長期的な活用により、社内に浸透！動画によるPR効果だけでなく、業務効率も実感

国内で最も長い歴史を持つ旅行会社である、株式会社日本旅行。老舗企業として、個人旅行はもちろん、法人向けツアーやインバウンド対応など、旅行業にまつわるさまざまな事業を展開してきた同社ですが、昨今の旅行・観光シーンの変化に合わせて、さらなる動画の活用が進められています。

社内の最新事情について、ソリューション事業本部の久下浩明さん、久保聡子さん、小玉健さんに伺いました。

▼コロナ禍において、業務課題を解決に役立てた動画の活用方法とは？
オンライン化のDX推進に関するインタビューはこちら

DX化を加速！販促から業務フローの改善まで動画を活用

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◆主な制作動画

• 旅行商品のプロモーション
• 各種SNSへの投稿
• 学校法人に対するプレゼン資料
• 社内のプレゼン資料

◆導入前の課題

• 編集コストと所要時間
• 紙ベースの資料による不効率性

◆成果

• 複数部署で活用し、様々なシーンで動画の活用が浸透した
• インターネット上での販促効果が向上した
• デジタル化によって社内の業務効率が改善した

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地方創生において、動画の需要が活発に。コストの問題を解消する手段として、内製化を決断

――御社がVideo BRAINを導入されたのは2019年。現在、6年目となりますが、その期間で、会社としても大きく動きがあったのではないでしょうか。

久下：そうですね。そもそも導入当時は、地域課題の解決を目的としていました。

2015年頃より、世の中で地方創生の重要性が高まっていました。旅行会社の我々としても、地域の課題を炙り出し、その土地ならではの魅力を発信するために、SNSやウェブの活用に注力するようになっていたんです。その中で、地方の魅力を発信するために動画施策を推進することになりました。

ただ、その頃は制作コストが懸念されていました。外部に依頼していたので、1本の動画を制作するために、数カ月の時間と何百万円ものコストをかけてオーダーしなければならず、制作するハードルが非常に高かったんです。

しかし、SNSがますます浸透し、通信速度も上がることをふまえれば、さらに今後は動画の時代がくるのは明確でした。社内でそうした課題が議論されていたタイミングであり、Video BRAIN を知って「内製できれば、コスト面の問題を解決できるのでは」と導入に至りました。

このとき、「1部署だけで使うのはもったいない」ということで、法人部門や個人旅行部門など、複数部署で利用を開始した経緯があります。

現在は、口コミ的にVideo BRAIN のメリットが伝わり、社内でも周知されるようになりました。長きにわたって動画を制作する中で、社内で活用領域が増えているのは大きな収穫ですね。

――動画制作の内製化に対し、社内から反対意見などはありませんでしたか？

久下：事前に、動画が必要そうな部署と話をしていた点は大きかったですね。「動画ってこれから大切だよね」というのは共通認識だったので、予算や細かい制作体制などを調整していきました。

――Video BRAIN導入当時の印象、あるいは苦労などあれば教えて下さい。

久保：導入当時、動画は外注するのが基本だった中、現在、自分自身で制作できるようになったことで、手軽に動画が使えるようになったのは大きなメリットです。

細かなスキルには個人差があるものの、UIがわかりやすいおかげで「ちょっと動画を作ってみようか」というときに、心理的なハードルが低いですね。

小玉：20代の若手社員を見ていると、もともと動画に慣れ親しんでいる世代なので、驚くほどすんなり対応しています。彼らにとってはむしろパワーポイントのほうが不慣れで、動画のほうが作りやすいようです。

――Video BRAIN導入後にはコロナ禍もあり、旅行業界を取り巻く事情は大きく様変わりしたのではないかと思います。

久下：2019年の年末に新型コロナウイルスが発生し、その直後から旅行需要が激減しました。弊社もこの時期、ワクチン事業などさまざまな対策事業を国や自治体などから受託する一方、旅行事業としては苦しい状況が続きました。

そうして耐え忍んでいるうちに、世の中のデジタル化に伴ってウェブ販売が大きく伸び始め、我々も全国の実店舗を減らしながら、このニーズに対応した流れがあります。結果として、コロナ禍によりDXによる業務改善が進んだ一面があることは否めないでしょう。

積極的に旅行したいという需要は減っていた反面、旅先の情報収集はよりオンライン化が加速したため、動画の利点というのは強まったと言えるかもしれません。

Video BRAINの導入により、社内に明らかな業務改善効果も

ーー現在、制作している動画の内容について教えてください。

九下：ウェブやSNSにおける旅行商品のプロモーションをはじめ、社内外のプレゼンにおいても積極的に活用しています。

久保：社外のプレゼンでは、学校法人や企業に対し「こういった旅先はどうか」という提案を行います。動画だと、分かりやすく現地の魅力が伝わりやすいので、PRしやすくなっています。

社外向けのプレゼン用動画であれば月に2～3本程度で、そのほかにも社内向けの資料として展開する動画を月に3～4本制作しています。

――Video BRAIN導入後、社内の業務効率にはどのような変化が起きていますか。

小玉：我々は本来、提案書を作る部署であって、少し前までプレゼン資料はセールス担当者が作っていたんです。しかし、そうなるとセールス一人あたりのタスクが多すぎるので、そこをサポートするためにこちらでプレゼン資料を作るようになった経緯があります。そのあたりの時短、業務改善には大きな影響があったと思います。

久保：そうしたサポートの一環で、以前はパワーポイントの使い方をライブ配信していたのですが、このやり方では試聴する側の時間が拘束されて効率が悪いということで、Video BRAINを使ってアーカイブ動画を残すようにしたというのも、業務改善のひとつです。

――これまで、とりわけ成果の大きかった動画は何でしょう？

久下：お客様からの反響もさることながら、昨年夏にチャンネルを立ち上げた、業務改善を目的としたレクチャー動画の反響が大きいです。社内ツールの使い方を紹介したもので「動画のおかげで理解できた」「動画で紹介したパワーポイントの機能をよく使うようになった」など、好意的な反応が多かったです。

久保：また、対外的なところでは、修学旅行のプレゼン資料を動画で作成したことで、生徒さんの期待値が上がり、いっそう旅行を楽しみにしてもらえるようになったこともあります。

――社内の反応も上々のようですね。

久下：そうですね。レクチャー動画を見た人から、コンプライアンス周知用のチャンネルを作りたいといった話も来ていて、「あの連中に相談すれば動画の作り方がわかるらしいぞ」という認識は広がっていると思います。

小玉：そのあたりは社風のなせるわざなのか、物理的に離れた部署の人同士でも、心理的な距離が近いのでいつでも気軽に質問や相談をできるムードがあります。おかげで知識や技術を伝えやすいのは、この会社の良いところだと感じています。

――Video BRAINを取り入れてからの6年、十分な手応えを感じている様子が窺えます。

久下：いま振り返ってみれば、最初の頃は十分にこのツールを活用しきれていなかったと思いますし、費用対効果も低かったのかもしれません。しかし、少しずつ使い方の勘所をつかみ、社内周知が進でいったことで、いまやなくてはならないツールになっていると思います。

――属人化させないことこそが、ますますの動画活用に繋がるということですね。本日は貴重なお話をありがとうございました。

取材日: 2025年1月