近年、5G通信の普及やSNS利用者の増加により、ビジネスにおける動画コンテンツの利用が一般化しています。
動画はWebサイトや紙媒体と比べて伝えられる情報量が多く、視覚的にも分かりやすいです。また、広告や求人募集、社内教育など幅広い分野で利用でき、さまざまな目的に合わせて利用できます。今後、通信技術の発展とともにさらに多くの企業で導入されるでしょう。
現在、社内での動画の活用方法を考えられている方も多いのではないでしょうか。しかし、実際に動画を活用するとなると、どのようなメリットがあるのか気になりますよね。
そこでこの記事では、動画のメリットや動画を活かす方法と、成功した企業事例をご紹介します。
目次
動画のメリットとは？
ビジネスで動画を活用するメリットはいくつかあります。
短時間で多くの情報を伝えられる
動画は静止画や文章と比べて、短時間で多くの情報を伝えられます。愛知大学が発表した「文字から画像、そして動画へ」の論文によると、1分間の動画の場合、文字情報の100万倍の情報量を持つとされています。
参考：文字から画像、そして動画へ
(https://aichiu.repo.nii.ac.jp/?action=repository_action_common_download&item_id=2163&item_no=1&attribute_id=22&file_no=1)
情報量が多くなると、静止画では説明しにくい情報も、短時間で簡単に内容を理解しやすくなります。
音声と映像で印象に残りやすい
静止画と比較すると、動画は商品やサービスの魅力が印象に残りやすいです。視覚にしか訴えられない静止画と比べ、動画は映像でより多くの視覚情報を与えるとともに、音声で聴覚にも訴えることができます。
マーケティング事業を展開する「Supership」の調査によると、広告認知、理解、利用意欲の全てで静止画広告より動画広告の方が効果があると判明しました。
参考：動画広告の効果的な活用方法 ～最新事例から見る動画広告をターゲティングに活かすには〜 #Japan IT Week 関西 講演レポート｜Supership
(https://supership.jp/magazine/product/1900/)
良い印象を強く与えることができれば、顧客への訴求力も上がります。
SNSでの拡散力が高い
動画は、SNSでの拡散力が高いコンテンツです。SNSはリツイートやシェアできるため、拡散されやすいためです。
有名俳優を起用した健栄製薬のツイートは1万人以上に拡散され、多くのユーザーに対して認知を獲得しました。
また、YouTubeなどの動画投稿サイトには、他のさまざまなSNSに共有できるボタンが設置されているので、複数のSNSを通じてさらにリーチ数を稼ぐことも期待できます。
動画制作の内製化なら「Video BRAIN」
「Video BRAIN」は、プロが使うような編集機能で誰でも簡単動画を作ることができる動画制作ツールです
動画のデメリット
動画をビジネスで用いる際は、メリットだけなく、デメリットも知っておきましょう。
撮影や編集には慣れが必要
動画を制作するにはスキルが必要になるため、制作に慣れるまでには一定の時間がかかります。制作には撮影と編集の2つの工程がありますが、どちらも専門的なスキルが求められるので、それぞれ学習が必要です。
動画撮影ツールや動画編集ソフトは操作が複雑なので、本格的に取り組むと習得に時間がかかるのがデメリットでしょう。
時間とコストがかかる
動画制作のスキルを習得したとしても、実際に制作するには時間とコストがかかります。動画の内容にもよりますが、5分程度の動画1本につき、合計数時間はかかるのが一般的です。
動画編集には以下のような作業が発生します。
・カット&トリム
・テロップ差し込み
・画像、アニメーションの差し込み
・音声の挿入、調整
・最終チェック
編集にかかる時間に加え、撮影や企画、構成などのプロセスも経なければなりません。また、さらに動画が長くなる場合や、撮影動画のクオリティにこだわった場合などは1カ月以上かかる可能性もあります。
長期間の撮影となると、それだけ社内のリソースも必要になるので、コストも高くなります。動画制作会社に依頼した場合には、1回あたり十数万円程度の費用が必要です。継続的に動画を発注すると、100万円以上かかることも珍しくありません。
動画の活用場面
ビジネスのどのような場面で動画を有効活用できるのか、具体的に説明します。
商品やサービスの説明
動画は伝えられる情報量が多く、動きや音声によって印象に残るため、静止画と比べて商品を深く理解してもらいやすいです。実際に動いている様子が伝えられるため、特に商品の使用感を伝えたいときに便利です。
また、使用する手順を紙のマニュアルで詳細に伝えようとすれば、文字数が多くなり、わかりづらくなります。動画で動きとともに見てもらえば、簡単に理解してもらえます。
ブランディング
ブランディング動画は、企業や商品のブランドイメージ向上を目的にした動画です。直接的な売上につながるものではありません。商品の価値を知ってもらい、記憶してもらったり、既に購入してもらったユーザーに継続して購入してもらったりする目的で使われます。
また、採用サイトやパンフレットよりも、企業のリアルな魅力を伝えられるという点から、近年では採用活動で動画を使われる機会も多いです。
たとえばNTT西日本の採用動画は、NTTの歴史を多彩な表現で魅力的に見せることで、100万人以上のユーザーにリーチしています。
会議・セミナー
動画は企業内で従業員向けに使われることも多いです。
会議やセミナーなどの場面では、「静止画や文字で説明を受けただけだと理解した気になって終わる」「その場ですぐに理解できなくて途中で諦める」といった事態も。説明に使う資料を静止画から動画に切り替えるだけで、伝えられる情報量が多くなるために社員の理解を促進できます。
また動画は後から何回も見返せる点もメリットです。特に複数人が受講する必要のあるセミナーを動画として保存しておけば、その動画を社員に配信すれば簡単に視聴してもらえます。それによって研修にかけるコストや時間を大幅に削減できます。
営業・商談
近年、営業資料として動画が使われるケースが増えています。
テキストの資料では、商談相手に伝えたい内容を理解してもらうのに時間がかかり、相手によっては読んでもらえない恐れもあります。商品やサービスの解説を動画で行うことで、短時間で相手の商材に対する理解が深まり、より契約の可能性が高まるでしょう。
また、動画で基本的な内容を理解してもらうことで、商談相手の商品に対する質問や疑問点のレベルも高くなります。商材の知識をふまえ、対面でコミュニケーションをとる際に相手の悩みやニーズに応える流れを作り出すことができれば、顧客満足度の向上につながります。
動画で成果を挙げている企業事例
それでは、実際にどのような企業が動画マーケティングで成果を上げているのでしょうか。ここでは3つの成功事例を紹介します。
ウォンテッドリーの事例
ウォンテッドリーは、企業と求職者をマッチングさせるビジネスSNS「Wantedly」を提供しており、YouTubeに人気女優を使ったCMを投稿して自社サービスのブランディングを図っています。最も再生回数の高い動画は2021年現在、1480万回再生を超えています。
ウォンテッドリーの動画はコンバージョンの増加ではなく、あくまでも自社の認知度アップとブランディングイメージの向上を行っているのが特徴です。
動画内でサービスを詳しい説明を行うのではなく、人気女優とのコラボと、自社の福利厚生の充実度を伝える演出により、動画を見た人の興味を引き付ける点に重点を置いています。
動画を通じて若年層に対する会社の認知度やイメージ向上につながり、ウォンテッドリーの志望者数の増加が期待できます。
参考：Wantedly Inc.（https://www.youtube.com/channel/UCXM8y4bAQXdlKvBoPPnTjrg）
ベルクの事例
食品の開発や販売を行うベルクでは、採用のPR動画をYouTubeに投稿しました。
動画は「就職活動に悩む主人公が働く理由を見定める」というストーリー仕立てで展開され、PRらしさが感じられないのが特徴です。
2021年現在までに150万回以上再生されており、採用活動を加速させることに成功しています。採用動画でありながらストーリー性を持たせ、視聴者の興味を引き付けられたことが成功の要因です。
参考：株式会社ベルク 採用動画
Sansanの事例
名刺管理サービスを提供しているSansanは、自社サイトに動画を掲載し、ユーザーの理解を促すことに成功しました。
サービスのランディングページに動画を掲載することで、文章や画像では説明しきれない情報を読者に提供し、サービスについて深く理解できるよう努めています。
動画の掲載以降、コンバージョンの増加につながっています。
参考：Sansan公式サイト/オンライン名刺
動画を活用して成果を出すためのポイント
最後に動画を活用して成果を上げるには、どのようなポイントを意識すれば良いのか説明します。
目的とターゲットを明確にする
動画をビジネスに使う際は、初めにどのような目的で、どのような層をターゲットにするのかを決めましょう。
目的とターゲットによって、動画の内容は全く変わります。たとえば認知拡大が目的であれば、商品やサービスの説明を中心にするのではなく、顧客の興味を湧き起こすような内容にすることをおすすめします。もしも購入促進を図りたいならば、商品のメリットや機能を分かりやすく説明する内容が良いでしょう。
ターゲットを定める際の主な指標は以下の通りです。
・年齢
・性別
・興味関心
・居住地区
・収入
・使用デバイス（PC・スマホ・タブレット）
このような指標を適時使用し、ターゲットを細かく設定しましょう。
たとえば、Tシャツの販売を促進したい場合、まずは商品が「男性向け」か「女性向け」かを考えます。続いて、販売対象となる年齢層を決め、実店舗で販売する場合には「どのエリアに住んでいる人に売るか」を定めます。その上でターゲットにあった動画の内容を考える必要があります。
顧客目線で考える
動画を制作し、運用する際は常に顧客目線を徹底しましょう。商品やサービスを売り込むことだけを考えると、ユーザーに求められていない内容になってしまいます。
顧客目線で動画を作る際は、カスタマージャーニーマップの制作を行いましょう。
カスタマージャーニーマップは顧客が自社の商品やサービスを利用するまでの流れを図で表したものです。商品やサービスを知らない段階や認知、購入検討、購入といった顧客の行動を可視化でき、各購買段階の顧客のニーズに沿ったアプローチが可能です。
企画の時点で顧客がどのような動画コンテンツを好むかの仮説を立て、購買段階に合わせて訴求していきましょう。
カスタマージャーニーマップについて詳しく知りたい方は下記の記事を参考にしてみてください。
データの分析・改善を行う
動画を公開した後はデータを収集・分析して、さらに動画を改善しましょう。
データ分析は、指標の設定から始めます。指標があることで成果の良し悪しが分かるため、改善点や次のアクションを明確にできます。動画の効果測定、データ分析には主に以下の指標が使われます。目的に応じて必要な指標を使いましょう。
・再生回数
・視聴完了率
・動画内の広告クリック数
・コンバージョン（動画を通じて目標が達成された回数）
指標の測定は専用のツールで行えます。YouTubeなどには測定ツールが用意されており、動画を視聴した人のデータを確認することが可能です。定期的に測定ツールを確認して効果を測定し、動画内容の改善を行いましょう。
まとめ：動画のメリットを活かして成果を上げよう
今回はビジネスに動画を用いるメリット、活用方法や成果を出すポイントを説明してきました。動画は目的とターゲットを明確にして、定期的な効果測定を行えば様々な分野で成果を出すことができる、非常に魅力的な広告手段です。
しかし、やはり動画制作は敷居が高い、外注には抵抗感がある。そんな方には弊社が提供する動画制作ツール「Video BRAIN（ビデオブレイン）」をおすすめします。
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