広告や広報活動の中で、「認知」や「認知拡大」という言葉を使う機会は非常に多くあります。
それと並び「知名度」という言葉が使われることもありますが、「認知度」と「知名度」にはそれぞれ異なる意味があります。
この記事では、知名度と認知度の意味の違いについてご説明します。
それぞれ企業活動へもたらす影響や、認知度・知名度を上げるために、どのような取り組みが必要であるかについてもご紹介します。
目次
「認知度」と「知名度」の違いとは？
「認知度」とは、その企業が「何をする会社か、どんな会社か」、あるいはその商品が「どんなもので、どのように役立つか」など、中身について深く理解されている状態のことです。
それに対して、「知名度」は、文字で表した通りの意味で「名前が知られている度合い」を指します。
企業名や商品の名称を多くの方に知られている状態のことです。
認知度は「内容や良さまで知られていること」、知名度は「名前が知られていること」という意味だと考えると分かりやすいでしょう。
特に企業の認知度に関しては「企業の強み（ベネフィット）が理解されていること」であると説明ができます。
認知度を向上させるための10のステップ
認知度（企業や商品の特徴や強みを知ること）を上げていくためには、どのような取り組みが必要なのでしょうか。認知度向上を図るためのステップを、10段階に分けて順にご紹介します。
名を売るという考えにとらわれない
企業も商品も、名前さえ多くの人に知れ渡れば何とかなると考えてしまいがちです。
しかし企業間ビジネスの場合、「名前が知られている相手なら安心」と安易に考える取引先はまずいないでしょう。名前を知ってもらう以上に、まずは「自社の強みを理解してもらう」ことが大切です。
顧客側に立ち「自社に対する要望」を明確にする
顧客の立場で「自社に何を解決してほしいのか」を考えてみましょう。
どのようなお悩みや困りごとを抱えていて、どう解決したいのかを既存顧客へ聞くなどして具体的にまとめます。最終的にリスト化する際には、30点ほどの要望が抜き出せると良いでしょう。
リスト化した要望を絞り込む
顧客側の要望をリストにまとめたら、インターネットのキーワード検索を活用して検索数の多いものに絞り込んでみましょう。抜き出した中で更に顧客の悩みに合わせて選定していきます。材料名や部品名称などは、検索需要が高いことが多いです。
また「○○ 改善したい」「自社 認知度 高めたい」「メーカー 売上 伸ばしたい」など、欲求を含むキーワードを組み合わせてお悩みを想定し、見込み客となる相手企業を見つける方法も良いでしょう。
もしキーワードが思い浮かばない場合は、Google広告の「キーワードプランナー」機能を活用する方法がおすすめです。
要望に基づくターゲットを設定し解決策を導き出す
絞り込んだ顧客側の要望に基づいて、極力具体的なターゲット像を考えます。
そのターゲットに対し、自社がどのような方法で要望に応えられるかを導き出してみましょう。
ぼんやりしたものではなく、可能な限り詳細に自社が提案できる解決策＝ベネフィットを考えてみてください。
それが、顧客に対する自社の強みとなります。
競合対象をリストにまとめる
自社の強みが明確になったら、競合が想定される他社や実際に競合関係の他社をリストアップします。
想定と実際で、合わせて10社ほど挙げられると良いでしょう。
それらの競合他社がどのような強みを持っているのかも、同時にリストに書き出しておきます。
これまでの過程をまとめてシート化する
今までのステップを、コンテンツシートにまとめましょう。
お悩みを抱えた顧客がいて、その顧客がどのような手段でそれを解決しようとするかの過程が分かるよう、シート上に書き出すことで可視化します。
顧客はお悩みの解決手段をどんな言葉で探し、自社はどう応え、競合はどう提案しているか。
また競合と差別化を図りながら、自社はどのように最善の解答を出せるのか。
それらを文章や図、動画やスライドなどのできるだけ多様なコンテンツで示します。
コンテンツを届ける潜在顧客へのアプローチを考える
顧客が抱える問題解決のために制作したコンテンツを、どのように届けるのかを検討します。
どのように接点を設け、可能な限り数多くの見込み顧客と接触できる手段をリストアップします。
直接アプローチする手段に加え、SNSの動画広告もターゲットが絞り込みやすいため、リストに含めると良いでしょう。あらゆる方法を検討すれば、数十通りの手段は見つけられるはずです。
打ち出した接点ごとにアクションマップを作る
見込み客との接点ごとに、自社のコンテンツに共感してもらい、納得を促すためのアクションマップを作成します。ターゲットに適したマップを作り、その中で投資は可能か、効果はどれだけ得られると予測できるかなどの要素も含めます。
アクションマップに沿って見込み客へ接触する
作成したアクションマップに則って、見込み客へ実際にアプローチします。作ったマップはすべてを活用するくらいの意識を持って、可能な限り多くの見込み客にアタックしましょう。
同一のコンテンツも、「まず動画でアプローチしたら次はPDF、その次にはメールで…」といった具合に、見込み客の問題を解決すべく先回りして動きましょう。
KPIを定め、成果を測定してPDCAを回していく
見込み客への接触を実行する際には必ずKPIやKGIを作成し、成果を測りながら改善を重ね目標到達を実現します。PDCAを回していく中でも、特にチェックとアクションを重視し、どなたが実行しても目標を達成できるよう、きめ細やか且つ実現可能なKPIを作らなければなりません。
上質なコンテンツにすることが重要
認知度を向上させるうえで、コンテンツの質を高めるということも重要なポイントです。ユーザーに伝わりにくいフォーマットのコンテンツでPDCAを回し続けても、認知率が上がることはありません。
情報量の多い動画コンテンツがおすすめ
テキスト、静止画、動画など、コンテンツの形式はさまざまです。コンテンツ内容や目的との相性もありますが、動画形式は伝達できる情報量が多く、汎用性が高いコンテンツ形式と言えるでしょう。
認知度向上に向けた施策で誤りがちなこと
認知度を高めるためには「見込み客へ自社のベネフィットを伝えること」が有効だと分かりました。
しかし「認知度を高めたい」と考え、企業が誤った施策を行ってしまうケースも少なくありません。
自社や自社の良さをより広く知ってもらうことにとらわれすぎてしまうと、「見込み客に自社を選んでもらう」という目的を見失ってしまいます。見込み客へのアプローチを通じて、自社に好印象を持ってもらうこと、つまり「ファンになってもらうこと」はある意味認知以上に重要です。
見込み客が自社のファンであるという前提条件が加われば、その後のPRでもこれ以上ないほどの強みとなるからです。
まとめ
認知度＝自社の強みに対する理解ですが、単に理解してもらうだけでは次に繋がらない可能性もあります。
認知から一歩先に進んで、見込み客の中から多くのファンを獲得することも視野に入れPRを実施しましょう。
できるだけ多くの見込み客に自社のファンとなってもらうことで、さらなるコンバージョンの獲得にもつながります。
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