1. TOP
  2. 動画マーケティング
  3. BtoB動画をどう活用する?企業が動画を取り入れるべき理由とは

BtoB動画をどう活用する?企業が動画を取り入れるべき理由とは

2020年3月に電通が発表した「2019年 日本の広告費」によると、インターネット広告費がテレビ広告費を上回りました。マーケティング活動もデジタルへの移行が進む中、情報量が多く、印象に残りやすい動画コンテンツは、年々需要が増加しています。今回はBtoBビジネスにおける動画活用法や、そのメリットをご紹介します。

参照:2019年 日本の広告費

動画を活用するメリット

動画は、短時間で多くの情報を伝えることができ、映像や音楽により記憶に残りやすい特徴があります。動画は視覚と聴覚の双方に訴えかける性質から、静止画やテキストに比べ格段に高い情報量を持つメディアです。
アメリカの動画マーケティング企業の発表によると、1分間の映像には180万語に相当する情報量があるとされています。これはWebページに換算すると3600ページにも相当するほどの情報量です。

また、映像や音楽を組み合わせることで多彩な表現が可能になるため、ターゲットの潜在的な欲求に働きかけやすいともされています。そのため、人に見てもらいやすく、感情にダイレクトに訴求する効果も高いといえます。
Btrax株式会社の発表によると、コンテンツマーケティングにおけるユーザーからの動画の支持率は各メディアと比べても最も高く、従来主流であったブログやスライドとは大きな差を付けているとされています。Webページ上の文章が読まれる割合が20%程度なのに対し、動画が視聴される割合は80%にものぼるという統計結果も示されています。

また、多くのユーザーは製品やサービスに関する動画が存在している方が利用や購入への意思決定を行いやすいとされており、これは動画コンテンツを経由したコンバージョン率の向上や、動画広告の成果を示すさまざまなデータから示されています。

以上のことからも、動画というメディアがテキストや音楽、静止画など単体に比べ、高い効果を発揮することが分かります。

参照:18 Marketing Statistics And What It Means For Video Marketing
参照: 動画マーケティングの威力が伝わる統計と動画作成5つのポイント

BtoBで動画を活用するべき理由

BtoCだけではなく、BtoBでも動画の利用は効果的なのでしょうか? BtoBにおいても動画を活用するべき3つの理由を解説します。

テキストより訴求力が高い

動画や音楽・音声を用いられる動画では、人の感情により深く訴える表現が可能になります。これは前述した通り、動画というフォーマットが持つ情報量が他のメディアに比べて圧倒的に多く、情報伝達において特に重要とされる視覚と聴覚の双方に働きかけることが可能なためです。

「メラビアンの法則」という著名な理論がありますが、この理論では情報の発信者が受け手に与える影響を言語・聴覚・視覚に大別し、その割合を解説しています。言語が占める割合はわずか7%で、残る38%が聴覚、55%が視覚によるとされています。

メラビアンの法則に即して動画コンテンツの訴求力を考えると情報伝達の3要素のうち93%を網羅している動画は、説明だけのテキストや画像だけのコンテンツに比べ訴求力が高いといえます。

参照:文字の5000倍!?映像の持つ圧倒的な情報量とは

購買プロセスで効果的

サービスの受発注、契約の締結といった購買プロセスにおいて、顧客はその商品が自社にとって本当にメリットをもたらすのかよく比較・検討し購買手続きを進めるものです。通常の資料に加えて商品紹介の動画を活用すれば、購入を検討しているターゲット層へ疑問解消や共感をうながし、効果的にアプローチをすることができます。

他の会社と差別化ができる

動画活用を進めることにより、テキストベースのコンテンツをメインにしている他社と差別化を図れます。さらに、動画ではテキストよりもオリジナリティを視覚的に伝えることも可能です。そのため、その企業独自のブランディングメッセージを強く訴えることができるメリットもあります。

BtoBで動画を活用する例

BtoBにおいて、実際にどのように動画が活用されているのか見ていきましょう。

展示会やセミナー

展示会では同業他社が一堂に集まります。そこで、商品、サービスの概要をまとめた動画をブースで流せば、来場者に「どんな企業」で「どんな商品・サービス」を提供しているのかを効果的にアピールすることができます。これは、対面営業など次のプロセスへ来場者を導くことにも有効です。

日本を代表するゲームメーカーである任天堂株式会社は、国際的なゲーム関連事業の展示会である「E3 2019」にてリリース情報を中心としたPR動画を公開しました。ブランドイメージを担うゲームの映像を主軸に、プロデューサーの出演なども交えた内容となっており、世界中のファンの注目を集めました。

また、最近では「ウェビナー」と呼ばれるインターネット上で行われるセミナーもよく開催されています。録画した動画を配信するタイプのウェビナーは、忙しいビジネスマンが時間と場所を選ばずに参加することができるため、人気が高まっています。

参照:Nintendo Direct| E3 2019

プレゼン動画

たとえば、使い方や手順が複雑な商品やサービスも、動画を使用すれば直感的に理解しやすくなります。
企業向けのグループウェアを提供するサイボウズ株式会社は、2016年より自社のツールの利用方法を動画コンテンツとして公開しています。実際の操作画面にイラストや図解、ナレーションなどを交えて使用の流れを手順に沿って解説する内容です。

また、画面に動きを入れられる動画をプレゼンに入れることにより、視聴者の興味をより引きつけることができます。プレゼンテーションの最初に「オープニング動画」を流して会場を盛り上げるといった使い方もあります。

参照:サイボウズ Office 10 機能紹介 <ファイル管理編>

採用動画

採用活動に動画を活用する事例も増えています。最近では、どの企業においても優秀な人材の確保は大きな課題となっていますが、採用サイトに役員や従業員のインタビュー動画、実際のオフィスで働く姿の動画を掲載すると、募集要項をただ読むよりダイレクトに社風が伝えられます。

たとえば、佐川急便株式会社が2020年に発表した新卒採用動画「あなたの味方」では、2分強のドラマ形式で実際に働いているシーンはもちろん、若年層が社会に出るイメージを印象的に伝えるストーリーとなっています。単にビジネス面だけでなく、ターゲットとなる新卒層の不安や期待に共感する内容が話題を呼び、効果から数ヶ月で800万回以上の再生を獲得しています。

参照:佐川急便 新卒採用動画 「あなたの味方」

BtoB向けの動画で気をつけるべきこと


BtoBにおける効果的な動画活用のためには、下記の3つのことを意識しましょう。

企業の利益やメリットを訴求する

BtoB向けの動画では、商品やサービスの特徴やメリットを論理的に訴求することが求められます。UXデザインやデジタルトランスフォーメーションに関する事業を展開するBtrax社は、ある程度カジュアルなトーンで動画を制作し、企業が伝えたいメッセージに一貫性をもたせた内容とすることがポイントであると発表しています。

サービスの解説動画であれば解説に終始し、ブランディングが目的の場合はユーザーへ好意的なイメージを抱かせることを意識した動画制作を行いましょう。特にBtoB領域の場合、サービスを導入することで得られるメリットや期待できる利益を全面に押し出すことが重要です。

また、ユーザーの2割が冒頭10秒で動画から離脱することから、導入部の作り込みに注力すべきであるとも説明されています。
その商品やサービスを使用することで生まれるメリットを、具体的なデータや数字を盛り込んでアピールする必要があります。

参照:動画マーケティングの威力が伝わる統計と動画作成5つのポイント

ポイントを端的にまとめる

企業の担当者は、すでにさまざまな営業提案を受けていることが多いと思いますが、担当者の時間を奪わないことを意識し、端的にまとめることもBtoB動画制作のポイントです。

具体的には、動画の長さを30秒以内に留めるか、最大でも10分程度までを上限とし、極力伝えたい内容を絞り込むことが重要とされています。Googleの視聴者維持率計測の解説ページでも、冒頭15秒での離脱率が最も高まる傾向にあると解説されています。

参照:視聴者維持率を測る – YouTube ヘルプ
参照:How Long Should Your Next Video Be?

裁量権がある人を意識する

BtoBでは、購入を検討する人と決定する人が異なることがほとんどです。決裁者の趣向も事前にわかっていれば、それに沿った動画を作ることも意識すると良いでしょう。

例えば、業務改善に関するツールを提供している場合、現場担当者には導入による工数削減などのメリットや実際の利用シーンを伝える内容の動画を配信し、決済者には支払うコストに対しどれほどのリターンが得られるかを定量的な尺度から解説する動画を制作する、などの区分けが重要となります。

また、現場の担当者が社内で承認を得やすいように、社内稟議で使用できる動画を作成すればとても効果的な営業ツールになります。

BtoB領域で動画マーケティングが有効となるシーンは?

マーケティング活動もデジタルへの移行が急速に進んでいます。なかでも多くのメリットがある動画を使ったマーケティング活動は、もはやBtoB事業においても必須とされています。では、具体的にどのようなシーンで有効に働くのでしょうか。

顧客エンゲージメントを高め、ブランド認知度の向上を目指す

マーケティング活動においては、業種・業態を問わず顧客エンゲージメントを高めることが重要とされています。顧客エンゲージメントとは、簡潔に説明すると「顧客と企業間の信頼関係」です。

いかにターゲット層と自社のプロダクトがマッチしていても、関係性が薄い段階では商談や受発注に即座に至ることは難しいです。そこで、動画を始めとしたマーケティング活動を継続的に行い、より多くの顧客と良好な信頼関係を築いていくことが求められます。

また、いかに優れたサービスであっても、認知度の問題から競合となる大手企業に顧客を奪われてしまう、ということも容易に起こり得ます。「まずは知られる」ことを意識したPRやブランディングも欠かせません。

そのような場合には、やはり多くの情報を伝達できる動画というフォーマットが最も適しているでしょう。事実、動画サイトにとどまらずSNSなど多くの場所で各企業が動画コンテンツを公開しています。

検討段階の顧客に対し意思決定を促す

インターネット技術の発展とともに、マーケティング活動の中で収集できる情報の総量は大きく増加しました。
とはいえ、あるユーザーがサービスの比較・検討段階に至った際、何が理由で複数のサービスから一つを選択したのかは、実際に意見を聞かなければ予測できません。ただし、この段階でユーザーの意思決定を左右するのは価格や性能といったカタログスペックだけでなく、企業への信頼度やサービスや製品を継続的に利用した場合の将来的なイメージなどの要素でもあります。

そういったイメージへの訴求を行い、ユーザーを効果的に刈り取るためにも、動画の活用は有効であるといえるでしょう。

まとめ

BtoBにおいても動画を活用することには、「他の媒体と比べ多くの情報を伝えられる」「ユーザーに対する訴求力が高まる」「他社との差別化を図れる」など多数のメリットがあります。動画制作には「制作ノウハウがなく、そもそも作り方が分からない」「編集や撮影、制作にさまざまな工程が発生して手間がかかる」といった課題がありますが、たとえばVIDEO BRAIN(ビデオブレイン)を使用すればAIによるサポートでテキストや画像などを入稿していくだけで、かんたんに動画を制作・編集することが可能です。ツールを使用し、マーケティング活動に動画を取り入れてみてはいかがでしょうか。


AI 動画編集ツール「VIDEO BRAIN(ビデオブレイン)」は、未経験でも高品質な動画を作成できます。定額制で制作本数は無制限。自社で配信を予定している動画の数だけ自由に作成を進めることができます。
また、編集の組み合わせは3万通り以上も!商品・サービス紹介や採用・求人、マニュアル動画など、それぞれのシーンに合わせて効果的なアプローチができる動画がつくれます。
ご検討の方はぜひお問い合わせください。
HP : https://video-b.com/
資料請求 : https://video-b.com/contact/

この記事をシェアする


Video BRAIN

Video BRAINは「誰でも簡単、AIサポートで動画作り放題」の動画編集クラウドです。
動画撮影や編集の経験が一切なくても、簡単に高品質な動画を作成できます。
特許取得済みの独自AI技術が編集作業をサポート。他社にはない多様な編集機能と数百種類のテンプレートで、思い通りの動画を作成できます。
多くの企業が、SNSや広告、プレスリリース、採用、マニュアル、営業資料の動画化に活用しています。

詳細はこちら お問い合わせ