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アパレル業界で動画を活用する方法とは?~メリットや注意点を解説~

スマートフォンを片手に人々が街中を歩く姿は、今や当たり前の光景になりました。インターネット上のテキストや画像情報のみならず、動画を外出先で閲覧することも、珍しくありません。

2019年の調査では、小学生の将来なりたい職業でYouTuberが3年連続で上位にランクインしており、ソニー生命が行った「中高生が思い描く将来についての意識調査2019」でもYouTuberなどの動画投稿者が上位にランクインしています。いつでもどこでも、誰でも見られる動画は、私たちの生活において身近な存在になっています。

動画が身近になったとともに、手軽にインターネットで買い物ができるようになった今、アパレル業界などで動画を活用する機会も増えてきています。今回は、動画の活用方法とともに、メリットや注意点についてご説明します。

参照:中高生が思い描く将来についての意識調査2019
参照:小学生白書Web版 学研教育総合研究所|学研

動画マーケティングは業界の常識

動画をマーケティング戦略に取り入れる企業も増えています。大企業のみならず、中小企業に至るまで、さまざまな企業が取り組み始めています。急速に動画が普及した背景には、動画特有の4つの特徴が大きく影響しています。

情報量が多い

愛知大学で発表された研究成果によると、動画の情報量は、静止画の約30倍、テキストの100万倍以上だそうです。画像とテキストで提供された情報を取得するのにかかる時間で、動画が提供できる情報量は圧倒的に多いのです。

参照:愛知大学リポジトリ

映像と音が与える強い印象

動画は目を引きやすく、記憶に残りやすいと言われています。人間は動きのあるものに反応する性質があるため、静止画よりも関心を引きやすいのです。同時に音声も提供されれば、聴覚も使ってアプローチできるので効果はさらに高まります。記憶に残りやすいのも動画の特徴です。
アメリカ国立訓練研究所(National Training Labolatory)の「ラーニングピラミッド」によれば、視聴覚による記憶定着率は20%です。テキストを読むことが10%ですから、動画の効率が高いことがわかります。

参照:The Learning Pyramid

SNSによる拡散

スマートフォンの普及により身近になった動画は、SNSなどを通じて、ワンクリックで大勢の人たちにシェアされるようになりました。人の目を引き記憶に残りやすい動画は、不特定多数の人たちが接触することになります。

アパレル業界の動画戦略

スマートフォン普及を土台とした動画の台頭は、アパレル業界においても例外ではありません。
これまでアパレル業界では、実際に店舗に足を運び、衣服を試着した上で購入するのが一般的でした。以前に比べればECサイトでの販売も盛んに行われているものの、画像だけでは服のサイズや生地の質感が伝わりにくく、届いてみたらサイズやイメージが合わなかったということがしばしばあり、「インターネットで服を買うのは不安だ」という声も少なくありませんでした。

しかし、こうした「実物とのギャップ」を埋めて売上アップに一役買っているのが動画です。静止画よりも実際に着用した際のイメージがしやすく、最近では商品ページに着用動画を掲載しているECサイトも珍しくありません。

また、新型コロナウイルスの感染拡大により「実店舗で購入したくてもできない」という状況に置かれ、ECサイトで洋服などのアパレル商品を購入する人が増加しました。ここでも動画広告が売上に貢献したケースがあります。

商品を紹介する動画広告により、サイズや生地の質感などが具体的にイメージできるようになったのです。こうした背景もあり、アパレル業界においても動画マーケティングに取り組む企業が急増しています。

売上アップにつながる動画制作

それでは実際に、どのような動画広告が売上に貢献しているのでしょうか?詳しく説明していきます。

着用イメージを伝える

インターネットで服を購入する消費者が懸念するのは、サイズや着用感がイメージ通りか、実際に届いてがっかりしないかという点です。
モデルが実際に着用し、動く姿を見せれば、静止画とテキストだけでは伝わらなかった情報が届けられます。

丈の長さの他、シルエットがタイトなのか、ルーズなのか、どんなラインのカッティングで、動くとどうなるのかといった詳しい情報が、動画を見ることでより具体的にイメージできます。さらに、旅行、会食、デート、オフィスなどシーンに合わせたシチュエーションで撮影を行えば、購買意欲はさらに高まるでしょう。

コーディネートや着回し術を提案

実店舗でマネキンを用いてコーディネートや着回し方を見せるのと同じように、インターネットではモデルが実際に着用してユーザーに見せていきます。
その際、実店舗では展示できるアイテムが限られますが、動画なら、例えば、新作の全色を紹介することも可能です。YouTubeやSNSで魅力的なコーディネートや着回し術を継続的に提案することで、ブランドのファンを増やすことにもつながります。常に最新情報を提供することで、購入客のリピーター化も狙えます。

SNSでの拡散

デジタルインファクトとマクロミルが共同で行った「動画広告ユーザー調査」では、SNSのタイムライン上に表示された動画広告が、最も印象に残るという結果が出ています。動画広告というとYouTubeを思い浮かべるユーザーが多いと思いますが、記憶定着率ではSNSに軍配が上がっているようです。

SNSの利用者数は、Twitter4,500万人(2018年10月時点)、Instagram3,300万人(2019年3月時点)と、人数が多いのが特徴です。気に入った動画をシェアしてもらえれば、費用をかけずに多く人たちの目にとまることになります。

また、影響力のある「インフルエンサー」を起用するのも効果的でしょう。インフルエンサーのフォロワーを通じて一気に情報が拡散できます。フォロワーはインフルエンサーのファンなので、通常の動画広告よりも好意的に受け止められるというメリットがあります。

参照:動画広告ユーザー調査 内容を最も覚えているのはソーシャルメディアの動画広告!?
参照:Instagramの国内月間アクティブアカウント数が3300万を突破
参照:おかげさまで日本での月間利用者数が4500万を超えました

ECサイトへの誘導

消費者をECサイトまで誘導するのに効果的なのが「インタラクティブ動画」です。インタラクティブ動画では、動画再生中に画面上のマークをクリックしたり、タップしたりすると、別のサイトに移動できます。つまり、動画を見てから商品を検索する手間が省けるのです。これにより、ECサイトへのスムーズな誘導が可能になります。
また、動画広告から購入ページに遷移したとき、タイムセールが行われていたら、「今が買いどき」と考える消費者も多いはずです。ちょっとした工夫が売上をアップさせます。

アパレル動画広告のポイント

アパレル企業が動画広告を制作する際、大切なポイントは2つあります。

大量に投下する

SNSでは1日に何度も繰り返し情報がチェックされます。動画広告を頻繁かつ大量に投下すると、接触回数が増えて認知度のアップにつながります。

質の高い動画を用意

アパレルブランドの持つ魅力、生地の質感や着用感をできる限り消費者に伝えるためには、質の高い動画を制作する必要があります。ターゲットを絞り込み、魅力的なシーンを盛り込むことで、ブランドイメージを高めましょう。

アパレル業界における動画広告導入例

最後にアパレル業界の動画広告の事例を紹介します。

株式会社ウィゴー ~動画広告でInstagramフォロワー1カ月1万人増加~

参照:【VIDEO BRAIN事例】株式会社ウィゴー様(アパレル)_商品紹介

10代から20代前半の男女に人気のあるアパレルブランドWEGO。国内のみならず、海外でも店舗を持ち、ECサイトも積極的に展開しています。Instagramで動画や静止画をシェアできるストーリーズ機能を利用して動画広告を配信しています。毎週、数本配信される「着回し術」、月一の「マガジン」、さらにライブ配信でセール情報などを提供しています。配信開始後に1カ月でInstagramのフォロワー数1万人増加を記録しています。ストーリーズ経由のECサイト収益は133%改善、購買数は174%アップしているそうです。

なお、Instagramの動画広告は、動画制作の経験がなかった担当者が1人で行っているそうです。1本あたり10分前後で制作した動画広告を週に3~4本アップしています。今後はInstagramだけでなくTwitterにも展開する予定だそうで、その動向が注目されます。

参照:VIDEO BRAINの利用をきっかけに、1カ月で Instagramのフォロワー 1万人増加

株式会社ストライプインターナショナル ~動画活用でセッション数130%アップ~

ストライプインターナショナルは、「earth music & ecology」 を中心に 15以上のブランドを展開しており、ECサイト「STRIPE CLUB」やInstagramで、動画広告を活用しています。1人の担当者が月20本前後の動画を、1本あたり15分程度で制作しています。

当初は静止画で投稿していたそうですが、表現のバリエーション、投稿数が少ない点が課題だったため、動画広告への挑戦を決めました。週3回だったInstagramのストーリーズへの投稿が、毎日に増えて、商品紹介とセール情報の両方で働きかけるようにした結果、セール期には1投稿あたりのセッション数が130%伸びました。

参照:動画活用で、セッション数昨対比130%アップ!動画を武器に、投稿数を改善!

まとめ

今回、導入事例として紹介した2社では、ともに1人の担当者が1本あたり10~15分程度で制作していました。クオリティの高い動画を制作する上でネックとなる人件費などの課題をクリアしている事例です。

とはいえ、毎日のように動画を配信するために、1人で大量の動画広告を制作するのは大変です。クオリティの高い動画ともなれば、通常、多くの人手、時間、費用を要します。

こうした問題を解決してくれるのが、動画編集ツールです。ツールを活用することで、1人で素早く簡単に作れます。継続的な動画配信を実現するとともに、コスト面でも企業負担を軽くしてくれます。近年では、5G時代が到来し、ますます動画の需要が見込まれているます。だからこそ、動画編集ツールを活用し、安定的・継続的な動画配信を始めてみるのはいかがでしょうか。


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