SNSを使った採用活動を行う企業が増えています。
「これまでとは別の採用手法を取り入れたい」「採用にSNSを活用したいが、方法がわからない」という人事担当者もいるのではないでしょうか。SNSが身近な存在になった現在、ソーシャルリクルーティングは重要な採用手法になっています。
そこでこの記事では、SNSで採用活動を行うメリットをふまえ、ソーシャルリクルーティングのポイントをご紹介します。企業がどのようにSNSを運用しているのか分かり、マーケティング戦略に生かせるでしょう。
目次
ソーシャルリクルーティングが増えた背景
インターネットが一般に普及してから時が経ち、物心ついたころからインターネットが身近にあった世代が社会に進出したことによって採用活動は変化を見せています。TwitterやInstagramといったSNSで情報収集することに慣れている彼らに訴求するために、ソーシャルリクルーティングを取り入れる企業が多く見られるようになりました。
SNSには従来のインターネットツールとは異なるさまざまな利点があり、企業のSNS利用率は年々向上しています。これからの採用活動において、SNS導入は必須になっていくでしょう。
採用でSNSを活用する4つのメリット
SNSには従来のマスメディアとは違った特徴があり、うまく活用すれば大きな訴求力を発揮します。
拡散力が高い
SNSのメリットとして、ユーザー間で情報共有が盛んに行われており、拡散力が高いことが挙げられます。従来の媒体では求人を目にした人にしか情報を届けられませんでしたが、SNSでは広い範囲に情報が拡散されるため直接サーチしていない層にも情報を発信可能です。求職者同士のシェアによって、より多くの人の関心を集められます。
低コストで運用できる
求人情報サイトなどに募集を掲載するには費用がかかりますが、SNSは基本的に無料で利用できます。SNSの扱い方を知っている担当者を用意できれば、費用を掛けずに手軽に運用可能です。採用活動にコストを割けない企業でも導入しやすいのは大きなメリットと言えるでしょう。
採用ブランディングにつなげやすい
求人情報サイトに掲載できる情報は限られているため、募集条件や給与体系といった必須項目に偏りがちです。SNSは掲載情報の制限がないので、職場の雰囲気や従業員の生の声なども存分に発信できます。投稿回数の制限もないため、日常的に企業の特色を伝えてイメージを浸透させるのに最適です。
幅広い層にアプローチできる
ユーザー間のシェアによって他のフォロワーに認知が広がるため、従来の採用手法では訴求できない層にもアプローチできます。その時点では応募の検討に入っていない潜在層にもアプローチ可能なため、幅広い人材を募るのに大きな効果を発揮するでしょう。求職活動を行っていない人も将来的に応募してくれる可能性が出てきます。
採用でSNSを活用する際の3つの注意点
SNSの運用にはメリットだけではなくデメリットもあるので注意が必要です。注意が必要なポイントも把握して効果的に運用しましょう。
手間がかかる
SNSは1度投稿して終わりというわけではありません。コンスタントに情報を発信しなければ効果は実感できないので、担当者の負担になる場合があります。SNSは新しい投稿から順に表示されるため、古い投稿は人目につきません。ユーザーの関心を集めるには、頻繁に投稿する必要があります。
コンテンツに魅力がなければ効果が薄い
コンスタントに投稿したとしても、発信するコンテンツに魅力がなければ納得のいく効果は得られないでしょう。ユーザーの関心を惹く情報を発信しなければ注目されないため、魅力的と思わせるような自社コンテンツの強化が必要です。まずはフォロワー数を増やして拡散力の増加を目指しましょう。
<h3>炎上するリスクがある</h3>
情報発信の方法を間違えると、炎上するリスクがあります。誤解を招くような表現をした場合や非常識な内容を発信すると、非難や批判が殺到して収拾が付かなくなる危険性があるので、担当者には高度なネットリテラシーが必要です。炎上してしまった場合、企業の看板に傷が付き社会的な信用を失うこともあるので、慎重な運用が求められます。
代表的なSNSの特徴と活用事例
SNSにはそれぞれ特色があり、媒体に適した運用が必要です。ユーザーの年齢層や機能をふまえて活用していかなければなりません。
代表的なSNSとその活用事例について紹介します。
１．Twitter
Twitterは若年層を中心に広く普及しており、拡散力が強く話題性が高いメリットがあります。その分炎上リスクが高いことには注意が必要ですが、自社のホームページや採用サイトに誘導するのに向いています。
活用事例（1）DeNA
活用事例（2）テレビ東京
２．Instagram
アクティブユーザー数が多く、動画や写真の投稿機能が充実しているのがメリットです。ブランディング力が高く、採用以外の用途で運用するのにも適しています。ユーザーの年齢層は20代が中心です。
活用事例（1）三井住友カード
三井住友カード株式会社 (新卒採用アカウント) 公式アカウント
活用事例（2）アダストリア
３．LINE
LINEは主にテキストでのチャットツールとして普及しており、公式アカウントを作成することでユーザーと双方向のコミュニケーションを取れるのが強みです。気軽に返信できるため、メールなどよりも返信率が高いこともメリットに挙げられます。
活用事例（1）日本生命
活用事例（2）LINE
４．Facebook
Facebookは実名登録制のため、精度が高いターゲッティングを行えるのが特徴です。登録情報の信頼性が高いので、応募者のプロフィールや人柄を良く知れるのも魅力と言えるでしょう。ユーザーの年齢層が高めなので、新卒よりも中途採用向きです。
活用事例（1）ソフトバンク
ソフトバンク 新卒採用/SoftBank recruit 公式アカウント
活用事例（2）Amazon
５．YouTube
YouTubeは正確にはSNSではありませんが、動画の発信源としてさまざまな企業が利用しているプラットフォームです。ユーザーが多いことや無料で利用できることから数多くの企業動画が投稿されています。長時間の動画も投稿できるので、SNSのページにYouTubeの動画やURLリンクを埋め込むといった方法でも活用されています。
活用事例（1）ソニーミュージックグループ
活用事例（2）吉本興業グループ
６．TikTok
TikTokは、ショートムービーに特化したSNSです。YouTubeと比較して、すきま時間に気軽に視聴できるのが特徴です。採用に活用する場合、自社の雰囲気が伝わるようなライトな動画を流しているケースが多いでしょう。
活用事例（1）三和交通
活用事例（2）大京警備保障
DaikyoSecurityCompany/大京警備保障 公式アカウント
採用にSNSを導入するための3つのステップ
SNSを採用に取り入れるには、いくつかの準備段階が必要です。ここでは、採用にSNSを導入するための準備を3つのステップに分けて紹介します。
SNSの選定
どのSNSを使うのかプラットフォームの選定をします。ターゲット層や目的に合わせて媒体を探しましょう。拡散力、ターゲッティング制度、動画投稿機能などから何を重視するのか優先順位を決めて、求める人材の人物像を意識して決めることが大事です。
掲載するコンテンツの作成
どのようなコンテンツを掲載するのか検討します。SNSを導入しても、関心を持ってもらえるかはコンテンツの質次第です。いかに自社の特徴や魅力を伝えるかは成果を出すにあたって重要なポイントになります。企業理念や従業員のインタビューなど、企業の日柄が伝わるような内容を充実させましょう。
運用ルールの取り決め
SNSは継続的に運用しなければ効果が薄いため、定期的にコンテンツを更新するための担当者を決める必要があります。SNS担当者はユーザーとやり取りを行うこともあるため、ネットリテラシーとコミュニケーション能力が高い人員を選びましょう。自社への理解度が高く、マーケティング戦略に強いことも条件になります。
SNSの活用方法
SNSで求人応募者を募るには、大きく分けて3種類の方法があります。それぞれの方法を確認しましょう。
情報発信の手段にする
自社がどのような企業でどのような理念を持って活動しているのかを知ってもらうための情報発信ツールとして活用する方法です。普段の職場の様子や従業員の声を届けて親しみを感じてもらい、雰囲気を知ってもらうことでミスマッチの防止にも役立ちます。自社の採用ページに誘導するといった使い方も可能です。
採用専用アカウントとして運用する
普段情報発信している公式アカウントとは別に採用専用のアカウントを用意するのも効果的です。採用専用アカウントで求職者が求める情報にしぼって発信すれば、ユーザーとのコミュニケーションが取りやすい環境を作りだせます。企業説明会などの情報が他のコンテンツで埋もれにくくなるのもメリットです。
他のSNSと連携する
他のSNSアプリと連携して採用活動をスムーズにする方法もあります。例えばFacebookと「Wantedly」という求人アプリを連携させれば、Wantedlyでアカウントを作成する必要がなくシームレスに募集に応募できるようになります。
Twitterでは長尺や容量の大きい動画は投稿できませんが、YouTubeと組み合わせればどのような動画も採用活動に組み込むことが可能です。
まとめ
人材の取り合いが起こっている昨今では、いかに求職者の関心を集めるかが採用活動の焦点となります。人材確保が決まったパイの取り合いである以上、他社と採用マーケティングで差を付けなければ希望の人材は確保できません。
積極的にSNSを活用しながら、自社の魅力を発信していきましょう。
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