1. TOP
  2. 動画マーケティング
  3. 動画広告の種類とは?それぞれの特徴や今後の市場について解説

動画広告の種類とは?それぞれの特徴や今後の市場について解説

動画マーケティング

現代における広告の3本柱といえば、テレビCMや新聞・雑誌広告、そしてインターネット広告です。サイトの広告枠に掲載されるバナー型画像広告や検索サイト上にPRの形で載るテキストリンク広告が中心だったネット広告ですが、近年では動画広告が存在感を増しています。

そこでこの記事では、インターネット上でさらに需要が高まると予測される動画広告について、詳しくご紹介します。動画広告の種類やそれぞれの特徴、そして動画広告の今後についても把握し、今後の広告戦略にお役立てください。

広告業界における動画広告規模の現状と展望

ここでは、現在の広告業界における動画広告の市場規模や、そのうちモバイル向けの広告が占める割合、今後の市場予測についてご紹介します。

2019年のインターネット動画広告の広告媒体費は3,184億円弱に上り、前年費157%となりました。インターネット広告媒体費全体のうち動画広告が占める割合も2018年の14%から急伸し、20%を占めるまでになっています。また、2020年にはさらに動画広告の規模が拡大し、前年比113%の3,597億円に上ると予測されています。

参照:2019年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析
参照:2018年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析 – ニュースリリース一覧 – ニュース – 電通

他の広告と動画広告の違い

動画広告は、他の広告(新聞・雑誌広告や折込広告、テレビCM、ネットのリンクや静止画広告など)と比較した場合にどのような違いがあるのでしょうか。

動画は静止画と比較し、「動くもの」を映しているため目を引きやすいという特性を持っています。また、映像と音声で構成される動画は多くの情報を短時間で伝えることができるため、具体的かつ端的にアピールすることに適しています。

「テレビCMも同じ特徴を持っているのでは」と思う方も多いと思います。従来、もっとも多くの人の目に触れる動画コンテンツといえばテレビでした。

しかし、近年では一部世代のテレビ離れが顕著になり、代わりにネット上の動画が視聴される時間が伸びています。また5G回線の実用化などでモバイル回線の高速化も図られ、2020年代を「動画の時代」と位置付ける意見もあります。

このため、今後は動画によるネット広告の需要がさらに高まるとみられているのです。

動画広告の5つの種類とは


ここからは、5つあるといわれる動画広告の種類と、それぞれの特徴・メリットについてご紹介していきます。

インストリーム広告

YouTubeなどの動画再生プラットフォームの画面上で、一般の動画と同じ体裁で表示される動画広告です。ユーザーが見たい動画の再生を試みれば必ず目に触れるため、認知の促進に有効というメリットがあります。

インバナー広告

Webサイトやアプリの画面上に設けられた「広告枠」に表示される動画広告です。認知促進に向けた大々的なプロモーションには不向きですが、「見たい広告」に対して敏感なユーザーの興味を引きやすく、コンバージョンにつなげやすいメリットがあります。

インリード広告

記事などのコンテンツを閲覧していると、自動で再生されるスタイルの広告です。情報収集に能動的なユーザーへの訴求力が高い点や、偶然広告を目にしたユーザーにも関心を持たせやすい点は広告主側のメリットです。また、興味がなければ画面をスクロールして飛ばせるという点は、ユーザー側としてのメリットになり得ます。

インフィード広告

SNSや情報アプリのフィード画面(フォロワーの投稿や情報記事を順に表示する画面)に交じって、一般投稿や記事の体裁で表示される動画広告です。このタイプの動画広告は「広告であること」をユーザーに意識させにくく、違和感なく見てもらえるため認知につなげやすいメリットがあります。

オーバーレイ広告

コンテンツ画面に被るような形で、大画面の動画が表示されるスタイルの広告です。視覚的なインパクトが強く多彩な表現が可能なメリットがありますが、コンテンツを見たいユーザーにとっては邪魔になる可能性もあり、掲載方法に工夫が必要です。

動画広告が抱える今後の課題

将来性があるといわれる動画広告ですが、さらなる期待と同時に今後に向けての課題もはっきりとしてきました。ここでは、動画広告の今後の課題についてご紹介します。

制作に従事するクリエイター確保の問題

動画広告の需要はますます増え続けることが期待されますが、少子高齢化の影響を受けあらゆる業界で人手不足の状況が続くとも予測されています。このため、動画広告を制作する人員の確保に課題が生じている状況です。

業界単位で人材の育成に取り組み、クリエイター人口を増やすことが急務であるとともに、ツールなどを活用して現存する人員での制作を可能にすることも大切でしょう。

動画広告の出稿先選定に関する課題

動画プラットフォームが数多く登場し、Webサイト上での動画広告配信も一般化した現在では「動画広告の出稿先選定」も課題となっています。

さまざまな媒体が動画広告を取り扱うようになった分だけ、広告の目的や商品の特徴などに適した出稿先媒体を選ぶことも重要です。媒体の特徴やユーザー層にまったく合っていない動画広告が繰り返し表示されたとしても、見合った効果は期待できないでしょう。

広告の目的が「認知」であれば、登録ユーザーの多い「LINE」や幅広く視聴されている「YouTube」などへの出稿が適していると考えられます。また、「CVの獲得」が最終的な目的の場合は、広告を届けたいユーザーに向け緻密なターゲティングができる「Twitter」や「Instagram/Facebook」の選定が得策になります。

まとめ

この記事では、動画広告の5つの種類とそのメリットをご説明しながら、動画広告における今後の展望や課題についてもご紹介しました。

動画広告は大きなトレンドを生む可能性を持っている広告ジャンルですが、そのためには訴求内容に目新しさを持たせることも必要です。スピーディーな制作・出稿で、つねに最新であり続けることが求められるともいえます。

また、良質な動画広告をスピーディーに出稿し続けるには、社内の制作環境を充実させることも重要です。


AI 動画編集ツール「VIDEO BRAIN(ビデオブレイン)」は、未経験でも高品質な動画を作成できます。定額制で制作本数は無制限。自社で配信を予定している動画の数だけ自由に作成を進めることができます。
また、編集の組み合わせは3万通り以上も!商品・サービス紹介や採用・求人、マニュアル動画など、それぞれのシーンに合わせて効果的なアプローチができる動画がつくれます。
ご検討の方はぜひお問い合わせください。
HP : https://video-b.com/
資料請求 : https://video-b.com/contact/

一覧に戻る