スマートフォンやパソコンからインターネットで買い物をするという生活習慣はすでに日常に広く浸透しています。2020年7月の経済産業省による発表では、2019年度のネット通販市場は前年比7.65%増の19兆3,609億円に拡大。Eコマース事業者にとっては、この先もビジネスの成長が大いに見込まれる状況となっています。
一方、新規に参入する事業者もあるため、競合事業者との差別化がされなければEコマースの世界では生き残れなくなってきていることも事実です。
そのような状況下で、事業の拡大や差別化の有効打として期待されているのが「メディアコマース」の存在です。
このページではメディアコマースのメリットを事例紹介とともに説明します。
メディアコマースを正しく理解して導入することで、ネット通販市場での継続的な顧客獲得を目指してください。
参照：電子商取引に関する市場調査の結果を取りまとめました （METI/経済産業省）
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目次
メディアコマースとは
メディアコマースとは、記事メディアなどのコンテンツメディアとネット通販のEコマースが一つになった媒体を表す言葉です。従来、Eコマースサイトとコンテンツメディアサイトは役割や機能が明確に異なるため、別々に存在することが一般的でした。
しかし近年は、Eコマースサイトでの購買率向上を目的に通販とコンテンツメディアを複合した「メディアコマース」が用いられる機会が増えています。
メディアコマースの台頭
ネットを使った通信販売という消費文化は2000年代から徐々に消費者へ浸透してきており、比例してネット通販の売上も増加しています。
また最近のEコマースサイトでは、商品の基本情報だけではなく、特定の商品やサービスに対してのコンテンツも追加することで、ユーザーによりイメージさせやすくしするEコマースサイトが多く見受けられます。
本来、購入動機を後押しするのは商品情報だけではなく、「それを使うことが自分に何をもたらすか」という価値や、「同じ商品をすでに購入している利用者はどう感じているか」といった安心材料です。
そうした発想をもとに、商品の基本情報だけではなく、購入にあたって消費者を安心させる役割を果たすものとして、メディアコマースは徐々に広がりを見せてきました。
メディアコマースに向いている商材
メディアコマースによる商品の販売においては、親和性の高い商材とそうでないものがあります。
もし、あなたが関わる商材が以下に該当するものであれば、ぜひ導入を検討してみてください。
・作っている人や企業の信頼性が商品価値となる商材
（例：オーガニック化粧品や調味料など）
・購入者が利用シーンを悩みながら購入するであろう商材
（例：大きな買い物となる家具など）
・商品を買うだけでは問題解決ができず、使い方までを説明する必要のある商材
（例：DIY系など）
こうした特徴のある商材であれば、メディアコマースのメリットを活かしたマーケティングが効果を発揮します。
一方、競合優位性の低い商材や、大きな特徴がなく大量生産・大量消費されるような商材はメディアコマースと親和性が低いといえます。
メディアコマースのメリット
メディアコマースにはさまざまなメリットが存在します。
そのメリットを理解した上で商材との親和性を加味し、設計することが重要です。
商品をストーリーで説明できる
通常のEコマースサイトでは、商品の写真、名前、サイズ、金額、特徴、使用上の注意などが主な情報となります。ここでは、いかに情報を精査し消費者に購入モチベーションを維持したままカートに進んでもらえるかが肝となります。そのため、掲載する情報は最低限の量とすることが求められます。
一方メディアコマースでは、商品の使い方や開発背景、メディア側の担当者のレビューといった複合的な視点からの商品情報を提供します。
これにより、消費者が潜在的に持っていた商品ニーズをかき立て、新たな見込み客にすることができます。
スペックだけを伝えるのではなく、「自分の生活内にあったらこんなことができそう」というストーリーで購入動機を喚起させることができるのが、メディアコマースの大きなメリットといえます。
事例１：北欧、暮らしの道具店
商品のスペックはもちろん、その商品がある日常がどのような世界になるかがわかるようなコンテンツが豊富です。「この商品いいな」という感情だけでなく、「この生活いいな」と思わせる構成になっています。
気になったらすぐに購入できる導線設計もされており、メディアコマースのメリットを十分に活用したサイトといえます。
使い方や手順など購入後の悩み事を事前にクリアできる
家具や家電、DIY用具などは、オンラインで購入するには不安がついてまわる商材です。
ユーザーレビューやマニュアルがネット上にあれば良いですが、そうでない場合は消費者が商品情報からその良し悪しを判断せざるを得ません。
しかしメディアコマースでは、ユーザーの困り事をあらかじめコンテンツ化しておくことで、購入時の不安を購入モチベーションにまで昇華させることができます。
事例２：石けん百貨
商品の使い方情報やユーザーレビューはもちろん、日常で感じる悩み事へのQ&Aコンテンツが豊富に用意されています。
これにより、商品の情報で検索してきた消費者はもちろん、別の悩みを解決したくて検索してきたユーザーも商品購入へ向かせる働きがあります。こうした多面的な入り口に備えたコンテンツ設計は、メディアコマースの利点を生かした一つの好事例といえるでしょう。
SEOによる自然流入で獲得コストを抑えられる
消費者は自分の欲しい商品を購入、または調べる際に、検索エンジンでキーワードを入力して該当のウェブサイトにアクセスします。
その際に、検索されたキーワードに関連する広告テキストリンクを表示する「リスティング広告」や、一度アクセスしたことのある商品やサービスをリマインドする「リターゲティング広告」といった広告手法がWebマーケティングでは使われます。
リスティング広告はコストをかければユーザーにリーチでき、自社サイトへ誘導できる施策です。
広告費をかけることで検索エンジンに上位表示できますが、広告を止めてしまうと表示されなくなります。
一方で、広告費をかけずにユーザーへリーチできる方法の一つとしてSEOがあります。
GoogleやYahoo!で検索を行い、検索結果画面の広告枠の下に表示されるテキストリンクはクリックしてもコストがかかりません。そのため、SEOで上位表示させることができていると、コストをかけずにユーザーのサイト流入を促すことができます。
しかし、Webページを作成して直ぐに上位表示させるのは難しく、効果が出るまで時間がかかります。
そのため、上位表示させるまでは広告を活用して集客を行い、対象のページが上位表示されるようになったら広告配信を停止することで、無駄なコストを削減するなどの方法を取ることができます。
メディアコマースは、記事コンテンツやテキスト情報の独自性が強く、利用客に価値のある情報を作り込むことでGoogleからのサイト評価が高くなり、検索順位の上位に表示される機会が増える傾向があります。
これにより、検索結果画面からの自然流入を増やすことができ、獲得コストを抑えた顧客の獲得が実現します。
こうした側面もメディアコマースによるメリットの一つです。
まとめ
Eコマースにおいて「売る側が伝えたい情報」だけで商品が売れる時代は、既に終わりを迎えています。
今後は、「買う側が知りたい情報」が充実し、購買意欲を冷まさずに購入へと導くことができる「メディアコマース」を有効に活用することが、ネットマーケティングにおける成功要因となっていくことは間違いないでしょう。
また、メディアコマースでは、記事コンテンツだけでなく動画を使ったコンテンツも今後は求められていくはずです。効果的な動画を作成できるよう動画編集ルールを使用することがオススメです。
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