【徹底解説】動画広告とは？種類や作り方、成功事例も紹介

近年はスマートフォン普及やICTの進化によって、動画広告市場規模は右肩上がりで拡大しています。また、動画コンテンツやSNSの需要拡大により、今や広告の主流は動画になりつつあるといえるでしょう。実際に、自社の広告を従来型のTVメディアからネットに移行している会社は少なくありません。

動画広告は、動画によって商品やサービスの訴求を行う広告のこと。動画本編の前後や間、各サイトのバナー枠に表示するものなど、さまざまな種類があります。では、どのような点に注目して動画広告を制作すればよいのでしょうか。

今回は、動画広告の種類や作り方、実際に成功した事例について詳しく解説します。これから動画広告の制作を考えている方や、動画広告による効果を知りたい方はぜひ参考にしてください。

動画広告とは

動画広告とは、文字や静止画での訴求ではなく、動画を活用した訴求を行う広告のことです。

TVCMや屋外広告も動画広告の一つですが、近年では動画サイトやSNSなどで用いられる広告を指すことが少なくありません。背景には、スマートフォンの普及により、動画コンテンツの需要が高まっていることが挙げられます。そこで、マーケティング市場もTVメディアからオンライン上に移行する企業が増えているのです。

動画広告は、ICTの普及によって今後も需要が高まっていくと予測されています。

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動画広告の種類と役割

サイバーエージェントによる動画広告市場の規模推計では、2022年に5,497億円、2024年には8,746億円に達すると予測。2020年は2,954億円であったことを考えると、右肩上がりの推移を見せています。

また、2019年はコロナ禍による巣ごもり需要と近年のスマートフォンの普及が相まって、市場規模が爆発的に拡大しました。デバイス別で見ると、パソコンが約1割であるのに対し、スマートフォンは約9割を占めています。

将来的に動画広告市場が拡大すると予測される要因として、大手携帯キャリアの料金引き下げや5Gの本格的な普及による影響が関係しています。今後も加速する動画広告市場の拡大は、スマートフォンが中心となっていくでしょう。

動画広告の種類

動画広告は、大きく2つに分類されます。

• インストリーム広告
• アウトストリーム広告

それぞれについて、詳しく見ていきましょう。

１）インストリーム広告

1つ目に自動車の事例を紹介します。アウディは新型のR8の発売時にインストリーム広告を出稿しまし

インストリーム広告とは、動画コンテンツの前後や合間に流れる動画広告のこと。さらに細かく分類すると、動画広告をスキップできる「スキッパブル型」と動画広告のスキップができない「ノンスキッパブル型」があります。インストリームについてや他広告との違いは以下になります。

（インストリーム広告）

動画コンテンツ内で流れるため、ユーザーに印象付けやすいのが特徴。また、能動的なユーザーに訴求できるというメリットがあります。

スキッパブル型の場合、数秒でスキップされてしまうため、いかに最初の数秒でユーザーに訴求できるかが重要。ノンスキッパブル型であればスキップできないため、ユーザーに嫌悪感を与えない適切な長さにする必要があります。

（プレロール広告）

動画コンテンツ再生前に流れる

（ミッドロール広告）

動画コンテンツの合間に流れる

（ポストロール広告）

動画コンテンツ再生後に流れる

アウトストリーム広告

アウトストリーム広告とは、動画サイト内などで表示するバナーやフィードなど、動画内とは違う枠で表示する動画広告を指します。

アウトストリーム広告の種類は、以下の通りです。

（インリード広告）

記事やフィードなどコンテンツの間に表示される

（インバナー広告）

バナー広告枠に表示される

（インターステイシャル広告）

ページ遷移のときに表示される

アウトストリーム広告は訴求できる範囲が広く、多くのユーザーにアプローチすることが可能。特にSNSによるアウトストリーム広告は拡散性が高く、広告費以上の効果が期待できます。

アウトストリーム広告の場合、ユーザーの目に留まりやすいクリエイティブな訴求をする必要があります。アプローチできるユーザーの動機はさまざまなので、ユーザーの心理状態を加味した訴求内容を考案しなければなりません。また、拡散性は高いものの、悪い意味で拡散されるリスクもあります。

動画広告を出稿できる配信先は？

動画広告が利用できる配信先はさまざま。それぞれユーザー数や年齢層が異なるため、個々の動画広告に適した配信先を選択しましょう。

• YouTube
• Facebook
• Instagram
• LINE
• TikTok
• Twitter
• GDN・YDA

以下で、詳しく解説します。

１）YouTube

YouTubeの利用者数は、国内で月間6,500万人以上にのぼります(2020年9月現在)。

参照元：Think with Google

年齢層は10～50代までと幅広く、現代の動画コンテンツの王道だといえるでしょう。

YouTubeは動画を提供するコンテンツなので、動画視聴の熱量が高いのが特徴。また、YouTubeの動画広告では、運営会社Googleのターゲティング技術を利用できます。

YouTubeの主な動画広告は、以下の通りです。

（インストリーム広告）

動画コンテンツの前後または間に広告を配信。また、広告にはスキップできるものとできないものがあります。

（アウトストリーム広告）

アウトストリーム広告は、スマートフォンなどのモバイル専用の広告。ウェブサイトやアプリに表示します。料金発生のタイミングは、2秒以上動画を視聴された場合です。

（True Viewディスカバリー広告）

True Viewディスカバリー広告は、関連動画や検索結果の左右に表示。モバイル版であればトップページにも表示し、サムネイル画像と文字列で構成しています。

（バンパー広告）

バンパー広告は動画コンテンツの前後または間に表示。また、ウェブサイトやアプリにも表示します。特徴は6秒以内の動画広告であり、スキップはできません。

（マウスヘッド広告）

マウスヘッド広告はホームフィード上部において自動再生する動画広告。予約による利用となり、利用するためにはGoogle広告に相談しなければなりません。

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２） Facebook

Facebookの利用者数は、国内で月間約2,600万人にのぼります(2019年7月現在)。

参照元：CNET Japan

年齢層は30～50代がメイン。20代以下の若年層の利用は少ない傾向です。

Facebookの登録は実名によるため、ユーザーの情報の正確性が高いのが特徴。ユーザーの情報が充実していることから、高精度のターゲティングが期待できます。

Facebookの主な動画広告の種類は、以下の通りです。

（フィード）

タイムライン上や投稿の合間に表示。動画と文字列を組み合わせた訴求が特徴です。また、ブランドの認知や指定サイトへの誘導など、用途は幅広いといえます。

（ストーリーズ）

Facebookストーリーズは、全画面で表示する広告で没入感が高いのが特徴。スマートフォンの画面に最適化されるため、モバイル版のユーザーへの高いアプローチが期待できるでしょう。

（インストリーム）

知名度のある事業者やクリエイターの動画内で配信。また、承認されているゲームコンテンツやライブ配信内でも動画広告を表示します。

３）Instagram

Instagramの利用者数は、国内で月間約3,300万人にのぼります(2019年3月現在)。

参照元：Meta

年齢層は幅広いですが、10～20代の利用者が半数以上を占めています。

Instagramは画像や動画をメインに投稿するSNS。また、InstagramはFacebookと提携しており高精度のマーケティングが期待できます。

Instagramの主な動画広告は、以下の通りです。

（フィード）

タイムラインにおいて配信。情報収集や新商品を探しているユーザーが多く、ブランドや商品の認知度向上に適しています。

（ストーリーズ）

ストーリーズの間に表示。スタンプや絵文字などの装飾ができ、クリエイティブな動画広告が可能です。主に、コミュニケーションを目的としたユーザーが多いという特徴があります。

（発見タブ）

各ユーザーの興味や関心に基づいて発見タブに表示。コンテンツの間にも表示され、常に新しいものを探しているユーザーが多い傾向です。

（リール）

短尺動画を共有するリールにおいて配信。コメントや高評価、保存、シェアが可能です。

４）TikTok

TikTokの利用者数は、国内で月間約950万人です (2019年2月現在)。

参照元：ITmediaマーケティング

年齢層は10～20代の若年層が圧倒的に多く、特に18～24歳のユーザーが約4割を占めています。

そのため、若年層に向けた広告訴求に最適。TikTokはショート動画をメインに扱うSNSで、若年層を中心に年々拡大しているコンテンツとなっています。

TikTokの主な動画広告は、以下の通りです。

（TopView）

アプリ起動時の初めに表示。ただし、1日1枠しか表示されません。起動から自然にフィードに移動するため、ユーザーが感じる広告への抵抗感をできる限り抑えてくれるのが特徴です。

（TakeOverAD）

アプリ起動時において全画面で表示。CPMが安く、CTRが高い特徴があります。

（Infeed Ad）

おすすめフィードに表示されます。ユーザーの投稿のように、ブランドにストーリー性を持たせることが可能。また、商品の認知度向上だけでなく、理解促進や購買意欲向上にも期待できます。

５）LINE

LINEの利用者数は、国内で月間8,900万人以上にのぼります(2021年9月現在)。

参照元：LINE株式会社

年齢層は10～50代と幅広く、国内における連絡ツールの筆頭です。

LINEで行う動画広告の大きな特徴は、圧倒的なリーチ力を活かせる点。他のSNSと比較しても、CTAがはっきりとしています。

LINEの主な動画広告は、以下の通りです。

（Card）

長方形型の動画広告。トークリスト以外のページに表示されており、配信面の多さが特徴です。

（Square）

正方形型の動画広告。トークリストとマイカード以外のページで表示します。

（Vertical）

タイムラインと広告ネットワークに表示される動画広告。タイムライン上では3:4で表示され、ユーザーの意思によって全画面表示に切り替わります。

詳細記事はこちら：LINE動画広告”そのメリットや効果、導入方法などを徹底解説

６）Twitter

Twitterの利用者は、国内で月間約4,500万人にのぼります(2017年10月現在)。

参照元：Twitter Japan

年齢層は10～60代と幅広く、各界の著名人も数多く利用しています。

Twitterの特徴は、リアルタイム性と優れた拡散性。タイムライン上に表示される動画広告はユーザーの目を引きやすい傾向にあります。

Twitterの主な動画広告は、以下の通りです。

（プロモビデオ）

Twitterの中で利用される動画広告で汎用性の高さが特徴。タイムライン上に表示されるため、スクロールによって目に留まりやすいでしょう。また、商品のテクスチャを鮮度よく訴求できます。

（ビデオウェブサイトカード）

設定したリンク先へ促す動画広告。動画をカードとして表示して、商品やブランドのイメージを視覚的に訴求可能です。

（ビデオアプリカード）

アプリのダウンロードを訴求する動画広告。アプリの動作イメージを伝えることが可能です。

（インストリーム動画広告）

コンテンツパートナーが提供する動画の頭に配信されます。配信先はいくつかの種類から選択可能です。

（プロモトレンドスポットライト）

1社買い切り型の動画広告。話題を検索タブの一番目立つ最上部に設置します。　

７）GDN・YDAについて

GDNは、Google、YDAはYahoo!JAPANが提供するアドネットワーク。それぞれが提携を行うサイトやアプリ上において動画広告を表示します。

どちらも提携先が多く、豊富なネットワークを活用できるのが最大の特徴。また、Google、Yahoo!JAPANは、いずれも独自の高いターゲティング技術を持っています。

基本的にGDNとYDAを抑えておけば、ほとんどのWebサイトにおいて動画広告の配信が可能です。

動画広告のメリットは？

動画広告は、静止画や文字列よりも効率よく情報を伝達できる方法です。動画コンテンツの需要拡大も相まって、動画による広告訴求が今後の主流となっていくと予測されます。動画広告のメリットは、以下の通りです。

• 多くの情報を伝えられる
• ユーザーとイメージ・情報の理解度の差が生まれにくい
• 拡散されやすい
• 効果検証がしやすい

それぞれについて、詳しく見ていきましょう。

１）多くの情報を伝えられる

動画による広告訴求により、静止画や文字列による広告訴求よりも多くの情報を伝えることが可能。1分間の動画で伝達できる情報量は、文字数で180万字、Webページで3,600枚分ともいわれています。

また、動画広告は映像や音声による訴求ができるため、直接ユーザーの視聴覚にアプローチすることが可能。そのため、商品やサービスの魅力を伝えやすいのがメリットです。

なお、動画にテキストを挿入することで、消音で視聴するユーザーにも効果的な訴求ができます。

２）ユーザーとイメージ・情報の理解度の差が生まれにくい

動画広告は多角的な訴求であるため、ユーザーの理解度に左右されないのが特徴。そもそも静止画や文字列による広告訴求では、情報を受け取るユーザーの読解力や想像力によって理解度が異なってしまいかねません。そのため、広告を依頼する事業者が意図する結果が得られにくい部分がありました。

動画広告なら、イメージや情報を比較的安定して伝達することができます。事業者が意図する訴求がしやすく、ユーザーに効果的に伝えることが可能です。

２）ユーザーやユーザー間で拡散されやすい

Twitterなどの拡散性の高いSNSで配信される動画広告は、ユーザーなどの第三者に拡散されやすいのが特徴。ユーモアのある動画広告やインパクトが強い動画広告は、ユーザーの興味を引きやすいでしょう。

また、共感性の高い動画広告であれば拡散される可能性が高まります。従来のテレビCMだと、テレビ内の訴求だけで終わっていましたが、動画広告では拡散次第で世界中に注目を浴びる可能性があります。

３）配信後の効果検証がしやすい

動画広告は、効果検証がしやすいのも特徴。再生回数や視聴率などの数値を見ることで、ユーザーの行動を定量的に分析できます。

これらのデータを用いて継続または改善を行うことで、動画広告による訴求効果を向上させることが可能。動画広告は出稿すれば終わりというわけではなく、出稿後も定期的に効果検証を行う必要があります。

動画広告の効果検証に用いる指標

動画広告の出稿後は、継続して高い効果を維持または向上させるために効果検証を行います。主に、分析ツールを用いて目的に対しての達成度を確認。その際には、以下のようなさまざまな指標をもとに分析します。

• 再生回数
• 完全視聴率
• コンバージョン率
• クリック数

それぞれについて、詳しく見ていきましょう。

１）再生回数

再生回数とは、動画広告が視聴された回数のこと。主に商品やサービスの認知度向上を目的とした指標です。再生回数が高いほど、多くのユーザーにアプローチしていることになります。

媒体別でみるとYouTubeは30秒以上、Twitterでは50％以上の数値を示していれば広告の宣伝効果はあると判断することが可能です。媒体ごとに数え方や目安が異なる点には注意しなければなりません。

２）完全視聴率

完全視聴率とは、動画広告が30秒以上、または最後まで視聴された回数を指します。主に商品やサービスの内容を印象付ける指標です。再生回数が多くても完全視聴率が低ければ、高い宣伝効果は期待できません。

完全視聴率を上げるためには、いかに動画の冒頭に興味関心を引く内容を作れるかが重要です。

３）コンバージョン率（CVR）

コンバージョン率は、動画広告を視聴したユーザーが、実際に商品やサービスに興味を示した割合です。コンバージョンの具体例として、商品の購入や問い合わせや、サービスの資料請求などが挙げられるでしょう。

コンバージョン率は「CVR」とも表記され、以下の計算式で算出します。

• CV数÷クリック数

クリック数はユーザーが動画広告から詳細を確認した数値、CV数は実際に商品の購入やサービスの資料請求に繋がった数値です。なお、クリック数が多くCV数が少ない場合は、訴求内容と広告内容とのズレやユーザビリティが低いなどの原因が考えられます。

また、基本的に無料の資料請求はユーザーのハードルが低く、有料である商品購入はユーザーのハードルが高い傾向。そのため、サービスの資料請求はCVRが高く、商品購入はCVRが低くなる傾向があります。

４）クリック数

クリック数は、動画広告を視聴したユーザーが、実際に広告の詳細を確認した回数のこと。また、ユーザーが実際に商品やサービスに興味を持ったか表す指標となります。

クリック数から動画広告の表示回数を割ったものがクリック数。クリック数を上げるためには、関連するキーワードや広告内容、配信媒体を見直すことなどが有効です。

動画広告制作の流れ

動画広告は、基本的に以下の流れに沿って制作します。

• 目的を明確にする。
• 動画で伝えるメッセージ・訴求を決める。
• 構成を決める。
• 動画を制作する。
• 効果検証を行い、PDCAサイクルを回す。

まずは誰に何をどのように伝えるのかを明確にしましょう。目的を明確にしなければメッセージに一貫性がなくなり、ユーザーの途中離脱に繋がってしまいます。ターゲットの年齢層や性別などユーザーの属性を絞り、それをもとに配信先を決定することが大切です。

次に、伝えたいメッセージや訴求内容を決めます。その際、複数決めていくことでその後の効果検証がしやすくなるでしょう。

動画広告の構成も重要。基本となるのは以下の3つです。

• 問題提起型
• プロダクトデモ型
• ストレートオファー型

問題提起型は、ユーザーの抱える問題を提起することで共感性を得やすいのが特徴です。

プロダクトデモ型は商品またはサービスの特徴を強調することで、商品またはサービスの魅力を強く訴求できます。

ストレートオファー型はキャンペーン情報などユーザーがお得感を感じられる訴求を行い、強い興味を持たせるパターンです。

動画広告の制作方法は、主に自社か外注の2択。発注コストを抑えたい場合は自社、経験者に任せて高いクオリティの動画広告を配信したい場合は外注がおすすめです。

そして、動画広告出稿後はPDCAサイクルを回し効果検証を実施。再生回数や視聴完了率、その他の指標を用いて改善を行うことで、高い広告効果が期待できるでしょう。

動画広告の成功事例

ここでは、自社で動画広告を制作して成功した事例をご紹介します。具体的にどの指標が上がってどのような効果が見込めたのでしょうか。

• 最大CVR 150%改善【株式会社トライグループ】
• CPA 88%削減【WILLER株式会社】

以下で、詳しく見ていきましょう。

最大CVR 150%改善【株式会社トライグループ】

株式会社トライグループでは、YouTube広告やLP、SNS投稿用など月に約100本もの動画を制作しています。

A/Bテストツールを活用し、細かな効果検証を重ねることで、訴求の順番やクリエイティブの見せ方など「勝ちパターン」を蓄積。その結果、動画を活用したマーケティング施策では概ねCVR120％改善、最大で150%改善を達成しています。

無駄のない構成、視認性が高いテロップ、明確なアクション誘導など、完結にサービスの魅力が伝わる工夫が詰まった動画になっています。

CPA 88%削減【WILLER株式会社】

WILLER株式会社では、高速バスの認知度向上を目的とした動画広告を制作しています。制作する動画広告の狙うターゲット層は10～20代の若年層。特に10代の女性の獲得を図っています。そのため配信先は、主に若年層が多いSNSなどを利用しています。

月10本前後に動画制作を行い、PDCAを素早く回すことで、短期間で多くの動画広告訴求ができました。その効果として、CPAが88％削減することに成功しています。

複製機能を用いることで、同じベースでありながら画像やテロップを変えて、制作作業の簡素化も実行。また、制作する動画広告では冒頭の数秒に重きを置くスタイルを貫いています。

編集が簡単に！動画ツール「Video BRAIN」

企業のマーケティング施策で、動画広告を活用したいと考える方もいるでしょう。しかし、そのためには動画を制作しなくてはならず、さらに編集スキルの習得には時間がかかってしまいます。

ご紹介した成功事例は、動画作成と編集ができる「Video BRAIN」で制作した動画です。

「Video BRAIN」は、動画制作に関する知識がない初心者の方でも高度な編集ができる、クラウド型の動画編集サービスです。クラウド型なので、インターネット環境があればどこでも動画制作をすることが可能です。

「動画広告」だけでなく、「人事・採用」「マニュアル」といった用途に合わせた動画テンプレートが3,000点以上。このテンプレート数は国内の動画編集サービスの中ではトップクラスです。さらに、多数の編集機能や商用フリーで使える「900万点以上」の無料素材（静止画、動画、音声など）により、多彩な表現を実現します。

これらの機能を活用することで簡単に動画のひな形をつくることができ、最短数十分ほどで動画を完成させることも可能です。

また配信機能やSNS分析機能も備わっており、各SNSとのデータ連携や配信タグをつけて配信や分析をワンストップで行うことが可能です。動画単位での配信後の分析が容易になりますのでクリエイティブ改善の加えて、分析結果のCSV出力や社内での情報共有も簡単です。

初心者でも、クオリティの高い動画広告制作をしたい方は、「Video BRAIN」の導入を検討してみてはいかがでしょうか。

まとめ

動画広告にはさまざまな種類があり、狙うターゲットや配信先によって使い分ける必要があります。また、動画広告は出稿後も効果検証を行うことで、宣伝効果の向上を図ることが可能です。

動画広告を制作する場合は予算や時間がかかるため、外注する会社も多いでしょう。1回限りの制作である場合はそれでもいいかもしれませんが、継続して動画広告を行う、あるいは予算に余裕がない場合、クリエイティブの入れ替えや本数を量産化しないといけない時は内製化を検討すると良いでしょう。

動画広告を自社で内製化する場合は「Video BRAIN」などの動画編集ツールを合わせて検討するのがおすすめです。制作や編集の知見がない方でも高いクオリティの動画制作が可能です。

自社に適した手段で、自社の商品やサービスの広告動画を制作してみてはいかがでしょうか。