新卒採用を成功させるマッチングサービス6選!

新卒採用において、企業と学生をつなぐマッチングサービスが注目されています。“就活ルール”が廃止され、これからますます新卒採用が長期化していきます。

早い段階から学生にアプローチできるのはメリットがある一方、人事担当者の負担も増えるといえます。また、他社も早い段階から新卒採用に力を入れることから、良い人材を確保するには対策が求められるでしょう。そんな状況下で役に立つのがマッチングサービスです。

本記事では、近年注目を集めるおすすめの「採用マッチングサービス」を厳選してご紹介します。新しい採用チャネル・手法を探している方は、ぜひ参考にしてみてください。

採用マッチングサービスを利用するメリット

まずは、採用マッチングサービスを利用するメリットについて詳しく解説します。

人的コストを軽減できる

採用活動は、企業や人事担当にとっても軽いものではありません。母集団の形成をする場合、例えば合同説明会や学内セミナーを実施するなど、多くの作業が発生します。

しかし採用マッチングサービスを利用すれば、今までかかっていた人的コストをサービス提供側に委託できるため、企業側の負担を減らすことにつながります。

成功報酬型の場合、リスクが低い

多くの採用マッチングサービスでは「成功報酬型」の料金体系をとっています。その場合、内定承諾されて正式にマッチすると料金が発生します。つまり、サービスを利用して学生を採用できなかった際、費用はかかりません。

「なかなか採用まで至らない」といった悩みを抱えている企業にとっては、成功報酬型の料金設定は大きなメリットになるでしょう。

母集団形成がしやすい

採用活動をするうえで重要な要素は「きちんと母集団を形成できるかどうか」という部分です。とはいえ採用プロセスのなかで一番苦労するポイントでもあるため「なかなかうまく母集団形成ができない……」と頭を抱えてしまっている企業もいます。

そんな応募者の「数」を集めなければならない課題も、採用マッチングサービスを利用すれば早期に解決する傾向にあります。

新卒採用のマッチングサービス6選

メリットの大きい採用マッチングサービスにも、数多くの種類があるため「どのサービスが自社に合うのかわからない」という企業の人事担当者も多いのではないでしょうか。

ここからは、新しい採用手法やチャネルを探している企業向けに、代表的な採用マッチングサービスを紹介します。

kimete match

参考:https://business.kimete.jp/

株式会社武蔵野が運営する「kimete match」は、自社の価値観と合う学生とマッチングできる採用プラットフォームです。「kimete match」では、中小企業向けに特化しているのが特徴です。

学歴や能力だけでなく、人間性などを重視するために、運営側が面談した学生のみが登録されています。専任のコンサルタントがチェック・分析した独自データにより、自社に合った人材とマッチングできます。

より自社の価値観に合う人材を選べるため、気になった学生には直接スカウトを送りアプローチすることもできます。

料金プラン・サイトの閲覧は無料で利用可能・契約段階で費用が発生する(金額は要問い合わせ)
URLhttps://business.kimete.jp/match/

OfferBox

参照:https://offerbox.jp/

株式会社i-plugが提供している「OfferBox(オファーボックス)」は、いわゆる「オファー型」の採用マッチングサービスです。38万9,000人(2022年7月現在)の学生が登録しており、現在は1万1,449社以上の企業が活用しています。

企業がオファーを検討する段階で、学生に通知される機能があるのが特徴です。学生の意思を確認してからオファーを送れるので、より確度が高いといえます。オファー送信数の上限がありますが、厳選して送れるため、学生のオファー開封率は87%と高確率です。

料金プラン「早期型」プランの場合:利用料(「金額は要問い合わせ)+成功報酬:38万円/名
URLhttps://offerbox.jp/

JOBRASS新卒

参照:https://jobrass.com/gakusei/SCST00101

株式会社アイデムが運営する「JOBRASS新卒」は、プロフィールを登録した学生にオファーを送れるサービスです。大学1~2年生にもオファーを送れるのが大きな特徴です。

優秀な学生には、多くの企業からアプローチがあります。そこで、早期のうちから学生とコミュニケーションをとっておくのが重要です。また、JOBRASS新卒では、画像や動画などポートフォリオの登録が可能なので、様々な角度から学生を知ることができるでしょう。

導入した場合、初期費用に加えて月額5万円〜の費用がかかるようです。内定承諾後に手数料が発生する「成功報酬型」のかたちをとっています。

料金プラン新卒紹介手数料/文系:90万、理系:100万
URLhttps://jobrass.com/gakusei/SCST00101

グーカ

参照:https://gooca.works/

株式会社リブリッジが提供している「グーカ」は、募集効果を高める情報発信型の採用マッチングサービスです。新卒・中途採用だけでなく、アルバイトやパート、派遣社員までさまざまな求人を扱っています。

「グーカ」は“感性で会社を探す”を掲げており、求職者の感性にマッチした企業を探せる仕組みになっています。「feel検索」機能により、社風や職場の雰囲気などから自分の感性と合う企業を見つけることができます。

会社のカルチャーにマッチしているかどうかは、企業にとってもメリットが大きなポイントです。会社に合った人材ならば、早期離職を防止できて入社後に活躍する可能性も高まります。

料金プラン・ツール利用料のみ/3万円~3.5万円/月・無料で使えるトライアルプランもアリ
URLhttps://gooca.works/

Wantedly

参照:https://www.wantedly.com/about/list

ウォンテッドリー株式会社が運営している「Wantedly」は、条件や知名度、採用予算に左右されないことを切り口にしたマッチングサービスです。従来の給与などの条件が記載できないため、社風などに共感した場合にのみマッチングする仕組みとなっています。そのため、有名企業でなくても社風で判断されることが多い傾向です。

IT企業の活用が多く、ITに興味を持った人材が登録している傾向にあります。また、気になる人材には直接アプローチができる「ダイレクトスカウト機能」も実装されています。

料金プラン・ライトプラン:3.5万円/月~・ベーシックプラン:11万円/月~・プレミアムプラン:14万円/月~
URLhttps://www.wantedly.com/

TRUNK

参照:https://trunk.company/enterprise.html

TRUNK株式会社が運営している「TRUNK」は、基礎や実践のスキルを学んでいる学生にアプローチできるエンジニア向け採用マッチングサービスです。

TRUNKでは学生向けにクリエイター職・ビジネス職向けの実務経験が積める場を無料で提供しています。そのため、学ぶ姿勢や学習意欲が高い学生に対してアプローチできます。

学生のトレーニング履歴やポートフォリオも確認できるため、より自社のニーズに合った人材に対してアプローチできるのも特徴です。

料金プラン月額定額制
URLhttps://trunk.company/

採用マッチングサービスの選び方

さまざまなマッチングサービスの特徴をふまえ、自社に合ったものを選ぶ必要があります。ミスマッチなサービスを選択してしまうと、成果が得られない恐れがあります。
そこで、自社にあった採用マッチングサービスの選び方を紹介していきます。

採用したいターゲットが利用しているのか

マッチングサービスによって、ユーザーの属性やタイプはさまざまです。「ITに興味がある」など自社の事業に関心がありそうな学生にアプローチしたり、また「臨機応変に行動できる学生がほしい」と細かなニーズに絞ったりするなど、自社が採用したいターゲットが利用しているかどうかが重要です。

料金体系はマッチしているか

サービスによって料金体系は異なります。月額固定制の場合もあれば、成果報酬型のサービスもあります。また、基本料にプラスしてオプションが発生するようなかたちもあり、きちんと料金体系を精査しなければなりません。

成果報酬型では、1名の採用にかかる費用は高いものの、その分じっくりとアプローチできるため、少人数の採用に向いています。一方、月額固定ならば、何名採用しても掲載料金は同じなので、大人数を採用する場合に最適です。

サービス内容に柔軟性があるか

利用している中で「スカウトメールの送信数を増やしたい」「ターゲットを変更したい」など、希望が変わってくる場合も少なくありません。利用しているサービスが変更に対応できるのかどうかも肝心です。

まとめ

これから採用活動を進める上で、従来と同じやり方でスムーズにいくとは限りません。採用市場の変化や自社の課題にあわせて対応していく必要があります。

採用マッチングサービスを利用すれば、以下のような課題解決に役立ちます。

・採用担当者の負担を減らしたい
・早い段階から優秀な学生にアプローチしたい
・採用後の定着率を上げたい

自社に合った採用マッチングサービスを利用すれば、効率よく人材を獲得できます。現在の課題や予算をふまえ、必要なサービスを検討しましょう。


 

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