新卒採用において人材獲得が難しくなっている現在、採用コストは増加傾向にあります。「自社の新卒採用コストが適正なのか分からない」「採用コストをおさえつつ、優秀な新卒を獲得するにはどうしたら良いのだろうか」という悩みを抱えている担当者もいるのではないでしょうか。
この記事では、新卒採用にかかるコストの削減方法をご紹介します。採用単価の相場をふまえ、自社に合ったコストの下げ方がわかります。
目次
採用コストとは
採用コストは、企業が人材を新たに雇用する際に発生する費用を指します。新卒に限らず、中途やパート・アルバイト採用を行うときにもコストは発生します。たとえば、求人サイトの掲載費や入社後の研修費など、採用に関わる費用は全て採用コストとして扱うのが一般的です。
採用コストの算出方法
人材ひとりにかかる採用単価は、「採用コスト総額÷採用人数」の計算で算出できます。また「求人広告費÷採用人数」の式にすれば、求人媒体にかかったコストが分かります。
たとえば、求人サイトの登録料が100万円で説明会の会場費が50万円という条件で5名採用できた場合は「(100+50)÷5」で計算できるので、1名あたりにかかったコストは30万円です。同じ条件で4人しか採用できなかった場合は37万5,000円となり、1人あたりのコスト単価は上昇します。
採用コストは2種類の費用がある
ひとくちに「採用コスト」と言っても、「内部コスト」と「外部コスト」の2種類に分けられます。採用コストを把握するには、それぞれのコストの内訳を知っておくことも肝心です。
内部コスト
内部コストは、社内の採用業務にかかる費用のことです。採用活動を行うには、採用担当者の人件費がかかります。打ち合わせやイベント対応、コミュニケーションコストなどが該当します。
そのほか、内部コストには以下の費用が挙げられます。
・応募者の交通費
・内定者の研修にかかる費用
・内定者の引っ越し費用
また、最近ではリファラル採用を行う企業が増えています。リファラル採用とは、企業が自社の社員に人材を紹介してもらう採用手法のことです。リファラルを通して人材を採用できた場合、紹介者の社員に対してインセンティブを支払うケースも少なくありません。その場合、リファラル採用のインセンティブも内部コストに含まれます。
外部コスト
広告費や説明会の会場費など、社外に支払う費用は外部コストとして扱います。広告費などは高額になりやすいため、内部コストよりも大きくなるのが一般的です。また、必要な費用は景気や採用方針にも左右されるため、毎年変動します。
そのほか、代表的な外部コストに以下があります。
・採用パンフレットなどの制作費
・採用サイトや採用動画などの制作費
・採用代行サービスの委託費、成果報酬
新卒採用コストの相場
では、新卒を採用するのにかかるコストはどの程度が相場なのでしょうか。リクルートの調査結果から、コストの相場を紹介します。
新卒1名あたりの採用単価
新卒を1人採用するのにかかる採用単価は、近年では平均50万円程度が相場です。採用コストの総額は年々下降傾向にありますが、一定の採用単価がかかっています。企業間で優秀な学生を採用するための動きが活発化し、コストが上がっているのも原因の一つとして考えられるでしょう。
【年度別新卒採用費の平均】
年度 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 |
採用コスト総額 | 692万6,000円 | 575万4,000円 | 556万円 | 499万4,000円 | 493万4,000円 |
採用コスト単価 | 55万5,000円 | 45万5,000円 | 45万9,000円 | 46万1,000円 | 53万4,000円 |
従業員規模別・平均採用費
採用コストは景気だけでなく、企業によっても大きく異なります。たとえば、一般的に大企業ほど就活生の応募が集まりやすく、その分、採用コストをおさえることができます。従業員300人未満の中小企業と5,000以上の大企業では、1名あたりのコストに5万円ほどの差が生まれています。
【従業員規模別新卒採用費の平均(2019年度)】
従業員規模 | 300人未満 | 300人~999人 | 1,000人~4,999人 | 5,000人以上 |
採用コスト単価 | 65万2,000円 | 80万2,000円 | 72万9,000円 | 59万9,000円 |
業種別:平均採用費
業種別でみると、製造業と非製造業では平均採用費に差が見られます。製造業の方が1人あたりの採用費が5万円ほど高いようです。そのほか、上場・非上場によってもわずかながら差があり、企業の条件によって必要なコストが異なることが分かります。
【業種・株式扱い別新卒採用費の平均】
全体平均 | 製造業 | 非製造業 | 上場 | 非上場 |
53万4,000円 | 56万6,000円 | 51万6,000円 | 54万3,000円 | 53万2,000円 |
参考:リクルート 就職白書2019
https://data.recruitcareer.co.jp/wp-content/uploads/2019/05/hakusyo2019_01-56_0507up.pdf
採用コストをおさえる7つのポイント
採用を成功させるには、一定の費用が発生します。しかし、コストをかけたからといって、新卒採用が成功するとは限りません。採用コストをおさえながら、良い人材を確保することが重要です。
ここからは、採用コストを軽減させる方法をご紹介します。
ミスマッチを防止する
就活生と企業のミスマッチを防止することで、コストをおさえられます。たとえば、入社後にギャップを感じてしまって早期離職が起こる場合があります。
採用サイトを充実させたり、事前に企業の理念や社風をしっかりと伝えるなど、ミスマッチ防止するように工夫しましょう。
インターンシップを活用する
ミスマッチによる早期離職を防ぐには、インターンシップを導入して実際に仕事や職場の雰囲気を体験してもらうのが有効です。自社をよく知ってもらう機会を設けることでPR効果も期待でき、潜在層にもアピールできます。
内定者への補助を充実させる
内定者が辞退を防ぐことも、採用活動における大きな課題のひとつです。早期離職と同様にこれまでかけたコストが無駄になってしまうので、実際に入社するまでしっかりとフォローしましょう。不安を払しょくするためにメールなどで綿密にコミュニケーションを取るといった方法があります。
コストパフォーマンスの高い採用方法を取り入れる
コストパフォーマンスが高い採用手法に切り替えることで費用削減を図る方法です。通常の募集では広告費などが発生して財政を圧迫しますが、紹介制度のリファラル採用や、企業から個人へピンポイントでアプローチするダイレクトリクルーティングならコストを抑えられます。早期離職や内定辞退が発生しにくいのもメリットです。
採用代行サービスを利用する
求職者を集めるのにコストがかかっている場合は、採用代行を利用するのも有効です。中小企業は母集団の形成が大きな課題になりますが、ノウハウがなければ人集めはうまくいきません。人材サービスのプロに任せれば効率的に自社をアピールしてくれるので、無為にコストを投入するよりも安定した効果を得られます。
ただし、採用のノウハウが得られない、内定者との関係性を築きにくいといったデメリットもある点には注意が必要です。
内部コストを適正化する
業務効率を改善して、内部コストの大部分を占める人件費を抑える方法です。業務をマニュアル化して非効率な部分を改善するといった方法で作業効率を改善すれば、人件費の削減になります。効率のよいPDCAのサイクルを確立できれば、業務管理の手間を減らすことにもつながるでしょう。
求人広告を見直す
求人広告を最大限活用できているかチェックすることも大切です。広告を掲載している媒体そのものがターゲット層と合致しているか、掲載する時期は適切か、などを見直しましょう。応募者の母数が少ない場合は、利用している媒体の担当者と連絡を取って対策を相談するのも効果的です。
まとめ
新卒採用は売り手市場が続いており、企業側は良い人材を確保するのが難しい状況が続いています。その中で採用を成功させるには、一定のコストがかかってしまうかもしれません。しかし、工夫次第で採用コストを削減することができます。
自社の採用コストや採用単価をチェックし、どこを見直せるのか洗い出しましょう。
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