制作数は150本を達成。ホームセンターの販促にYouTubeを活用し、対面のコミュニケーションにも貢献

イオングループの九州エリアを担うイオン九州株式会社は、大分・宮崎を中心にホームセンター「ホームワイド」を運営しています。

店舗ではDIY用品をはじめ、ペット売場、園芸売場など、豊富な品揃えとサービスで地域のお客様から愛されてきましたが、昨今は若年層に対するアプローチ不足が課題としてありました。

デジタル販促に力を入れるために動画を制作するべく、Video BRAINを導入。ホームワイドのYouTubeやInstagramアカウントを作成し、積極的にコンテンツを発信する体制を実現しました。

どのようにVideo BRAINを活用し、動画の効果を感じているのでしょうか。ホームセンター事業部の幸島英雄さんにお話を伺いました。

※2023年1月のインタビュー内容です。

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◆ 主な制作動画

• YouTubeやInstagramなど、自社のSNSに掲載する商品紹介

◆導入前の課題

• 若年層にリーチできておらず、20〜30代のお客様が少ない
• 外注や内製で動画を作り始めたものの、予算や制作のリソースを確保しにくかった

◆成果

• YouTubeの動画を月8本、Instagramは月4本を継続して制作。累計150本の制作本数を達成
• 来店したお客様から、動画に出演した担当者が声をかけられた。リアルなコミュニケーションにも一役買った
• 動画で紹介した商品について問い合わせがあった
• 動画で他のスタッフを知る機会ができ、社内のエンゲージメント効果があった

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折込チラシによる販促が中心。若年層にアプローチするべく、動画制作を開始

――ホームワイドではデジタル販促を新たに強化されたとのことですが、その経緯を教えてください。

かねてより、ホームワイドに来店されるのは50代以降のお客様が中心でした。20〜30代の顧客は少なく、その原因の一つに「ターゲットに合わせた訴求が足りない」と考えました。

これまでホームワイドの広告販促は、新聞の折込チラシが主体でした。そのため、新聞の購読者が少ない若年層には、どうしても情報が届きにくかったんです。そこで、SNSをはじめとしたデジタル販促を強化することになりました。

デジタル販促を行う上で、やはり動画は欠かせません。YouTubeやSNS等を活用し、ホームワイドの魅力や情報を動画で発信していこうと思ったのです。

――若年層に向けてアプローチするために、動画の活用を考えられたのですね。

ただ、外注や内製で対応しながら動画を作り始めたものの、コスト面に課題があったんです。外注するには、まとまった予算をおさえるのが難しく、内製しようにも、動画を制作できる人材の確保が必要です。本格的にデジタル販促を開始したものの、なかなか思うように進まない状況が続きました。

そこでスムーズに内製できるよう、簡単に動画を制作できるツールの導入を検討することに。数社ほどトライアルで試してみて、比較検証を行いました。その中で、Video BRAINは編集の自由度が高く、YouTubeやInstagramなど、多方面で活用しやすいと感じ、最終的に導入しました。

――Video BRAINの「編集の自由度」を決め手とされた理由は？

あくまでも導入の目的は、業務プロセスを最適化させることではありません。たとえば、ツールによっては制作できる動画の長さが決まっていたり、アニメーションやテロップを入れる場所が固定されていたりします。

効率的に動画を量産するには良いかもしれませんが、エンタメとして楽しめるコンテンツを作る上では、ある程度の自由度が必要だと感じました。

また、あとから社内で「こんな動画を作りたい」「こういった訴求をしたい」といったニーズが生まれる可能性もあります。だからこそ、様々なシーンで活用できる点が重要だと判断しました。

Video BRAINはテンプレートに沿って制作できますが、自分たちでイチから作ることも可能です。「未経験でも簡単にクオリティの高い動画を制作しながら、こだわった動画も作りたい」という我々の思いと合致しました。

動画がお客様との話題にも。リアルなコミュニケーションの機会を創出

――現在、制作されている動画の内容を教えてください。

現在はYouTubeの動画を月8本、Instagramを月4本と、合計で12本ほど制作しています。Video BRAINを導入してから、累計で150本ほどの動画を制作できました。

Instagramは商品紹介を中心に行っていますが、YouTubeでは従業員に対しても魅力を感じてもらえるようなコンテンツを目指しています。商品を単体で紹介するのではなく、買い付け担当のバイヤーや店舗スタッフに出演してもらってホームワイドの雰囲気を伝えることで、視聴者が「実際に来店したくなる」動画を目指しています。

――動画はどのような流れで制作しているのでしょうか。

まずは取り上げたい商品など、動画で伝える内容を大まかに決めます。

バイヤーとも話しながら「次は園芸の動画を作りたいが、どんな商品をピックアップすると良いだろう」といったところから考えています。「だったらこの店舗で紹介するのが良い」「このスタッフが詳しいので、登場してもらおう」と具体的に詳細をかためていき、動画に登場する担当者と話しながら、最適な構成を決めます。

たとえば、担当者によっては事前に台本を用意した方が良かったり、ひとりでカメラに向かって話すのはやりにくいと感じたりする場合もあります。そこで、制作チーム側から担当者が進行しやすい形を提案して実施しているんです。

当社の社風なのか、従業員同士の距離が近く、比較的相談しやすい雰囲気があります。そのため、スムーズに社内で話し合いながら進行できています。話しながら従業員が一丸となって作り上げていけるのも、内製のメリットのように感じています。

――動画を制作したことによって、どのような手応えを感じていますか。

まずはSNSのフォロワーが伸びている点です。YouTubeチャンネルは、開設して1年半で約2000人の登録者数を達成しました。Instagramは運用を始めて半年ほどですが、こちらも順調に伸長しています。

また、動画を見たお客様から、実際に店舗で話しかけていただくケースがあります。「動画に出ていましたよね」と担当者に声をかけていただいたり、動画の中で紹介した商品について問い合わせもきています。

そういった報告を受けると、動画によってスタッフとお客様の距離が縮まったのだと実感します。「ホームセンター」という店舗の特性上、通常よりも接客時間が長い傾向にあります。対面で話す際に、コミュニケーションの一つとして動画が役立っています。

また、会社全体の規模も大きいので、従業員同士がお互いを知らないケースも少なくありません。YouTubeを通して他のスタッフを認識できるのは、社内のエンゲージメント効果もあると感じています。

機材選びや撮影時の悩みがあっても、いつでも相談できるのが安心

――動画を作る上で苦労したポイントはありますか。

初の試みだけに、動画を作り続ける中でさまざまな悩みが出てきます。しかし、どうすれば解決できるのかわからない場面も少なくありません。そんなときは、CS担当者の方から解決法を教えてもらっています。

たとえば、動画を作るにあたって、カメラやマイクなどの機材をひと通り揃えましたが、最初は「どれを選べば良いのだろうか」と悩みました。また、機材を購入する際は、社内で承認が必要になります。機材の選び方だけでなく、その機材を購入することによって、どのような課題が解決できるのかを体系的に教えていただいたので、社内に対する説明もスムーズに行えました。

CS担当者と行う定例会では、再生回数が上がる方法といったアドバイスだったり、「こういったコンテンツが注目されている」と他社事例を共有いただけたりと、 ゼロベースからいろいろと提案いただけるのがありがたいです。

定例会で話すことにより、お互いの認識をすり合わせて同じ目標に向かえているようにも感じます。

――若年層にアプローチする施策として動画を活用されましたが、現在の視聴者層はいかがでしょうか？

現在は40代のユーザーが視聴者層の中心となっています。ただ、キャンプ用品や多肉植物など、20〜30代の若年層から関心の高いアイテムの動画は視聴されやすい傾向にあります。今後は、よりターゲットに届くようなコンテンツの企画を作ることが課題ですね。

――では、今後の目標を教えてください。

まずは今年度中に、YouTubeの登録者数やInstagramのフォロワー数は5000人を目指しております。引き続き社内で連携しながら、良いコンテンツを作っていきたいです。

終わりに

若年層の新規顧客獲得に向けて「新たにデジタル領域を強化した」という同社。当初は思うように動画制作が進まなかった中、Video BRAIN導入後には月10本以上の動画を安定して作れる体制を実現しました。

ホームワイドの動画では、単純な商品や店舗のPRではなく、従業員や店舗の雰囲気が伝わるコンテンツに仕上がっています。その背景には、内製で制作している点が大きく影響している点がうかがえます。社内で作るからこそメンバー同士で連携しやすく、自社の雰囲気も出やすくなるのがメリットでしょう。

動画施策は、ターゲットに視聴してもらうことがゴールではありません。あくまでも、実際にホームワイドへ来店したいと思ってもらうことが重要です。今後、さらに若年層に向けたリーチを伸ばしつつ、ファンとなるお客様が増えることが期待されます。