入社時の研修をはじめ、従業員のスキルアップに向けたプログラムなど、実施内容はさまざまですが、ほとんどの企業が社員教育を行っているものです。
しかし、教育にコストがかかる一方、成果を計りづらく「どのような社員教育を行えば、十分な効果が得られるだろうか」と悩む担当者も少なくないのではないでしょうか。
効果的な社員教育を行うなら、自社における目的や課題をふまえ、適切な方法で実施することが肝心です。本記事では、社員教育を行う目的をはじめ、オンライン研修に合った企業の特徴までご紹介します。
目次
社員教育を行う目的
社員教育は、企業が中長期的に成長する上で不可欠です。社員教育を適切に行うことで、企業はさまざまな利点が得られます。ただし、どのような目的で実施するかによって、最適な教育方法も変わってきます。
まずは、社員教育を行う目的を紹介します。社員教育を行う際には、最初に実施する目的を明確にしておきましょう。
生産性の向上
社員教育を通じて、従業員は業務の知識やスキルを効率的に習得できるようになります。その結果、個人の生産性が向上しやすくなります。
もちろん中小規模の企業などでは特に、従業員が自己流で身につけるというケースも存在しますが、習得するまでに時間がかかったり、効率的ではないやり方をしてしまったりするなど、デメリットも存在します。
「指導者の時間が拘束される」「研修時間を確保しなければならない」など、現場の負荷も発生しますが、中長期的に見ると社内の生産性向上が期待されます。
組織文化の浸透・価値観の共有
企業のカルチャーや価値観は、従業員のモチベーションや働きやすさにも影響を与えます。自社の方針を理解していれば、業務内において「何を優先すべきか」というのがわかります。自社のミッションを理解した上で業務に取り組むことができるので、仕事に対する意欲も向上する可能性が高まります。
また、新入社員は企業のカルチャーにマッチしないと感じてしまうと、早期離職を引き起こす原因にもなり得ます。
自社の考えを浸透させるには、一つの方法として社員教育が挙げられます。感覚的にカルチャーをつかむだけではなく、きちんと体系的に学ぶことにより、組織の方針がより浸透しやすくなります。
専門知識の更新
従業員が一度習得したノウハウであっても、技術の発展やシステムのアップデートなどにより、必要に応じて知識を更新していく必要があります。
最新の知識を身につける機会として、社員教育が有効です。社員教育で常に最新の専門知識を得ることにより、企業の売上にもつながります。
また、新しいスキルや分野を学ぶ「リスキリング」が注目されていますが、別の領域を学んで専門分野の知見を広げるといったやり方も一つです。
社員教育の種類
社内の役割やポジションなどによって、必要なスキルや知識は異なります。ここでは、社員教育の種類について解説します。
新卒研修・新入社員研修
新卒採用を行っている企業の場合、内定から本配属までの間に研修を行うケースがほとんどでしょう。自社の事業や基本的な業界知識だけでなく、社会人にあたって必要となるビジネススキルやマナーを身につけることも研修を行う目的の一つです。
また、新卒社員だけでなく、中途採用によって入社した社員も事業や業務内容に関する研修やレクチャーが必要になります。
若手・中堅社員向け研修
スキルやキャリアアップを目的に、若手や中堅社員の研修や育成プログラムを行うケースがあります。
思考スキルとして、クリティカルシンキングやロジカルシンキングの手法を学んだり、情報収集やデータ分析の方法を身につけたりするなど、企業や社員によって行う教育内容はさまざまです。
リーダー向け研修
部下を持つ主任や係長など、上司として必要なスキルを身につけるリーダー研修も必要になります。指導方法をはじめ、チームビルディングに関する知識やノウハウなどを学びます。
管理職・経営陣向け研修
さらに課長や部長、経営陣においても研修を行い、マネジメントやコンプライアンスに関する知識の習得が求められます。昨今、パワーハラスメントやセクシャルハラスメントなどの問題が重要視されており、ハラスメントに関する意識なども身につけていかねばなりません。
オンライン研修の特徴
社員教育のアプローチ方法には、さまざまな手段があります。対面研修やOJTだけでなく、昨今はeラーニングや動画研修など、オンライン上で行うケースが増えています。
eラーニングとは、オンライン上で学習機会を提供する方法です。具体的に言えば、パソコンやタブレット、スマートフォンなどの端末から、インターネットを利用して学ぶ学習形態のことです。
対して動画研修は、動画教材を通して従業員に学んでもらう方法です。事前に撮影した研修を配信したり、マニュアルを動画化したりするなど、コンテンツの形式や内容はさまざまです。eラーニングツールを導入し、動画教材を配信する企業もあります。
オンライン研修を行うメリット・デメリットを紹介します。
メリット
・場所や時間が制限されない
従業員は、好きなタイミングで受講できるのが大きなメリットです。リモートワークでオフィスにいなくても問題ありません。また、OJTと異なり、トレーナーがつきっきりで教えるわけではないので、現場の負担も軽減されます。
・教材にバリエーションを持たせられる
eラーニングや動画研修で配信できる内容は、さまざまです。テキストベースの学習教材だけでなく、クイズやアニメーションなど、楽しみながら学習できるようなコンテンツを配信することも可能です。
・視覚的に理解できる
動画の場合、映像を通して学習することが可能です。業務の流れや機械の操作方法といった、口頭では伝わりづらい内容でも、動画ならスムーズに理解できるのがメリットです。
・いつでも見返せる
研修後にも動画を見られる状態に設定しておけば、従業員は自由に内容を見返せるのも便利なポイントです。たとえば、業務の中でわからない点が発生したら、動画を見ながら取り組むといった活用方法も可能です。
また、一度視聴しただけでは理解できなかった点も、繰り返し視聴して習得することもできます。
・受講者の学習スタイルに合わせやすい
動画研修の場合、見たいシーンだけ視聴したり、倍速で再生したりする方法も可能です。特に繰り返し視聴する場合、必要な部分に絞って視聴できるため、効率的に学習しやすいといえます。また、音声だけ聞きながら学習するといった方法もできます。
・進捗管理できる
eラーニングの場合、管理者は社員の進捗状況を追うことができます。進捗が可視化できるため、必要に応じて本人にリマインドすることが可能です。
デメリット
・すぐに質問できない
わからないところがあっても、すぐにトレーナーや講師に質問できないのが大きなデメリットです。ディスカッションなどもしにくいため、基本的には受講者に向けた一方通行なコミュニケーションしか取れないと考えるべきでしょう。
・受講者同士のコミュニケーションが不足する
対面研修の場合、受講者である他の同僚とコミュニケーションを取れる機会があり、研修に対するモチベーションや社内のチームワーク向上にもつながります。
一方、オンラインの場合、あくまでも個人で進めるものです。そのため、社内の交流などは生まれにくいと言えます。
・モチベーションを保つ工夫が求められる
対面研修やOJTと比較すると、どうしても集中力が切れてしまうのがデメリットです。集中力が途切れないよう、コンテンツや企画などに工夫が求められます。
・制作にコストがかかる
動画研修を行うには、動画教材が必要になります。研修を録画したデータを使いたい場合、手元に素材がなければ撮影しなければなりません。自社でオリジナルのコンテンツを作る場合、動画編集スキルが求められます。外注する方法も一つですが、制作費がかかるため、制作できるコンテンツ数には限りがあるでしょう。
オンライン教育と相性が良い企業の特徴
「顔を合わせてコミュニケーションが取れる」など、対面で指導するメリットもあります。しかし、業務の負担が発生するため、eラーニングや動画など、オンラインで学べる方法を取り入れるのがおすすめです。
ここからは、オンライン教育と相性が良い企業の特徴について紹介します。
100名〜数千名以上の社員が在籍する
100名〜数千名以上の社員が在籍する大企業の場合、対面の研修は日程調整や場所の確保など、実施までにさまざまな調整が必要になります。
また、企業内での業務も多岐にわたるため、異動が決まった従業員が「異動先の業務について新たに勉強しなければならない」といった状況も珍しくないでしょう。
一方、オンラインなら、全国各地にいる従業員も自由に受講でき、必要なときに応じて学習できるようになります。
製造業やメーカーなど、技術的な業務がある
部品や製品の加工・組立を行う製造業など、実際に手を動かす作業が発生する場合も、オンライン教育と相性が良いでしょう。
口頭で説明するだけでは、時間が経つと忘れてしまったり、テキストのマニュアルでは伝わりづらかったりするなど、デメリットが存在します。
そこで動画マニュアルなどを活用し、オンラインで繰り返し学べる体制を作っておくと、業務の生産性向上が期待できます。
現在の社員教育における課題
社員教育を行っていたとしても、うまく機能していなかったり、成果が上がらなかったりするなど、課題を抱える企業も少なくないものです。昨今では、リモートワークやフレックス制度など、個人が自由に働き方を選べるケースも増えています。働きやすい環境である一方、社員教育のやり方が課題と言えるでしょう。
オンライン上の指導が難しい
オンライン学習プラットフォームを展開するユームテクノロジージャパン株式会社が実施した調査によると、リモートワークによる社員教育の課題が浮き彫りになっています。
人事担当者に「新入社員のOJTがオンラインになったことにより、対面の時よりも難しくなったと感じているか」という質問したところ、「非常にそう感じる」が44.1%、「ややそう感じる」が51.4%という結果に。
その理由として、「対面時より研修効果が出づらい」が67.9%、「オンラインだと現場感が伝えづらい」が45.3%、「学習者である新入社員が受動的になりがち」が44.3%というポイントが挙げられました。
対面と比較すると、担当者・受講者ともにやりにくさを感じるケースが多いようです。オンライン学習を取り入れることはメリットも多いですが、うまく実施するには工夫が求められます。
参照：人事担当者の約9割が、オンラインOJTは、対面の時よりも「新入社員の立ち上がりの遅れ」を実感
オンライン×オフラインをうまく使い分けた教育が重要
時間や場所を問わずに学習できるオンライン研修は、導入するメリットも多いものです。ただし、コミュニケーションにおける課題も存在するため、対面で行う教育もうまく取り入れ、オンラインとオフラインの両方をうまく使い分けるのがおすすめです。
また、対面で学んだ内容を後から見返す上でも、eラーニングや動画教材は有効です。最適な手法を考えながら、社員教育の成果を向上させるように工夫しましょう。
動画教材を社内で作るなら「 Video BRAIN 」がおすすめ
eラーニングや動画研修を導入したい一方、どのように配信する教材を作ったら良いのかわからないという方におすすめなのがビジネス動画編集クラウドの「 Video BRAIN 」です。
Video BRAINは、誰でも簡単に動画が制作できるツールです。動画制作から配信、コンテンツの管理、従業員の閲覧状況やToDoの進捗管理まで、一貫して行えるので、従業員のキャリア開発に最適です。
＜Video BRAINの特長＞
（1）パワポ感覚の操作性。短時間で簡単に動画を制作
3,500以上の動画テンプレートに加え、商用フリー素材を多数搭載。画像や動画、イラストなど、テキストや素材を入れ込むだけで動画が完成します。
（2）社内のナレッジを一元管理。必要な情報にもスムーズにアクセス可能
Video BRAINに搭載されたポータル機能を使えば、社内のナレッジを一カ所に集約可能。
優れた検索機能により、必要な情報にアクセスするのもスムーズです。
（3）豊富な共有方法を搭載。視聴分析で社内の活用状況を可視化
作成した内容を共有する際には、URLリンクを発行できるほか、学習期限を設定してタスク化することも可能。目的に応じて最適な共有方法を選択できるので、社内に情報を伝達したい場面から、研修教材を配信したい場面でも役立ちます。
さらに、Video BRAIN で制作したコンテンツを一元管理し、eラーニングとして各従業員の進捗状況や理解度がわかる「学習・分析機能」も搭載しています。
動画とeラーニングそれぞれのメリットを掛け合わせて、自社の社員教育を成功させましょう。
まとめ
社員教育には、さまざまな方法がありますが、自社に合った教育方法を取り入れ、適切に実施することが肝心です。社員教育の目的をふまえ、どのような方法が自社にとって有益なのか、改めて見直すようにしましょう。
また、リモート化が進んだ現在、オンラインで実施できるeラーニングや動画研修は欠かせなくなってきています。受講者が飽きないよう、コンテンツに工夫が求められますが、その分、活用するメリットは大きいです。
本記事を参考に、自社の教育課題を洗い出し、社員教育を通じて企業の成長へとつなげましょう。
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