IT機器の普及などにより、日本ではオンライン授業へのニーズが急速に増えつつあります。
一方、特に公立学校においてはまだまだその普及が進んでいないのが現状です。
ここでは、オンライン授業を先行して取り入れる学習塾や社会人教育の事例を見ながら、教育における動画活用の可能性について考えます。
目次
オンライン授業の増加と動画教育
文部科学省の調査結果によると、新型コロナウイルスの感染拡大によって、全国の幼稚園、小学校、中学校、高等学校および特別支援学校の91%が臨時休校を実施し、大学や専門学校でも約9割が開始時期の延期や遠隔授業を余儀なくされたといいます。
文部科学省では、紙の教材だけでなくオンライン教材などを活用した学習や、双方向型のオンライン指導を通じた学習を推奨しています。教育現場でのICT活用は近年の重要課題であり、今後急速にオンライン教育への移行が進んでいく可能性があります。
しかし、設備面や教師の負担、経験などの問題から、なかなか双方向のオンライン授業に踏み込めない学校が多いのも事実です。
今後は、こうしたオンライン化への対策が課題となっています。
特に公立学校においては、実際にオンライン授業に取り組んでいる学校はまだ少なく、動画やデジタル教材、オンライン指導などを取り入れている学校は全体の3割未満となっています。
参照:学校に関する状況調査、取組事例等:文部科学省
参照:新型コロナウイルス感染症対策のための学校の臨時休業に関連した公立学校における学習指導等の取組状況について:文部科学省
先行する学習塾の動画活用と課題
そんな中、先んじて動画を活用した授業を行なっているのが学習塾です。
若年層人口が減少の一途を辿る一方、学習塾業界は近年も活況を呈していますが、これらの学習塾に共通しているのは、いち早くICTを導入し、さまざまなデバイスを使った学習方法を展開していることです。
リアルタイムで動画を配信し双方向型の授業を展開する他、AIを活用した学習サポートを行う事業者もあるなど、デジタルの活用はいまや学習塾業界における中心的な施策になっています。
学習塾では通常、運営において以下のようなさまざまな課題を抱えています。
- ・講師不足
- ・都心部における物件コスト
- ・生徒欠席時の補講の手間
- ・他塾との差別化
- ・遠隔エリアからの優秀な生徒の獲得
- ・保護者の送迎負担
こうした課題に対して動画教育は次のようなメリットを提供します。
- ・多くの生徒を同時に受講させることによる講師不足の解消
- ・物件コストの削減
- ・補講への活用
- ・他塾にない付加価値による差別化
- ・遠隔エリアの生徒の獲得
- ・保護者の送迎の負担軽減
- ・繰り返し視聴することによる生徒の理解促進
また、マルチデバイス対応でいつでもどこでも授業が受けられること、遠隔地であっても人気講座やカリスマ講師の授業が受けられること、部活動などで時間の制約があっても受講できることなど、生徒にとっても多くのプラスの効果を動画教育はもたらします。
社会人教育での活用事例
もう一つ、早い段階から動画を活用した教育フォーマットを取り入れてきたのが、社会人向けの学びのサービスです。その活用事例をみてみましょう。
Schoo(スクー)(株式会社Schoo)
「大人たちがずっと学び続ける生放送コミュニティ」のキャッチコピーのもとサービスを展開するオンライン動画サービスです。ライブ配信による授業のほか、録画によるオンデマンド配信もあります。
開始当時はWebデザインやプログラミング系の授業が中心でしたが、今ではビジネス、マネジメント、マーケティング、英語、フィットネス、ヘルスケアなど幅広い分野を扱い、国内最大級の授業数を誇っています。無料で見ることができる授業もあります。
Udemy(株式会社ベネッセコーポレーション)
世界最大級のオンライン動画学習サービスといわれ、およそ1,500万人が利用しています。
誰でも自分の講座をインターネットで公開することができ、講座の販売額の一部をUdemyに支払うというスキームの教育プラットフォームです。
月額ではなく買い切りタイプのため、学びたい授業を選んで購入したら、いつでも何度でもサイトにログインして学ぶことができます。
グロービス学び放題(株式会社グロービス)
グロービスは「経営に関するヒト・カネ・チエの生態系を創り、社会に創造と変革を行う」という経営理念をもとに、日本最大のMBA(経営学修士)プログラムの提供、企業内集合研修など、人材育成や組織開発に定評のある会社です。そのグロービスが提供する定額制動画学習サービスであり、信頼性が高く質の高いコンテンツが提供されています。
9つのカテゴリに分かれており、2,700本で300コースもの動画が定額で見放題となっています。
動画の終わりには理解度テストがあり、学びをしっかりと深められる仕組みも施されています。
まとめ
このページでは、学習塾や社会人教育におけるオンライン授業の事例と課題を見ながら、教育における動画活用について紹介しました。
IT技術の普及と発展によりオンライン授業活用の流れはいっそう加速していくと思われます。
しかし、「どうやったら授業の動画を制作できるのかわからない」「動画制作は難しそう」という声も教育現場にはあります。最近では、自動で動画編集が可能なツールも登場しているので、そういったツールを導入してみるのも良いかもしれません。
Video BRAINは「誰でも簡単、AIサポートで動画作り放題」の動画編集クラウドです。
動画撮影や編集の経験が一切なくても、簡単に高品質な動画を作成できます。
特許取得済みの独自AI技術が編集作業をサポート。他社にはない多様な編集機能と数百種類のテンプレートで、思い通りの動画を作成できます。
多くの企業が、SNSや広告、プレスリリース、採用、マニュアル、営業資料の動画化に活用しています。
この記事をシェアする