従業員のエンゲージメントを向上させるために、どのような施策が有効なのかと悩む人事担当者も多いのではないでしょうか。組織力の強化や従業員の離職防止など、さまざまな観点からエンゲージメントは重要視されています。
さらに昨今では、企業に対して人的資本経営が求められる動きが強まっていますが、その上でも、エンゲージメントを高める必要があります。
本記事では、人的資本経営を高めるエンゲージメントの向上施策を解説します。
目次
エンゲージメントとは
ビジネスにおける「エンゲージメント（engagement）」とは、「職場（企業・団体）と従業員の関係性」や「自社と顧客との関係性」を表す際に用いられます。たとえば、従業員の場合、会社に対する従業員の愛着心や思い入れなどを指します。
元々は「約束」「契約」などの意味を持つ英単語です。つまり、使用シーンによって意味合いは異なりますが、「深いつながりをもった関係性」を示す言葉だといえます。
従業員エンゲージメントとは
従業員エンゲージメントとは、従業員が企業に対して強い関心・熱意を持ち、自らの力で業務に取り組む姿勢を指します。つまり、単なる仕事の遂行だけではなく、企業や組織の目的・ビジョンに共感し、自発的にその実現に向けて行動することを意味します。
従業員エンゲージメントは、従業員が業務に対して積極的に取り組むことで、生産性や業績の向上につながるとされています。また、積極的に従業員がアイデアや意見を出し合うことで、組織のパワーや問題解決能力を高められます。
従業員エンゲージメントを高めるには、会社側の努力も必要です。最近では、従業員エンゲージメントとは、従業員個人と組織が対等であり、互いの成長に貢献しあう関係だと定義されている場合もあります。あくまでも、どちらか一方に負担が発生するものではありません。
企業側は、従業員のニーズや要望を理解し、働く環境を整備することが重要です。
＜従業員エンゲージメントを向上させる例＞
・従業員の能力やスキルを活かせるように仕事の配分を見直す
・適切な報酬を支払う
・キャリアアップ制度やプログラムを導入する
・社内のコミュニケーションを改善させる
従業員が自分自身の成長や実績につながる業務に取り組むと、モチベーションやエンゲージメントが高まることが期待されます。
エンゲージメントの測定方法
自社に対する愛着や思い入れなどは、目に見えるものではありません。
しかし、組織としてエンゲージメントの向上を目指すには、きちんと可視化できる状態を作る必要があります。数値化することによって、自社の状況を確認し、分析できるようになります。そこで、エンゲージメント指標を測定するようにしましょう。
エンゲージメント指標とは
エンゲージメント指標（指数）とは、企業と従業員の結びつきを表すエンゲージメントを指標化・数値化したものです。
エンゲージメント指標によって、自社の課題を分析できるようになります。「この会社にいれば自分の目指す理想に向かって成長できる」といったポジティブな考えはもちろん、「会社のビジョンと合わない」と感じているネガティブな要素など、従業員の考えを把握できます。
自社の状況に合致していない施策を行なっても、効果は得られません。エンゲージメント指標の測定結果をもとに、適切なエンゲージメント向上施策がわかります。
エンゲージメント指標を測る方法
エンゲージメント指標の測定方法の一つが「アンケート」です。
従業員に対してアンケート調査を行い、仕事に関する満足度やストレスレベル、チームワークなどの評価を行います。この方法は、直接従業員の声を聞くことができるため、従業員のニーズを把握しやすく、改善点を明確にすることができます。社内アンケートは実施しやすいため、知りたい情報を把握する上で役立ちます。
ただし、あまりに質問数が多いと、回答率が下がったり、従業員に負担がかかってしまったりするため、10項目程度におさめることをおすすめします。アンケートの回答は10段階評価をベースにしながら、自由記述の項目も設けると良いでしょう。
【質問例】
・仕事の上で、自分が何を期待されているかが分かっている
・自分の仕事を正確に遂行するために必要な設備や資源を持っている
・仕事をする上で、自分の最も得意とすることを行う機会を毎日持っている
・最近１週間で、良い仕事をしていることを褒められたり、認められたりした
・上司または職場の誰かは、自分を一人の人間として気遣ってくれている
・仕事上で、自分の成長を励ましてくれる人がいる
・仕事上で、自分の意見が考慮されているように思われる
・自分の会社の使命/目標は、自分の仕事を重要なものと感じさせてくれる
・自分の同僚は、質の高い仕事をすることに専念している
・仕事上で、誰か最高の友人と呼べる人がいる
・この半年の間に、職場の誰かが自分の進歩について、自分に話してくれた
・この1年の間に、仕事上で学び、成長する機会を持った
月に1回から半年に1回程度の頻度で行い、エンゲージメント向上策を打ちながら効果検証を行いましょう。
そのほか、360度フィードバックや従業員の行動観察などもあわせて実施すると、より正確に従業員エンゲージメントの状態を把握し、改善点を見出すことができます。
・360度フィードバック：上司、同僚、部下から従業員の業務遂行能力やコミュニケーション能力、リーダーシップ力などを評価する方法です。従業員だけでなく周りからのフィードバックも加味されるため、より客観的な評価が得られます。
・社内の行動観察：従業員の行動を観察することで、従業員のモチベーションや協調性などを評価することができます。たとえば、チームワークを重視している企業では、チームメンバー同士のやり取りや協力的な態度を観察することが重要です。
エンゲージメントを向上させるメリット
ここでは、エンゲージメントを向上させるメリットを紹介します。
離職防止につながる
現在、他社に転職する人材も全く珍しくなくなりました。エンゲージメントを向上させることによって、従業員から「この企業で働き続けたい」と思ってもらえるようになり、離職防止につながります。
早期離職に悩まされていたり、転職する人材が増えていたりする場合、エンゲージメント向上させるアプローチが有効になります。
仕事のモチベーションを高められる
企業と従業員の目指す方向性が合致すれば、組織として一体感が高まります。すると、従業員の仕事に対するモチベーションにも作用し、目的意識を持って働けるようになります。
業績向上が期待できる
従業員の仕事に対するモチベーションが高まると、自社の売上や業績にも良い影響があります。仕事のパフォーマンスが上がるため、成果が生まれやすくなるからです。成果が出たことによって、また従業員のモチベーションもアップするという良いサイクルも期待できるでしょう。
エンゲージメントが注目されている理由
昨今、エンゲージメントを向上させる施策が企業から求められているのにはワケがあります。
働き方の変化
先述の通り、昨今は一つの会社で生涯勤め上げるケースは少なくなってきており、転職に対する抵抗感もなくなりつつあります。
優秀な人材ほど、良い待遇やキャリアアップを求めて、転職する傾向が強いとされています。一方、企業からすると、良い人材が流出する可能性が高まっています。
少子高齢化の影響もあり、以前よりも採用の難易度は上がっており、人材確保を課題とする企業が増えています。人材の流出は必ずしも悪いことではありませんが、労働力不足や採用・育成コストの増加、社内に知識やノウハウがたまりにくいといったデメリットが生じます。
そこで、問題解決の一助となるのがエンゲージメントです。エンゲージメントが高まれば、過度な人材流出を防止できるだけでなく、業績向上や組織の成長といったメリットをもたらします。
人的資本経営の推進
昨今、企業の人的資本経営が推進されています。2023年3月期決算より、有価証券報告書を発行する大手企業など約4000社を対象に「人的資本の情報開示」が義務化されます。
まずは「女性管理職比率」「男性の育児休業取得率」「男女間賃金格差」について、開示する義務が生じます。しかし、今後、ますます開示しなければならない情報が拡大すると予想されます。
2022年6月20日、内閣官房が発表した「人的資本可視化指針」で、人的資本において情報開示が望ましい内容を提示しており、開示するべき項目の一つに「従業員エンゲージメント」があります。つまり、人的資本経営のシフトに伴い、エンゲージメントの重要性もより見直されるようになったのです。
＜人的資本とは＞
「人的資本」とは、人材が持つ知識や技能、資質などを「資本」として捉えた用語です。「人的資本経営」とは、人的資本の価値を最大限に引き出し、中長期的な企業価値向上につなげる経営手法を指します。
企業は人的資本経営を行うことによって、自社の価値を高められます。
投資家やステークホルダーからすると、企業の将来性を判断する材料がほしいものです。自社の人材に対してきちんと投資を行っていたら、「持続性が高い企業」とみなされ、企業価値が高いと判断される可能性が高まります。
人的資本の情報開示において、開示すべき7分野とは
エンゲージメントを高める施策を講じることは、人的資本経営を進める上で不可欠です。人的資本の情報開示にあたって、エンゲージメント以外にはどのような情報を記載するのが求められているのでしょうか。
情報開示が望ましい項目は全部で19つあり、エンゲージメントを含めて以下の7分野に分類できます。
＜情報開示が推奨される7分野＞
・育成
・エンゲージメント
・流動性
・ダイバーシティ
・健康、安全
・労働慣行
・コンプライアンス、倫理
あくまでも、それぞれ独立した分野ではなく、相互に影響するものです。たとえば、エンゲージメントを高めるためには、従業員の成長支援も重要です。すなわち、従業員のキャリア形成を行うために「育成」が必要だと言い換えられます。また、女性管理職の比率を高めるような「ダイバーシティ」の取り組みもエンゲージメント向上には肝心でしょう。
人的資本経営を推進する意味ではもちろん、エンゲージメントを向上させるためにも、「人的資本可視化指針」を参考に自社の環境を整えることが重要です。
エンゲージメント向上に成功した、人的資本経営の事例
ここからは、エンゲージメント向上させる取り組みを行い、実際に情報開示を行っている企業の事例を紹介します。
日本電気（NEC）
日本電気では、最重要テーマに「エンゲージメント向上」を掲げ、早い段階から人的資本経営に向けた取り組みを行っています。
エンゲージメントを向上させるには、さまざまなアプローチが考えられますが、自社に必要なアクションを把握することが重要です。そこで、自社の因果分析ソリューションツールである「Causal Analysis」を活用。ツールを使ってエンゲージメントに関する要素を分析し、その結果を受けてマネジメント研修プログラムの内容を改善させました。
これにより、2021年度の従業員エンゲージメント指数は25%から35%に、10％増加する結果をおさめました。2018年度と比較した場合、21％上昇するなど、積極的に取り組んだ成果が反映されています。
きちんと自社の状況を分析した上で、施策を行う重要性を表した事例といえます。自社のツールを活用しながら、改善すべきポイントを見つけ出し、
参照：先進企業2社の実践事例から学ぶ、エンゲージメント向上を軸にした「人的資本経営と開示」の取り組みとは
エンゲージメントを向上させるには、動画活用が有効
エンゲージメントを高めるには、まず社内の状況把握から始めましょう。最初に自社のエンゲージメント指数を算出し、その結果に合った施策を講じることが重要です。
状況把握から改善策の実行まで、一貫して行うなら動画の活用が有効です。
動画の配信から視聴分析まで行うことがエンゲージメントを高めるコツ
動画の活用は、以下のようなメリットが挙げられます。
・短時間で多くの情報を盛り込める
・テキストの情報よりも、内容を理解しやすい
・配信分析ができる
動画ならば、閲覧した従業員や視聴者数を算出できるので、エンゲージメント指標の一つとなります。どのような動画に関心を寄せられているのかわかるので、自社に最適な施策を洗い出せます。
たとえば、エンゲージメントを高めるために、研修教材を動画で配信した場合、閲覧状況の結果から求められている研修内容が把握できます。ニーズのある研修教材を積極的に配信したり、関心を得られなかった動画の内容を修正したりするなどといった対応をとることができます。
また、動画の社内報を制作し、従業員の取り組みや活動を配信すると、対象の従業員はもちろん、社内全体のモチベーション向上にもつながります。定期的に動画を配信することで、エンゲージメントが高まる効果も期待できるでしょう。
「Video BRAIN」なら、簡単に動画が制作可能
ビジネス動画編集クラウドの「Video BRAIN」なら、エンゲージメントを高める動画が簡単に制作できます。
Video BRAINは、誰でも簡単に動画が制作できるツールです。動画制作から配信、コンテンツの管理、従業員の閲覧状況やToDoの進捗管理まで、一貫して行えます。
＜Video BRAINの特長＞
（1）パワポ感覚の操作性。短時間で簡単に動画を制作
3,500以上の動画テンプレートに加え、商用フリー素材を多数搭載。画像や動画、イラストなど、テキストや素材を入れ込むだけで動画が完成します。
（2）社内のナレッジを一元管理。必要な情報にもスムーズにアクセス可能
Video BRAINに搭載されたポータル機能を使えば、社内のナレッジを一カ所に集約可能。 優れた検索機能により、必要な情報にアクセスするのもスムーズです。
（3）豊富な共有方法を搭載。視聴分析で社内の活用状況を可視化
作成した内容を共有する際には、URLリンクを発行できるほか、学習期限を設定してタスク化することも可能。目的に応じて最適な共有方法を選択できるので、社内に情報を伝達したい場面から、研修教材を配信したい場面でも役立ちます。
また、配信したコンテンツに対し、従業員の誰が視聴したのかを分析することが可能です。自社のエンゲージメントを測る手段の一つとして活用できるだけでなく、自社のミッションを浸透させるためのコンテンツ配信まで行えます。
Video BRAINを活用し、必要な情報を社内に届けながらエンゲージメントを高める施策を進めましょう。
まとめ
従業員エンゲージメントを高めることにより、多くのメリットが生まれます。一方、短いスパンでエンゲージメントを向上させることは困難です。中長期的に取り組むことで、自社の成果を生み出します。
また、成果を出すには、自社にあった施策を行うことが第一です。社内の状況を可視化し、それに合った施策を実行しながらブラッシュアップしていきましょう。
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