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費用対効果とは?ROIとの違いや計算方法について

「費用に対してどれだけの効果が得られたか」は、ビジネスにおける意思決定の材料として重視されています。動画を使ったマーケティングでも、「動画の制作などにかかる費用は、得られる広告効果に対し妥当なものなのか?」が重要になってきます。

動画を使ったマーケティングに初めて踏み出そうとしている企業などは、動画の制作にどの程度費用をかけるのが適正なのかは迷うかもしれません。動画表現では、クオリティにこだわろうとすれば、どこまでもこだわれるという面もあるからです。

ここでは、費用対効果の計算方法や考え方についてわかりやすく解説していきます。

費用対効果とは?

ビジネスにおける「費用対効果」という言葉は、「かかった費用に対しどれだけの効果が得られたか」を意味します。英語の〈benefit by cost〉を訳した言葉で、B/C=ビーバイシーと表現されることもあります。

費用対効果の計算

費用対効果は一般的に得た利益(効果)から費用を引くことで算出されます。

費用対効果=効果−費用

2,000万円を投じたプロジェクトで5,000万円の利益が生まれたとすれば、費用対効果は3,000万円となります。3,000万円を投じ8,000万円の利益が出たとすれば、費用対効果は5,000万円ということになります。つまり、後者の方が「費用対効果は高い」ということになります。

費用対効果と似た言葉

費用対効果に似た言葉として、「対費用効果」や「コストパフォーマンス」といったものがあります。いずれも同じような概念ですが、「コストパフォーマンス」は消費者が商品などを評価する際に使われることが多いです。

ROI(Return on Investment)とは?

そしてもう一つ、費用対効果と近い言葉としてビジネスでよく用いられているのが、ROI(Return on Investment)です。ROIはInvestment(投資)に対するReturn(戻り・リターン)を略した言葉で、費用対効果とほぼ同じような意味で用いられますが、算出方法などに少し違いがあります。

ROIの計算

費用対効果は効果から費用を引いて算出しますが、ROIは投資と利益の比率(%)となります。

ROI=(売上ー売上原価ー投資額)÷ 投資額×100(%)

2,000万円のコストをかけたプロジェクトで5,000万円の利益が生まれたとすれば、ROIは250%と算出されます。3,000万円を投じ、8,000万円の利益が出たとすれば267%になります。後者のROIのほうが高く、効率的ということになります。

ROIを「投資対効果」と考えるケース

費用対効果とROIはほぼ同じ意味で用いられることも多いのですが、ROIは「投資対効果」と言い換えられることもあり、その場合はニュアンスが少し違ってきます。

「あるイベントの広告を出稿し、チケットがどれだけ売れてどれだけ利益が出たか?」といった短期的、単発的な広告効果を探る際は、ROIは費用対効果という意味になります。一方で、「ブランドの認知を図るCMをつくり、それを定期的に流しているが、どのように認知が進んでいるか?」といった中長期的、継続的な広告効果、今後の見通しを探る際などは、ROIは投資対効果を表す数字と見なされます。微妙に異なる2つの意味を含んでいるのがROIということになります。

費用や成果にどのような数字を当てはめるか?

費用対効果、ROIいずれにおいてもいえることですが、ビジネス上の正しい意思決定に用いるのに適した数字にするには、費用や投資、効果や利益にどのような数字を当てはめるかが重要です。

費用というと、金銭的なものだけを意味するようにも聞こえるかもしれませんが、時間や労力といった負荷も含めた全般的なコストととらえ、比較するための工夫を施したほうが、費用対効果やROIは正しく算出できます。

効果や利益も同じで、何を除外するべきなのかをよく検討し、理にかなった算出プロセスを設計すると、精度の高い数字が算出できるようになります。

機会費用とは?


費用というものについてさらに深く考えていくとき、押さえるべき概念に「機会費用」というものがあります。

あるビジネスパーソンが、タクシーで向かうと2,000円が必要となる目的地に、歩いて行ったとします。この場合、お金はかかりませんので、費用はタクシーに乗る場合に比べ2,000円少なく済んだことになります。

しかし見方を変え、タクシーで向かえば20分でたどり着いたにもかかわらず、歩いて行ったことで1時間を要したといった事実があったとしましょう。
この場合、徒歩を選んだことで「余計な40分という時間を費やした」と見なすことができます。もしこのビジネスパーソンが、40分という時間でタクシー代である2,000円を超える利益が出せるのであれば、徒歩を選ぶことは潜在的な損失をもたらしていることになります。

このような表面上は見えない費用のことを機会費用と呼び、費用対効果を考えてビジネスを行うときには、あわせて意識すべきものとされています。機会費用がどこに生じているかを考えながらビジネスを組み立てることは、事業の収益性を高めるうえでの大事な要素となってきます。

動画広告と費用対効果、機会費用

動画を用いたマーケティングなど各種施策を進めていくときにも、費用と成果のバランスや機会費用の存在に目を向けていく必要があります。静止画とテキストで構成されたコンテンツの制作に比べ、一見費用がかさむように思われる動画制作ですが、近年の動画コンテンツに対するユーザーの反応の良さなどを考えると、動画を積極的に用いていくことのほうが、機会費用を減らし収益性を高めるケースもあるかもしれません。

まとめ

動画を用いたマーケティングなどにおいて、「かかった費用に対してどれだけの効果が得られたか」は重要です。費用対効果やROIについてしっかりと理解しておくことで、動画マーケティングの効果を高める事ができます。また、費用対効果を高く保つために、動画編集ツールなどの導入を通じて、動画広告制作の多くの工程を、社内で行える環境にすることは大きなメリットを生むはずです。


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