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動画広告の選び方、サービス別に徹底比較

動画マーケティング

「リスティング広告」「バナー広告」「自社サイトへのSEO」など、現在、さまざまな手法でネット上の自社媒体や商品を宣伝できるようになっています。その中でもYouTubeやInstagramといったWebアプリやSNSの成長は著しく、それに比例するように動画広告に注目が集まるようになりました。

今、「動画広告を試してみたいが、どう掲載すればいいのか分からない」や「動画広告の種類やメリットを知りたい」と思っているマーケティング担当の方々は、多いのではないでしょうか。そこで今回は、動画広告の種類や特徴、それぞれを利用した場合のメリット・デメリットをまとめてみました。

参照:「コンテンツの時代」研究会 世界のコンテンツ市場の現状と展望に関する調査  

動画広告とその手法を比較する

動画広告とは、映像や音声、を使い、製品やサービスの魅力を短時間で伝えることができるインターネットの配信型広告のひとつです。スマートフォンの普及から、携帯端末での動画視聴が増加していることもあり、多くの企業が動画広告の掲載を始めています。また、既存のテレビコマーシャルと連動した動画広告も増えています。

動画広告は大きく分けて以下の4つに分類されます。

  • ・インストリーム広告
  • ・アウトストリーム広告
  • ・インリード動画広告
  • ・インバナー動画広告

インストリーム広告

インストリーム広告とは、動画の再生開始時、動画の再生途中などに配信される動画広告のことです。ユーザーが見たい動画と連動して動画広告を流すので、多くのユーザーが視聴することになり、自社媒体や商品を効果的にアピール出来ます。なお、本編前に流れる動画広告を「プレロール広告」、本編途中のものを「ミッドロール広告」、本編終了後のものを「ポストロール広告」と呼びます。

アウトストリーム広告

アウトストリーム広告とは、Webサイトのバナーやタイムラインなど、動画の“外側”にあるサイトの広告枠に表示される動画広告です。Webサイトに訪れたユーザーの興味や関心があるテーマの動画広告を配信します。

インリード動画広告

インリード動画広告とは、Web上の記事内やSNSのタイムライン上に、自動で再生される動画広告です。
わかりやすい例は、FacebookやTwitterのフィードで流れる動画広告でしょう。特徴はテキストで閲覧されるタイプのサイトに掲載されるので、記事をしっかりと読むユーザーに対して、効果的なプロモーションが可能になることです。

インバナー動画広告

インバナー動画広告とは、各プラットフォームの広告枠やWeb上のバナーなどのディスプレイ広告枠に配信する動画広告です。スキップ不可タイプの動画広告で、トップページやページの一番上のスペースなど、訪れたユーザーの目に止まりやすい場所に掲載されることが多く、通常のディプレイ広告と同様に、ユーザーのターゲティング配信ができることが特徴です。

SNS別・動画広告のメリットとデメリット


動画広告の活用にあたり、SNSそれぞれの特徴を押さえることが必要です。そこで、YouTubeのような動画共有媒体、および主要SNSが持つ動画広告のメリットとデメリットを整理してみます。

YouTube

YouTubeは日本国内で月間6,200万人以上のアクティブユーザーがいます。老若男女を問わず幅広い年齢層が利用しているので、大規模なアプローチが可能です。
動画コンテンツ内で動画広告を流すため、広告内容をしっかり見せることでは優れていますが、Webサイトへの誘導を図るには難易度が高めとされています。

メリット

  • ・年齢を問わず、多くのユーザーに動画広告をアピールできる

デメリット

  • ・動画広告を強制視聴させる場合があり、悪い印象を与える可能性がある

参照:2020年5月更新! 12のソーシャルメディア最新動向データまとめ

Instagram

国内の月間アクティブアカウント数が3,300万を突破(2019年3月時点)するなど、最近急成長しています。Instagramは動画広告でも写真と同じようにフィルターやフレームが利用できるので、流行にあわせたカスタマイズが可能です。ユーザーのボリュームゾーンが20~30代の女性なので、ターゲットを絞ったマーケティングが可能とされています。

メリット

  • ・女性へのブランディング効果が高い
  • ・流行の先取りなど “最新性”がアピールできる

デメリット

  • ・シェアやリツイートなどがないので、拡散が難しい
  • ・詳しい情報を発信しにくい

参照:Instagramの国内月間アクティブアカウント数が3300万を突破

Facebook

Facebookは国内の月間アクティブユーザー数が2,600万人(2019年7月時点)となっており、国内成長は鈍化しています。しかし、Facebookは動画配信のターゲットを、地域・年齢・性別・興味関心など、細かくセグメントでき、精度の高いターゲティングができることが特徴です。また、タイムライン上で再生されるので、「シェア」や「いいね」によって、動画広告が類似ユーザー間で爆発的に普及する可能性があります。

メリット

  • ・詳細なターゲティングができる
  • ・爆発的な拡散から、話題づくりのきっかけになる

デメリット

  • ・FBユーザーへの訴求が中心
  • ・動画広告がスルーされやすい

参考:フェイスブック ジャパン長谷川代表が語る「退任の真意」

Twitter

日本における月間アクティブユーザー数は4,500万人超(2018年10月時点)と、YouTube、Facebookと並んで、非常に多くのユーザーが利用しているTwitter。近年、多くの企業がTwitterアカウントを運用しており、その「つぶやき」が話題に上がることも珍しくありません。また動画広告の効果も期待されています。他のSNSと同様に、リツート機能により爆発的に拡散する可能性を秘めており、興味を持ったユーザーへの拡散に適しています。

メリット

  • ・話題づくりを仕掛けやすい
  • ・より多くのユーザーに商品をアピールできる

デメリット

  • ・長期的な動画広告を配信しづらい

参考:Twitter公式アカウント

LINE

国内アクティブユーザー数は約8,300万人(2019年時点)と他のSNSを引き離しているLINE。利用率は全年代で82.3%(同)を占めており、中でも20代は98.1%、30代は93.4%と高い利用率を誇ります。「タイムライン」や「ニュース」の項目で若者向けの商品やサービスに関する動画広告の効果が期待されています。ただ、多くの人がLINEをメッセージやデータのやりとり目的で使っているため、Twitterのような拡散効果は薄いかもしれません。

メリット

  • ・全世代の利用率が高く、特に若者世代の利用率が高い

デメリット

  • ・拡散効果が薄い

参照:LINE Business Guide
参照:平成30年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書

まとめ

動画広告と一口にいっても、配信媒体によって特色はさまざまです。想定しているターゲットに応じて、最適と思えるものを選ぶようにしましょう。しかし、どの媒体を利用するにせよ、重要なのはユーザーの目を引くような魅力的な動画広告が作れるかどうかです。ターゲットとするユーザーの興味や関心を引きつけるためには、ハイクオリティの動画広告を継続的に制作することが大事です。


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