ビジネスシーンでの動画活用は一般的になりつつありますが、BtoC企業向けだと思っている人もまだ多いのが現状です。ここでは「これから動画を作ることを始めてみよう」と考えているBtoB企業の方へ、動画にはどのようなメリットや活用方法があるのかをご紹介していきます。
目次
BtoB企業が動画で得られる5つのメリット
上司に「動画を作るメリットは？」と聞かれて、具体的に答えられなかったという経験はありませんか？はじめにBtoB企業にとって動画はどのようなメリットがあるのか見ていきましょう。
1. コロナ禍でも客先訪問せずに自社の製品やサービスを気軽にPRすることができる
新型コロナウイルス感染症の影響により、営業スタイルは大きく変わってきています。例えば、自社サイドでは客先を訪問することがOKでも、訪問先のルールではNGという場合があります。そのとき役立つのが動画です。訪問することはできなくても、動画を送って見てもらうことで営業は成り立ち、また先方に訪問のアポイントメントの時間を調整してもらわなくてもすみます。お客様にとっても負担は少なく、動画ならば受け入れてもらえやすいと言えるでしょう。
2. 不特定多数の潜在顧客に自社の存在を知ってもらうことができる
BtoB企業にとって展示会は、潜在顧客に自社の存在を知ってもらう大きなチャンスです。展示会場で動画を流していると、足を止めて見てくれる場合もあります。また、展示会場に来場することができなかった人へも、SNSや自社ホームページなどを活用すればアピールしたい内容を届けることもできます。動画広告を活用することにより、これまで接触ができなかった不特定多数の潜在顧客と新たな接点を生み出すことができるのです。
3. 出張費用を削減できる
これはBtoB企業に限ったことではありませんが、効果的な動画を発信することができればお客様のほうから「一度詳しい話を聞きたい」という連絡が入ることがあります。効率よく成約の可能性が高いお客様とつながることができ、さらにオンラインでの商談が一般的になってきたことで訪問や、出張費用の削減にもつながります。
また、動画は言語がわからなくても、視覚的な訴求力が高いことから、海外から引き合いがあることも期待できます。
4. 検討中のお客様への「後押し」となる
動画は、自社の存在や商品については知ってはいるものの、検討中というお客様の気持ちに働きかけてくれるツールとなります。社内で導入を検討する際に見てもらうこともできますし、迷っていたポイントを解決するシーンが入っていれば、実際に商談に入ったときもスムーズに話が進みます。
また、商談中に商品の魅力を伝えきることができずに失注してしまうことがあります。動画でポイントを押さえた導入メリットなどをわかりやすく伝えることができれば、商談の確度や契約を後押ししてくれるでしょう。
5. ブランドイメージを伝えやすい
BtoB動画の制作においては、相手が自社を知らないことを前提で作ることが重要なポイントのひとつとして挙げられます。
商品やサービスは知っているけれど、グローバルに事業を展開していることや、革新的な技術を開発していること、社会活動への積極的な取り組みを行っていることなど、あまり知られていない企業活動やブランドイメージなどは、動画を見てもらうことでイメージをつかんでもらいやすくなります。
業界内で認知度が高い企業でも専門的な分野になればなるほど、簡単で伝わりやすい内容にすることでポジティブなブランドイメージになり、理解や共感を得やすくなります。また、業界内で認知度が低い場合は、抽象的な内容であるほど、どのようなサービスか伝わりづらくなります。その場合は、顧客層やテーマを絞り込み動画を編集するなど、相手が知りたい情報をイメージして作成するなど工夫をしましょう。
動画作成担当に任命されたら？
ここ数年、ビジネスシーンにおいて急速に普及しはじめた動画活用ですが、「動画ビジネスを始めたいけれど、どこから始めていいかわからない」という人も少なくありません。ここでは、もしも急に動画作成担当に任命されても困らないように、動画を作る前に知っておきたいポイントを解説します。
BtoC企業が作る動画とは何が違う？
BtoC企業が作る動画との大きな違いは、ターゲットがより絞られているという点です。BtoC企業は、広く一般消費者に訴えかけますが、BtoB企業の場合は視聴者側も専門性が高くなります。専門性というと「難しそう」と思われるかもしれませんが、動画を作る側としては、作りやすいポイントになります。何を求められているのかが絞り込まれているため、自社の経験値を活用することでより相手に「響く動画」を作ることができ、「リードの獲得」「商談確度の向上」「成約の後押し」などに活用できるでしょう。
すべての動画に共通する「炎上リスク」
これはBtoC企業向けの動画制作でも共通することですが、性や人種差別的な表現、業界特有の専門性の高い情報発信の制限、顧客情報や個人情報の取り扱いなど、炎上リスクにつながる要素がないか、精査する必要があります。まずはさまざまな立場の人に作成した動画を見てもらい、客観的な視点から率直な意見をもらうことで、炎上するリスクはできる限り排除するようにしましょう
また守秘義務が守られていなかったり、特許に関わる部分で使用できなかったりする場合もあります。せっかく作った動画がお蔵入りになってしまうことがあるので、複数の部署の人に見てもらうなど、基本的な確認作業はかならず行うようにしましょう。
YouTubeなどの再生回数やフォロワー数を気にせずスタートする
YouTubeやインスタグラムなどのSNSを企業アカウントで始めても、BtoB企業の場合は特に最初から再生回数やフォロワー数を爆発的に伸ばすことは難しいものです。
SNS運用を始めて動画を作っても思うように再生回数が伸びずに上司から問い詰められる、そうした事態を避けるためにも「SNSはすぐに結果が出るものではない」ことをあらかじめ理解してもらっておくようにしましょう。根気強く続けていくことでファンを増やしていくことが大切です。
SNSとの連動ができる準備
動画をSNSで共有することで見てくれる人が増えていきます。プライベートで使い慣れている人は、一度に全部を始めるのもよいですが、慣れていない人は、実際に使ってみながら準備をしておくことをおすすめします。
例えば、Facebookを使ったことがなければ、まずは1ヶ月Facebookに毎日ログインして使い方や他社の投稿の雰囲気を観察してみることも勉強になります。プライベートのアカウントと企業アカウントの空気感の違いなど、実際に見ることで理解しやすくなります。もしもtoBの知人やつながりがあれば、 広告動画が目に触れる機会が多くなるため、他社の事例はどういうものなのかを見ておきましょう。
動画を作る担当に適任なのはこんな人
動画なんて作ったことないのにどうしよう、と不安に思っている人もいるかもしれません。では、どんな人が動画を作る担当に適任なのでしょうか？
例えばテレビを見るのが好きな人や、SNSで動画を見るのが好きな人は、比較的早く動画作成の仕組みを理解できる傾向にあります。逆に普段あまりテレビや動画を見ない人が担当に任命された場合は、プロが作る動画を違った視線で見てみることをおすすめします。バラエティー、ニュース、ドキュメンタリーなど番組のジャンルによっても使われるフォントや演出のテイストが違うことに気づきやすいでしょう。
また、特別な知識がなくても「この辺でこういうシーンが出てきたらわかりやすい」という視聴者側の立場の考えで見ることも、より良い動画を作るポイントになると言えるでしょう。
動画を作ってみることが決定！何から始めるべき？
いよいよ動画を作ることが決定したら、まずはじめに制作会社に外注するか、社内で制作するのかを決める必要があります。それぞれにメリットとデメリットがあるので、目的に応じて使い分けるようにするとよいでしょう。
制作会社に外注するメリットとデメリット
専門業者に外注するメリットは、クオリティは担保され好きなように注文できる反面、コストがかかることがデメリットとして挙げられます。また、納期も思っていたよりも長くかかってしまう場合もあります。
社内で制作するメリットとデメリット
社内で制作する最大のメリットは、コスト面を大幅に抑えられることです。また、少しの修正ならば気軽にアップデートできるため、頻繁に内容が変わるような場合は社内制作のメリットはより大きくなると言えます。
一方、デメリットは手間がかかることと、作成者のスキルによって出来栄えに大きく差が出てしまうことなどが挙げられます。そもそも担当者がスキルを身につけるまでに時間がかかることもあるので、短期間でクオリティの高い動画が必要な場合は外注を検討するか、担当者としっかり相談して作成するようにしましょう。
素材はすべて動画である必要はない
動画だからといって、すべての素材を撮影する必要はありません。例えば、自社サイトに掲載されている写真やカタログ、営業資料で使われている静止画像なども動画の素材になります。
また最近はスマホカメラの動画を撮影する性能も格段に上がっていることから、気軽に動画素材を撮影することもできるので、あまり難しく考える必要はありません。
動画制作の定額サービスを上手に使う
外注と社内制作の良いところの中間的な存在が、ビデオブレインなどが提供する動画制作サービスです。定額制で動画を作り放題、また多数のフォーマットや素材が準備されているのでオリジナリティのある作品を手軽に作ることができます。専門性の高い担当者を一人育てるまでの時間やコストを考えると、こうした動画制作サービスを上手に活用して効率よくクオリティの高い動画を作成するのもひとつの選択肢です。
作った動画を有効に活用する方法
動画が完成したら、どのように活用するのが効果的なのでしょうか？ここでは、動画の特性を生かした、代表的な活用方法をご紹介します。
展示会での放映
不特定多数の人が集まる展示会で、効率よく訴求点を伝える役割を果たすのが動画です。立ち止まって動画を見ている人に、タイミングを見計らって声をかけやすくする効果も期待できます。
メルマガに添付
獲得した名刺やメルマガ登録者のアドレスに動画のアドレスを添付することで、気軽に見てもらえるチャンスが増えます。このとき、より見てもらいやすくするために、どんな内容の動画なのかをわかりやすい画像やテキストを添えるなど、ちょっとしたひと工夫も行うとよいでしょう。
また、商談中のお客様へのメールに添付することで、興味を惹きつけた状態を保つことができます。
メルマガ動画の活用ポイントの関連記事はこちらを参照ください。
カタログや会社案内、名刺などにQRコードを印刷
紙の配布物にも動画を効果的に使うことができます。YouTubeなどにアップして動画のアドレスを取得することが必要ですが、すべて公開したくない場合でも、非公開設定にしておけば動画のアドレスは誰でも取得することができます。QRコードを簡単に無料で作成できるサービスがあるので、バーコードを保存して印刷物に積極的に使用しましょう。
提案資料に盛り込む
言葉で聞くよりも、動画は多くの情報が頭に入ってきやすいことが特徴のひとつです。提案資料の中に動画広告を盛り込むことによってコントラストを生み出し、商談を印象的にすることにつながります。
営業資料の動画活用のポイントに関する関連記事はこちらを参照ください。
広告だけじゃない。文章や写真よりも伝わる動画の強み
ここまで動画の代表的な活用方法をご紹介してきましたが、動画は社外向けに制作するだけのものではありません。ビジネスで「売る」「契約をとる」などの営業支援だけではなく、BtoB企業が作る動画は、マニュアルとして活用することも有効です。
機械メンテナンスの動画を社内で撮影し、海外の支店に送った例
ある企業では、コロナ禍で、海外支社へメンテナンスの教育出張ができなくなった状況に陥り、動画を技術マニュアルとして作成することで、出張自体を不要なものにしたという事例があります。この企業では、日本語で撮影し後から英語の字幕をつけることによって世界中で活用できるマニュアル動画を作りました。文章で説明するよりも実際の作業方法を動画で見ることができてより理解が深まったそうです。
まとめ
広告などの高い訴求力をはじめ、BtoB企業にとっても多くのメリットがある動画作成。最初のうちは、どんなものを作っていいか考えるだけでも時間はかかりますが、動画制作サービスなどをうまく使うと、初心者でも楽しみながらさまざまな動画を作ることができるようになります。また、動画制作サービスは、動画を作るスキルはあるけれど、時間が足りないという人にもおすすめです。簡単な入力作業だけでわかりやすく、センスの良い動画がスピーディーにできあがるので、気軽な気持ちで始めてみてはいかがでしょうか。
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