動画が視聴できる環境が広く整ってきたことに伴い、今やありとあらゆる業種、業界の企業が動画コンテンツの展開に乗り出しています。
出版業界も、そうしたコンテンツの配信に近年積極的に取り組む業界の一つといえます。
そこで今回は、出版社が動画コンテンツを行うメリットや雑誌との違い、成功するためのポイントについてご紹介します。
目次
出版社の動画コンテンツのメリット
なぜ出版社が動画コンテンツを提供するようになったのか、まずは動画コンテンツの持つメリットを見ていきましょう。
読者ターゲット以外のユーザーにも訴求できる
動画コンテンツでは、雑誌の読者ターゲットよりも幅広い層にリーチすることが可能です。若者向けの雑誌を発行している出版社では、年齢を重ねるとともに雑誌を卒業した人（元購読者）が「あらためて雑誌を買うのは恥ずかしいけれどWeb上の動画なら…」と再び顧客になるケースが見られます。このような「今は雑誌を買っていないけれど、もともと興味は持っている」ユーザーへの訴求により、経営改善の効果が期待できます。
ターゲットを絞ってアピールできる
反対に、雑誌よりもターゲットを絞って展開できるのも動画コンテンツの魅力です。年齢・性別・趣味・嗜好など特定の属性を持つユーザーに対して、訴求性の高いアピールを行うことができます。一冊の本の中の欲しい情報だけを手に入れるような感覚で動画にアプローチできることは、ユーザーにとってもメリットとなります。
雑誌と動画コンテンツとの違いとは？
雑誌と動画コンテンツの違いについてさらに詳しく見ていきましょう。
編集者にとって、雑誌と動画の最大の違いは、宣伝効果を数字で確認しながらプロモーションを進められることです。従来の雑誌編集では、読者層や求められているコンテンツの推定について、編集者の長年の経験に頼る部分が少なからずありました。その場合、ひとたび編集者が予想を誤れば売り上げが極端に下がるリスクもあります。
しかし動画コンテンツなら、再生数・視聴ユーザーの属性・購買への結びつきなどにより効果がどうだったのか把握することができます。それにより読者のニーズを理解しやすくなることはもちろん、勘ではなく数値的根拠にもとづいた施策の実行により、著者や広告主に対する説得力のある効果を提示することもできます。さらに、インサイト（ユーザー自身も気づいていない潜在欲求）まで把握したプロモーションを行うことも可能となります。
動画コンテンツを制作するポイント
次に、動画コンテンツの運用を成功させるために、制作時に気をつけたいポイントをご紹介します。
KPIの設定をしっかりと行う
KPI（Key Performance Indicator：重要業績評価指標）とは、ビジネスにおける目標達成に向けた進捗状況を表す指標です。たとえば、ネット通販での売り上げを150％アップしたいと目標を立てたとき、達成のためには「サイト訪問者数の増加」「サイト離脱者数の減少」「ユーザー単価の上昇」など、いくつか目標を立てて取り組みます。最終的な目標に達成するための小さな目標がKPIとなります。
ちなみに、最終目標（上記例であれば売り上げ150％アップ）はKGI（Key Goal Indicator：重要目標達成指標）と呼ばれます。KGI達成に向けてどのKPIに力を入れるのか、入念に定めておくことが、動画コンテンツ成功の秘訣です。
自社のブランドとマッチしているかどうか
出版社が新規に動画コンテンツをスタートするならば、既存のブランド（雑誌）を生かさない手はありません。ブランドの固定客へダイレクトにリーチできれば、雑誌と動画コンテンツの相互作用でより高いプロモーション効果が期待できます。
また、固定客を逃さないためには、ブランドのイメージと動画内容をマッチさせる必要があります。美食を語る「品格ある雑誌」なのに節約料理をおすすめする動画を配信しても、当然ユーザーには響きません。これまでのブランドイメージを壊さないよう、常に意識をしながらコンテンツを作ることが重要です。
動画制作する体制を整える
動画コンテンツは1本出して終わりではなく、継続して投稿するものです。しかし、動画1本あたりの時間やコスト（人件費、スタジオ、撮影機材）が大きいと継続が難しくなり、効果を得られないままプロジェクトがフェードアウトしてしまうことも考えられます。コストの削減に取り組み、生産性を高めることが成功への第一歩です。
また出版社の場合は、書籍に重版がかかったとき、書籍の内容と世間の流行がマッチしたときなどに速やかに動画を配信することで、さらに大きな反響へとつなげることもできます。そうしたチャンスを逃さないためにも、安価かつ手軽に動画を量産できる体制を整えておきましょう。
出版社の動画コンテンツにおける課題
これまでに動画制作の経験がない出版社では、良い動画を作成しようとして1本あたりの予算をかけすぎるあまり採算が取れなくなってしまうケースがあります。そうならないためにも、動画制作体制を整備し、出版社の動画コンテンツ提供における最大の課題である「ROI（Return On Investment）」＝費用対効果の向上を実現することが求められます。
また、動画コンテンツは雑誌と比べて明確に数字が出るため、ある意味では誤魔化しが効きません。書籍だけではなく、個人のブログから他企業のサイトまでをライバルとして捉え、それに打ち勝つだけの「魅力ある動画」の配信が求められます。
まとめ
このページでは、出版社が動画コンテンツを配信する際のメリットや、雑誌との違い、成功へのポイントなどをご紹介しました。
たとえ出版社であっても、今後のIT社会で生き残るためには動画コンテンツへの対応は不可避でしょう。ぜひ効率的で効果の高い動画コンテンツの導入を早急に検討してください。
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