訴求力の高い動画広告を作ることは可能です。しかも外注に頼らず、自社内で動画を作れれば本当の意味で低コスト・高品質な広告展開が可能になります。
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