SNS広告の効果比較！成功事例を交えて徹底解説

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スマートフォンの普及によりSNSの会員数は飛躍的に増加し、TwitterやInstagramなどの主要SNSは膨大な数のユーザーを抱えています。ユーザーが広告を目にする機会も自然と多くなるため、SNSに広告を掲載することは自社の製品をアピールするのに非常に有効な手段といえるでしょう。

とはいえ、SNSを使ったマーケティングをどのように進めていけばいいのか分からないという方も多いはずです。

そこで今回は、SNS広告の効果やSNS別に有効なターゲットについて、成功事例を交えて詳しく解説します。

　

SNS広告の有用性について

SNSは日本国内だけでも膨大な数のユーザーを抱えています。ソーシャルメディアサービス事業などを手掛ける株式会社ガイアックスが公表した資料によれば、主要なSNSの国内の月間アクティブアカウント数は次のようになっています。
　

  • Twitter：4,500万人（2017年12月）
  • Facebook：2,600万人（2019年4月）
  • Instagram：3,300万人（2019年3月）
  • YouTube：6,200万人以上（2018年12月）
    　

2020年1月時点の日本の総人口は約1億2500万人なので、最も少ないFacebookで少なくとも日本国民の5人に1人、最も多いYouTubeでは単純計算で2人に1人程度はSNSを利用していることになります。

また、株式会社電通が公表している「日本の広告費」によると、インターネット広告の費用は2019年に初めてテレビメディアを上回っています。このことからも、インターネットメディアの広告価値はますます上昇していることが伺えます。

数千万人規模の会員数を誇るSNSで的確なターゲットを定めた広告を配信すれば、自社の製品の認知度やブランドイメージの向上に非常に大きな効果をもたらすことは、これらのデータからも容易に想像できます。

参照：2020年5月更新！ 12のソーシャルメディア最新動向データまとめ
参照：人口推計（令和2年（2020年）1月確定値，令和2年（2020年）6月概算値）　（2020年6月22日公表）
参照：2019年 日本の広告費｜媒体別広告費

　

　

SNS広告における3つの成功事例

実際にSNS広告が効果的に作用した具体的な事例を3つ紹介します。

　

１）店舗販売からオンラインショップへ販売経路の転換に成功（Kid Spark Education：玩具メーカー）

アメリカの玩具メーカーKid Spark Education（旧：Rokenbok）社は、玩具店の店舗数の減少から事業縮小の危機を迎えていました。そこで、状況を打破する手段として2006年にYouTubeに自社チャンネルを作り、子どもたちと家族をターゲットにした商品紹介動画や、玩具を使ったアニメーション動画、知育動画などを完全自社作成にて公開し始めました。

当初、Kid Spark Educationは玩具店と口コミを通じた販売が100%で、インターネット販売は一切行っていませんでしが、動画の投稿を重ねると同時に自社のeコマースサイトを立ち上げると多くの新規ユーザーがYouTubeから自社サイトへと訪問するようになり、業績が回復。今や完全オンライン販売事業へと転換し成功を収めています。

参照：50％ of Rekenbok’s customers are generated from YouTube

　

２）21ポイントの認知度アップと6倍のリーチを達成（Kayla Itsines：フィットネスブランド）

「Sweat」というフィットネスアプリの認知度向上に貢献した事例です。アプリのメインターゲットである18～42歳の女性にリーチを獲得する方法としてSNS広告が選ばれ、FacebookとInstagramにてCMを展開しました。

CMでは、屋内、屋外のさまざまな場所でフィットネスを行う女性を映し、「WORKOUT ANYTIME ANYWHERE（いつでもどこでもワークアウト）」のキャッチフレーズで、どんなシチュエーションでもフィットネスを行えることをアピールしています。そこから幅広い年代の女性が登場し、ターゲット層に「自分でもSweatを使えば鍛えることができるかもしれない」という関心を抱かせ、アプリのインストールを促すという流れです。

このCMの成果は大きく、ターゲット層に対して640万人のリーチを獲得。アプリはもちろん、ブランド自体の認知度向上にも大きく貢献しました。

参照：映像、音、モバイル化 | Instagram for Business

　

３）獲得会員数10倍以上を達成（TOLOT：フォトブックサービス）

TOLOTは、Facebookの広告を活用することにより、数ヶ月の間、毎月10万人ずつ新規会員が増え続けるという、非常にハイペースな会員の獲得に成功しました。

同社は「500円のフォトブック」という価格の安さが魅力ですが、商品の低価格性と広告の費用対効果が見合わず、効果的なマーケティング施策を見定めかねていました。そこで着目したのが、広告の出稿価格が安価なFacebookです。

元々スマートフォンアプリを通じたユーザーが全体の90%を占めていることもあり、SNSとは親和性が高く、リスティング広告と同程度の費用対効果で10倍の獲得会員数を達成しました。

参照：Facebook広告で売上倍増／リスティングと同等のCPAで獲得会員数10倍超【第6弾：TOLOT】

　

【主要なSNS別】設定しやすいターゲットと適した目的を紹介


各SNSはそれぞれに支持するユーザー層が異なるため、想定するターゲットによって出稿すべきSNSも変わってきます。ここでは、SNSごとに設定すべきターゲットや目的を考えてみます。

１）Twitter

国内に4,500万人の月間アクティブユーザーを有しており、拡散力の高さが際立つSNSです。10代の若年層から40代まで幅広く利用されています。リツイートによる広範囲の拡散を狙うなら、男女を問わず幅広い年代に受け入れられるコンテンツのキャンペーン情報などを配信するのがおすすめです。

　

２）Facebook

氏名や年齢をはじめとした個人情報を細かく登録するSNSであるという性質から、ターゲットを詳細に定義することができます。自社の製品やサービスと関連性が高いターゲット層を明確に設定し、ピンポイントで広告を配信することに適しています。

　

３）Instagram

国内の月間アクティブユーザー数およそ3,300万人を抱える人気のSNSですが、中でも10～20代女性が多いという特徴があります。そのため、メイクやダイエットなどの女性が関心を持ちやすい広告の配信に向いています。

参照：Twitter Japan
参照：Instagramの国内月間アクティブアカウント数が3300万を突破
参照：2020年5月更新！ 12のソーシャルメディア最新動向データまとめ

　

SNS広告の効果を最大化するためにはPDCAが重要

ここまで、SNS広告の効果やSNS別に有効なターゲットについて、成功事例を交えて解説してきました。

ターゲットを適切に設定したSNS広告は、これまでアプローチできなかった層に対して自社製品の魅力を広く伝えることができます。ただし、認知度の向上やリーチの獲得などの具体的な成果を挙げるためには、常にプロモーションの動向を監視し、定期的にPDCAサイクルを回すことが重要です。

成功事例で紹介したKid Spark Education社も、最初の数年間は動画広告の効果を上手く引き出すことができなかったといいます。しかし、子どもや家族をターゲットに設定して動画やキャンペーンの検索ワードに工夫を重ねることで、徐々に認知度を高めることに成功したのです。

目標どおりの成果を達成できているか、できていないのであれば何が問題なのかを検討し、改善策を立てて実行することにより、SNS広告は初めて効果を発揮します。まずは自社の商品やサービスの特徴や支持層をしっかりと把握し、どのSNSが最もフィットするかをしっかりリサーチするところから施策を練りましょう。

また、Kid Spark Education社やKayla Itsines社の成功事例にも見られるように、短い時間で多くの情報を詰め込むことができる動画は、SNS広告においては特に訴求効果が高くおすすめです。

　

　

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